キヤノン（7751）・リスク年金感応度の低下・費用影響の増加
退職給付債務・年金前提条件の変動リスク
FY2016に初出。10回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2025。
10記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
退職給付債務の数理前提変動リスク171社が書いているテーマ・逆風171社・追い風0社
キヤノンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに25社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている171社のうち14社を表示しています。上の文は171社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025年金感応度の低下・費用影響の増加有価証券報告書
「割引率が0.5％低下した場合、予測給付債務は約662億円増加します。」
割引率0.5％低下時の予測給付債務増加額は約708億円から約662億円へ低下した一方、長期期待収益率0.5％低下時の期間純年金費用増加額は約63億円となった。 - FY2024年金感応度の更新有価証券報告書
「割引率が0.5％低下した場合、予測給付債務は約708億円増加します。長期期待収益率が0.5％低下した場合、期間純年金費用は約59億円増加します。」
割引率低下時の予測給付債務増加額は前年度の約733億円から約708億円へ低下した一方、長期期待収益率低下時の期間純年金費用への影響は約59億円と更新された。 - FY2023年金感応度低下・影響額更新有価証券報告書
「割引率が0.5％低下した場合、予測給付債務は約733億円増加します。長期期待収益率が0.5％低下した場合、期間純年金費用は約55億円増加します。」
割引率0.5％低下時の予測給付債務増加額は約776億円から約733億円へ低下し、長期期待収益率低下時の費用影響は約55億円と更新された。 - FY2022年金感応度低下・影響額の更新有価証券報告書
「割引率が0.5％低下した場合、予測給付債務は約776億円増加します。長期期待収益率が0.5％低下した場合、期間純年金費用は約49億円増加します。」
割引率0.5％低下時の予測給付債務増加額は前年度の約960億円から約776億円へ低下し、長期期待収益率低下時の期間純年金費用への影響を約49億円と具体化した。 - FY2021年金感応度の低下と影響額の具体化有価証券報告書
「割引率が0.5％低下した場合、予測給付債務は約960億円増加します。長期期待収益率が0.5％低下した場合、期間純年金費用は約58億円増加します。」
割引率0.5％低下時の予測給付債務増加額は前年度の約978億円から約960億円へ低下した一方、長期期待収益率低下時の費用影響を約58億円と具体化した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「割引率が0.5％低下した場合、予測給付債務は約978億円増加します。」
割引率0.5％低下時の予測給付債務増加額は、前年度の約976億円から約978億円へ拡大した。長期期待収益率低下時の費用影響も開示している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「割引率が0.5％低下した場合、予測給付債務は約976億円増加します。」
割引率0.5％低下時の予測給付債務増加額は、前年度の約944億円から約976億円へ拡大した。長期期待収益率低下時の費用増加影響も開示している。 - FY2018感応度低下・積立不足拡大有価証券報告書
「割引率が0.5％低下した場合、予測給付債務は約944億円増加します。」
割引率0.5％低下時の予測給付債務増加額は約944億円となり、前年度の約1,020億円から低下した一方、国内制度の積立不足額は拡大した。 - FY2017悪化有価証券報告書
「割引率が0.5％低下した場合、予測給付債務は約1,020億円増加します。」
割引率0.5％低下時の予測給付債務増加額が、前回開示の約994億円から約1,020億円へ拡大している。 - FY2016初出有価証券報告書
「金利低下に伴う割引率の低下や、運用収益の悪化による年金資産の減少など、予測が困難な事象から生じる前提条件からの乖離は、年金数理上の損失の増加につながり、将来の経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
割引率、期待運用収益率等の変動による年金費用増加をリスクとしている。割引率0.5％低下時の予測給付債務増加額は約994億円と開示している。