キヤノン（7751）・施策引き上げ
執行役員制度による機動的・効率的な業務運営
FY2016に初出。12回の記載のうち5回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2018。直近の記載はFY2025。
12記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
取締役会・執行体制の機動化124社が書いているテーマ・逆風0社・追い風128社
キヤノンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。51社中9社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている124社のうち14社を表示しています。上の文は124社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025引き上げ有価証券報告書
「なお、執行役員は、2026年４月１日付で女性１名、外国人１名を含む40名となります。」
2026年4月1日付の執行役員を40名とする予定を示した。前回の37名から人数は増加するが、女性は1名となる予定である。 - FY2025-H1引き上げ有価証券報告書
「男性50名 女性4名 （役員のうち女性の比率7.4％）」
提出日時点の役員構成は54名となり、執行役員は39名である。前年度に開示された執行役員37名から人数が増加した。 - FY2023後退有価証券報告書
「なお、執行役員は、2024年４月１日付で女性２名、外国人１名を含む37名となります。」
執行役員数は前年度に示された2023年4月1日付40名から、2024年4月1日付37名へ減少した。女性2名・外国人1名を含む構成は維持している。 - FY2022後退有価証券報告書
「なお、執行役員は、2023年４月1日付で女性２名、外国人１名を含む40名となります。」
執行役員数は前年度に示された42名から40名へ減少予定となった。女性2名・外国人1名を含む構成は維持されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「男性50名 女性２名 （役員のうち女性の比率3.8％）」
執行役員42名を含む提出日現在の役員構成について、女性2名、女性比率3.8％を開示した。執行役員数42名の体制は前年度に示された内容を維持している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「なお、執行役員は、2022年4月1日付で女性２名、外国人１名を含む42名となります。」
執行役員数は前年度に示された40名から42名へ増加予定となった。女性2名・外国人1名を含む構成は維持されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「男性 48 名 女性 2 名 （役員のうち女性の比率 4.0 ％）」
提出日現在の執行役員40名を含む役員構成について、女性2名・女性比率4.0％を開示している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「なお、執行役員は、2021年4月1日付で女性２名、外国人１名を含む40名となります。」
執行役員数は前年度に示された38名から40名へ増加予定となった。女性2名・外国人1名を含む構成は維持されている。 - FY2019後退有価証券報告書
「なお、執行役員は、2020年4月1日付で女性２名、外国人１名を含む38名となります。」
執行役員数は前年度に示された40名から38名へ変更された。女性2名・外国人1名を含む構成は維持している。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「2019年４月１日付で女性２名、外国人１名を含む40名となります。」
執行役員数は前回の36名から40名へ増加予定となった。 - FY2017後退有価証券報告書
「2018年４月１日付で女性２名、外国人１名を含む36名となります。」
執行役員体制は前回の38名予定から36名へ変更され、外国人の構成も2名予定から1名となっている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社では、業務執行体制をさらに強化し、より機動的かつ効率的な業務運営を行うため、執行役員制度を導入しております。」
各事業領域・機能の責任者として執行役員を置き、2017年4月1日付で女性2名、外国人2名を含む38名体制とする予定としている。