特定顧客への売上債権集中
FY2016-Q2に初出。30回の記載のうち13回が「対処」で、最初の「対処」はFY2016-Q3。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。63社中9社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「2024年及び2025年12月31日現在において、特定顧客に対し売上債権の10％を超える信用リスクの集中はありません。」
特定顧客に対する売上債権の信用リスク集中は10％超ではないとの説明を維持している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「2024年12月31日及び2025年６月30日現在において、特定顧客に対し売上債権の10％を超える信用リスクの集中はありません。」
特定顧客への売上債権について、10％を超える信用リスクの集中はないとの説明を維持している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「2023年12月31日及び2024年６月30日現在において、特定顧客に対し売上債権の10％を超える信用リスクの集中はありません。」
特定顧客への売上債権について、10％を超える信用リスクの集中はないとの説明を維持している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「2023年12月31日及び2024年３月31日現在において、特定顧客に対し売上債権の10％を超える信用リスクの集中はありません。」
特定顧客への売上債権について、10％を超える信用リスクの集中はないとの説明を維持している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「2022年12月31日及び2023年６月30日現在において、特定顧客に対し売上債権の10％を超える信用リスクの集中はありません。」
特定顧客に対する売上債権について、10％を超える信用リスクの集中はないとの説明を維持している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「2022年12月31日及び2023年３月31日現在において、特定顧客に対し売上債権の10％を超える信用リスクの集中はありません。」
特定顧客への売上債権について、10％を超える信用リスクの集中はないとの説明を維持している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「2021年12月31日及び2022年９月30日現在において、特定顧客に対し売上債権の10％を超える信用リスクの集中はありません。」
2022年6月末に10％だった特定顧客への売上債権集中について、9月末には10％を超える信用リスクの集中はないと開示している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「2022年６月30日現在における売上債権は、10％が特定顧客（１社）に対するものです。なお、2021年12月31日において、特定顧客に対する売上債権の10％を超える信用リスクの集中はありません。」
前年度末には10％を超える集中がなかったのに対し、2022年6月末には特定顧客1社への売上債権集中が10％となった。債務不履行は予期していないとの説明は維持している。 - FY2021対処有価証券報告書
「2020年及び2021年12月31日現在において、特定顧客に対し売上債権の10％を超える信用リスクの集中はありません。」
特定顧客への売上債権集中について、10％を超える信用リスクの集中はないと開示した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「2020年12月31日及び2021年９月30日現在における売上債権のうち、それぞれ約８％と11％が特定顧客 （１社）に対するものです。」
特定顧客1社への売上債権集中比率が、2020年末の約8％から2021年9月末の約11％へ上昇した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「2020年12月31日及び2021年６月30日現在における売上債権のうち、それぞれ約８％と９％が特定顧客 （１社）に対するものです。」
特定顧客1社への売上債権集中比率が、2020年末の約8％から2021年6月末の約9％へ上昇した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「2020年12月31日及び2021年３月31日現在における売上債権のうち、それぞれ約８％と９％が特定顧客（１社）に対するものです。」
特定顧客1社への売上債権集中比率が、2020年末の約8％から2021年3月末の約9％へ上昇した。 - FY2020対処有価証券報告書
「2019年及び2020年12月31日現在における売上債権のうち、それぞれ約10％と８％が特定顧客（１社）に対するものです。」
特定顧客1社への売上債権集中比率は約10％から8％へ低下したが、集中自体は残っている。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「2019年12月31日及び2020年９月30日現在における売上債権のうち、それぞれ約10％と８％が特定顧客 （１社）に対するものです。」
特定顧客1社への売上債権集中比率は、2019年末の約10％から2020年9月末の約8％へ低下した。ただし、集中自体は継続している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「2019年12月31日及び2020年６月30日現在における売上債権のうち、それぞれ約10％と８％が特定顧客 （１社）に対するものです。」
特定顧客1社への売上債権集中比率は、2019年末の約10％から2020年6月末の約8％へ低下した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「2019年12月31日及び2020年３月31日現在における売上債権のうち、約10％が特定顧客（１社）に対するものです。」
特定顧客1社への売上債権集中は、2019年末と2020年3月末の双方で約10％と開示されている。 - FY2019対処有価証券報告書
「2018年及び2019年12月31日現在における売上債権のうち、それぞれ約12％と10％が特定顧客（１社）に対するものです。」
特定顧客1社への売上債権集中比率は、前年度末の約12％から約10％へ低下した。ただし集中自体は継続している。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「2018年12月31日及び2019年９月30日現在における売上債権のうち、それぞれ約12％と10％が特定顧客（１社）に対するものです。」
特定顧客1社への売上債権集中比率が、2018年末の約12％から2019年9月末の約10％へ低下した。集中自体は継続している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「2018年12月31日及び2019年６月30日現在における売上債権のうち、それぞれ約12％と11％が特定顧客（１社）に対するものです。」
特定顧客1社への売上債権集中比率は、2018年末の約12％から2019年6月末の約11％へ低下した。集中自体は継続している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「2018年12月31日及び2019年３月31日現在における売上債権のうち、それぞれ約12％と10％が特定顧客（１社）に対するものです。」
特定顧客1社への売上債権集中比率は、2018年末の約12％から2019年3月末の約10％へ低下した。集中自体は継続している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「2017年及び2018年12月31日現在における売上債権のうち、それぞれ約８％と12％が特定顧客（１社）に対するものです。」
特定顧客1社への売上債権集中比率は、前年度末の約8％から約12％へ上昇した。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「2017年12月31日及び2018年９月30日現在における売上債権のうち、それぞれ約８％と13％が特定顧客（１社）に対するものです。」
特定顧客1社への売上債権集中比率が、2017年末の約8％から2018年9月末の13％へ上昇した。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「2017年12月31日及び2018年３月31日現在における売上債権のうち、それぞれ約８％と11％が特定顧客（１社）に対するものです。」
特定顧客1社への売上債権集中比率が、2017年12月末の約8％から2018年3月末の11％へ上昇した。 - FY2017対処有価証券報告書
「2016年及び2017年12月31日現在における売上債権のうち、それぞれ約12％と８％が特定顧客（１社）に対するものです。」
特定顧客1社への売上債権集中比率が、前年度末の約12％から約8％へ低下した。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「2016年12月31日及び2017年９月30日現在における売上債権のうち、それぞれ約12％と10％が特定顧客（１社）に対するものです。」
特定顧客1社への売上債権集中比率が、2016年12月末の約12％から2017年9月末の約10％へ低下した。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「2016年12月31日及び2017年６月30日現在における売上債権のうち、それぞれ約12％と11％が特定顧客（１社）に対するものです。」
特定顧客1社への売上債権集中比率は、2016年12月末の約12％から2017年6月末の約11％へ低下した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「2016年12月31日及び2017年３月31日現在における売上債権のうち、ともに約12％が特定顧客（１社）に対するものです。」
特定顧客1社への売上債権集中は、2016年12月末と2017年3月末の双方で約12％と変化していない。 - FY2016再掲有価証券報告書
「2015年及び2016年12月31日現在における売上債権のうち、それぞれ約15％と12％が特定顧客（１社）に対するものです。」
特定顧客1社への売上債権集中は約12％で、前回開示から変化していない。 - FY2016-Q3対処有価証券報告書
「2015年12月31日及び2016年９月30日現在における売上債権のうち、それぞれ約15％と12％が特定顧客（１社）に対するものです。」
特定顧客1社への売上債権集中比率は約15％から12％に低下したが、集中自体は継続している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「2015年12月31日及び2016年６月30日現在における売上債権のうち、それぞれ約15％と14％が特定顧客（１社）に対するものです。」
特定顧客1社への売上債権集中を約14％と開示しているが、債務不履行は予期していないと説明している。