素材研究・生産技術の強化によるイノベーション創出
FY2016に初出。33回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費用の総額は、13,372百万円であります。」
研究開発費を通期で133億72百万円計上した。国内外の研究開発拠点の充実も進めている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、61億11百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に61億11百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2025年１月 金型製作及び射出成型の技術内製化を目的として、ニッタモールド株式会社及びその子会社NITTA M&T(THAILAND)CO.,LTD.を子会社化。」
金型製作・射出成形技術の内製化を目的に、ニッタモールドとタイ子会社を買収した。素材・生産技術基盤の具体的な拡充である。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「③グローバル展開に最適な研究開発・生産体制の構築」
グローバル展開に適した研究開発・生産体制の構築を、現中期経営計画の基本方針として継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、基盤技術開発強化を目的とした大阪Ｒ＆Ｄセンターや、次世代医療機器技術の研究開発を目的とした東京Ｒ＆Ｄセンターなどの拡充に加え、本社敷地内に、新たな製品開発を中心とする研究開発拠点として「ANNEX棟」を増設いたしました。国内の研究開発体制をより充実させてまいります。」
大阪・東京R&Dセンターの拡充に加え、グローバル本社敷地内のANNEX棟を増設し、研究開発拠点の整備を進めた。 - FY2023前進有価証券報告書
「さらに研究開発機能強化を目的に、現在、グローバル本社・Ｒ＆Ｄセンターに隣接して、2024年中旬での完成を目途に新棟の建設を進めており、国内の研究開発体制をより充実させてまいる所存です。」
グローバル本社・R&Dセンター隣接新棟について、2024年中旬の完成を目途とする建設段階に進んでいる。ハノイ工場の増設も進めている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「その成長戦略を支えるためのビジネス基盤として、「グローバル展開に最適な研究開発・生産体制の構築」を進めるとともに、「持続的成長に向けた経営基盤の確立」を図ってまいります。」
グローバル展開に適した研究開発・生産体制の構築を、成長戦略を支える基盤として継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「その成長戦略を支えるためのビジネス基盤として、「グローバル展開に最適な研究開発・生産体制の構築」を進めるとともに、「持続的成長に向けた経営基盤の確立」を図ってまいります。」
グローバル展開に適した研究開発・生産体制の構築を成長戦略の基盤として継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年２月に開所した東京R&Dセンターでは、ソフトウェア技術の研究、センサ技術の研究を推進しております。」
東京R&Dセンターを2022年2月に開設し、ソフトウェア技術・センサ技術の研究拠点を具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「また研究開発機能強化を目的に、東京Ｒ＆Ｄセンターの開設や、グローバル本社・Ｒ＆Ｄセンター（愛知県瀬戸市)及び東北Ｒ＆Ｄセンター（青森県八戸市）に新棟を建設し拡充することを決定するなど、国内の研究開発体制についても、より充実させてまいります。」
東京R&Dセンターの開設、グローバル本社・R&Dセンターおよび東北R&Dセンターの新棟建設決定により、研究開発基盤の拡充を具体化した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「また、研発体制のさらなる拡充を目指し、新たにグローバル本社・Ｒ＆Ｄセンター（愛知県瀬戸市）に研究開発機能を中心とした新棟を建設することや東北Ｒ＆Ｄセンター（青森県八戸市）に研究開発棟を建設すること、現在拡張を行っている大阪Ｒ＆Ｄセンター（大阪府和泉市）の賃借土地の取得などについて決議しております。」
大阪R&Dセンター新棟の建設開始に加え、グローバル本社・R&Dセンター新棟、東北R&Dセンター研究開発棟、 大阪R&Dセンターの土地取得を決議し、研究開発基盤の拡充を具体化した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「成長を実現するための基盤技術研究の拡充を目的に、大阪Ｒ＆Ｄセンター新棟の建設を決定」
基盤技術研究の拡充に向けた大阪R&Dセンター新棟の建設決定を、研究開発体制整備の施策として再確認している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、さらなる成長を実現するための基盤技術研究の拡充を目的に、大阪Ｒ＆Ｄセンター新棟の建設を決定いたしました。」
基盤技術研究の拡充に向け、大阪R&Dセンター新棟の建設を決定し、研究開発体制の具体的な整備を進めた。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施しました設備投資の総額は11,361百万円であります。基幹系システム（SAP）構築に伴う支払や海外生産子会社（ASAHI INTECC THAILAND CO.,LTD．、ASAHI INTECC HANOI CO.,LTD.及びTOYOFLEX CEBU CORPORATION）における生産体制の充実、国内外の研究開発拠点（グローバル本社・Ｒ＆Ｄセンター、大阪Ｒ＆Ｄセンター、ジーマ研究センター、東北Ｒ＆Ｄセンター、ASAHI INTECC THAILAND CO.,LTD．及びASAHI INTECC USA， INC．）における研究開発体制の充実等を実施しております。」
研究開発・生産体制の強化に関して、当連結会計年度に総額113億61百万円の設備投資を実施し、海外生産子会社および国内外の研究開発拠点の整備を進めた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「その成長戦略を支えるためのビジネス基盤として、「グローバル展開に最適な研究開発・生産体制の構築」を進めるとともに「持続的成長に向けた経営基盤の確立」を図ってまいりたいと考えております。」
グローバル展開に適した研究開発・生産体制の構築を、成長戦略を支える基盤として継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「その成長戦略を支えるためのビジネス基盤として、「グローバル展開に最適な研究開発・生産体制の構築」を進める」
グローバル展開に適した研究開発・生産体制の構築を成長戦略の基盤として継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「その成長戦略を支えるためのビジネス基盤として、「グローバル展開に最適な研究開発・生産体制の構築」を進める」
グローバル展開に適した研究開発・生産体制の構築を、成長戦略を支える基盤として引き続き進めている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「国内においては、当社グループの研究開発拠点の中心である瀬戸工場の敷地内に新社屋を建設し、臨床現場に近い研究開発環境整備を実現いたしました。さらに、当社グループの精密加工技術の開発の中心拠点として東北Ｒ＆Ｄセンターの稼働を開始し、国内の研究開発体制についても、より充実させてまいります。」
グローバル本社・R&Dセンターの整備および東北R&Dセンターの稼働開始を踏まえ、研究開発・生産技術基盤の強化を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「研究開発機能の充実を目的としたグローバル本社・Ｒ＆Ｄセンターの竣工と本社移転などを実施し」
グローバル本社・R&Dセンターの竣工と本社移転を実施したことを、研究開発体制整備の施策として再確認している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「研究開発機能の充実を目的としたグローバル本社・Ｒ＆Ｄセンターの竣工と本社移転などを実施し」
グローバル展開に最適な研究開発体制の構築に関して、グローバル本社・R&Dセンターが竣工し、本社移転まで実施した。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「その成長戦略を支えるためのビジネス基盤として、「グローバル展開に最適な研究開発・生産体制の構築」を進める」
素材研究・生産技術の強化という従来の施策が、新中期経営計画ではグローバル展開に最適な研究開発・生産体制の構築という事業基盤の整備に位置づけられている。 - FY2018前進有価証券報告書
「さらに、当社グループの精密加工技術の開発の中心拠点として東北Ｒ＆Ｄセンターの稼働を開始し、国内の研究開発体制についても、より充実させてまいります。」
東北R&Dセンターが稼働を開始し、精密加工技術の開発拠点整備が計画段階から稼働段階へ進んだ。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「樹脂塗装技術を有する日本ケミカルコート株式会社（取得後、非連結子会社）の全株式を取得するなどし、当社グループの強みをさらに盤石化することに努めました。」
樹脂塗装技術を有する日本ケミカルコート株式会社の全株式取得による素材・生産技術面の強化を再掲している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「その実現に向けた施策として、当第１四半期連結累計期間では、樹脂塗装技術を有する日本ケミカルコート株式会社（取得後、非連結子会社）の全株式を取得するなどし、当社グループの強みを更に盤石化することに努めました。」
樹脂塗装技術を有する日本ケミカルコート株式会社の全株式を取得し、素材・生産技術面の強化を具体的に進めた。取得後は非連結子会社としている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「（c）素材研究・生産技術の強化によるイノベーション創出」
4つのコアテクノロジー、素材研究、国内外の研究開発拠点強化を通じたイノベーション創出を継続している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「東北Ｒ＆Ｄセンター（青森県八戸市） 投資予定額 1,200,000千円 着手年月 平成29年４月 完了予定年月 平成31年６月」
精密加工技術開発の中心拠点である東北R&Dセンターについて、投資予定額12億円、平成29年4月着手、平成31年6月完了予定という具体的な設備計画を示している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「また、当社グループの金型・射出成形などの精密加工技術の開発の中心拠点として、平成30年７月頃を目処に、新たに「東北Ｒ＆Ｄセンター」を設立することを決定いたしました。」
精密加工技術の開発中心拠点として、平成30年7月頃を目処に東北R&Dセンターを設立することを決定した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「3.素材研究・生産技術の強化によるイノベーション創出」
素材研究・生産技術を強化しイノベーションを創出する方針を中期経営計画の基本方針として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「素材研究・生産技術の強化によるイノベーション創出」
ステンレス加工技術と樹脂加工技術の融合、研究開発拠点の強化、外部技術の導入を施策としている。