保有株式の株価下落・投資先業績不振リスク
FY2017に初出。15回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載は2026-08-14。
朝日インテックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。69社中37社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに24社。
- 2026-08-14対処業績予想の修正
「投資有価証券評価損 1,068 156」
投資有価証券評価損は前期の1,068百万円から156百万円へ減少した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、有価証券のうち非上場株式について1,068百万円、関係会社株式について210百万円の減損処理を行っております。」
保有株式等の減損損失が非上場株式10億68百万円、関係会社株式2億10百万円発生し、前年度の非上場株式99百万円から拡大した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「親会社株主に帰属する中間純利益は、投資有価証券評価損の発生が無かったことや、特別利益として貸倒引当金戻入額の計上などがあり、122億61百万円（同24.9％増）となりました。」
前年同期に計上していた投資有価証券評価損が当中間連結会計期間には発生しなかった。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券（非上場株式）について99百万円減損処理を行っております。」
保有株式の減損は継続したが、減損額は前年度の196百万円から99百万円へ減少した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「投資有価証券評価損 186 99」
投資有価証券評価損は前年同期の186百万円から当第3四半期累計では99百万円へ減少した。保有株式の減損は継続して発生しているが、損失額は縮小している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券（非上場株式）について196百万円減損処理を行っております。」
保有株式等の減損は継続したが、減損額は前年度の上場株式138百万円、非上場株式306百万円、関係会社株式156百万円の合計600百万円から、非上場株式196百万円へ減少した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 186」
第3四半期累計期間の投資有価証券評価損は1億86百万円となり、前年同期の1億25百万円から増加した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損」
当第1四半期に投資有価証券評価損71百万円を計上し、保有株式等の減損が引き続き発生した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券（上場株式）について138百万円、有価証券（非上場株式）について306百万円、関係会社株式について156百万円、それぞれ減損処理を行っております。」
保有株式等の減損が上場株式138百万円、非上場株式306百万円、関係会社株式156百万円発生し、前年度の95百万円から拡大した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 137」
当第2四半期連結累計期間に投資有価証券評価損1億37百万円を計上し、保有株式の株価下落・投資先業績不振に伴う減損が実際に発生した。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券（非上場株式）について95百万円減損処理を行っております。」
保有株式の減損は継続して発生したが、減損額は前年度の191百万円から95百万円へ減少した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損」
当第2四半期連結累計期間に投資有価証券評価損191,136千円を計上しており、保有株式の株価下落・投資先業績不振に伴う減損リスクが実際に発生している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券（非上場株式）について263,302千円減損処理を行っております。」
保有株式の減損が当年度にも発生し、減損額は前年度の193,271千円から263,302千円へ増加した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券（非上場株式）について193,271千円減損処理を行っております。」
保有株式の減損が当年度にも発生し、投資有価証券評価損は前年度の147,252千円から193,271千円へ増加した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「将来、株式相場の悪化や投資先の業績不振等により、大幅な株価下落が発生した場合には、保有株式に減損が発生し、当社の業績と財務状況に影響を与える可能性があります。」
保有株式の減損リスクを新たに開示し、当年度には投資有価証券評価損147,252千円を計上している。