人材活性化による人件費・原価の削減
FY2016に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「増産時においてもグループ企業全体での人員の移動による対応で人員増加を抑え、これらにより固定費を抑制いたします。」
増産時の人員増加をグループ内の人員移動で抑制し、固定費を抑える方針を再掲している。新たな実施結果は示されていない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「増産時においてもグループ企業全体での人員の移動による対応で人員増加を抑え、これらにより固定費を抑制いたします。」
増産時の人員増加をグループ内の人員移動で抑え、固定費を抑制する方針を再掲している。新たな実施結果は記載されていない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「増産時においてもグループ企業全体での人員の移動による対応で人員増加を抑え、これらにより固定費を抑制いたします。」
グループ企業全体での人員移動により増産時の人員増加を抑え、固定費を抑制する方針を再掲している。新たな実施結果は示されていない。 - FY2022前進有価証券報告書
「固定費を中心にした経費節減が進んだことにより、当連結会計年度において営業利益225百万円、経常利益159百万円を計上いたしました。」
固定費を中心とする経費節減が進み、営業利益225百万円、経常利益159百万円を計上したと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「グループ企業全体での人員の移動あるいは削減による人員の適正化を進めます。これらにより固定費を削減していきます。」
グループ企業全体での人員移動・削減による人員適正化と固定費削減を、コスト構造転換の対応策として再掲している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「グループ企業全体での人員の移動あるいは削減による人員の適正化を進めます。これらにより固定費を削減していきます。」
グループ全体の人員移動・削減による人員適正化と固定費削減を、コスト構造転換の対応策として再掲している。新たな実施結果は示されていない。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「スリムで効率的な事業体制の構築による固定費の削減」
固定費削減に向け、グループ企業を含む陣容・生産体制の抜本的見直し、本社及び拠点の機能分担見直し、ITシステムによる業務合理化を施策として明示している。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「販売管理、生産管理、原価管理に戦略的ITシステムを導入しつつ、今後とも間接業務に従事する従業員の比率の引下げや間接部門の人材の活性化を進めます。」
人材活性化と間接業務従事者比率の引下げに加え、販売・生産・原価管理への戦略的ITシステム導入を施策として明示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後は、間接業務に従事する従業員の比率の引下げや原価管理の仕組み整備のため、間接部門の人材の活性化を進めます。」
間接業務従事者比率の引下げ、原価管理の仕組み整備、人材活性化を通じた原価低減方針を再掲している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「今後は、間接業務に従事する従業員の比率の引下げや原価管理の仕組み整備のため、間接部門の人材の活性化を進めます。」
従来の人材活性化による原価低減に加え、間接業務従事者比率の引下げと原価管理の仕組み整備まで施策の範囲を広げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「活人化による人件費の削減は原価低減の大きな要因ですが、良品率の改善、重点管理費目のコスト削減も人材の活性化があって実現されたものです。改善活動による一人ひとりの意識の向上と活発な提案活動が原価低減に結びついており、引き続き取組みを続けます。」
改善活動、提案活動、間接部門人材の活性化を原価低減の手段としている。