JAPAN 3D DEVICESの量産化遅延・投資損失
FY2016に初出。14回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。89社中36社が悪化側に。
- FY2022再掲有価証券報告書
「のれんの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
JAPAN 3D DEVICESの子会社化に伴うのれん233,001千円を全額減損損失として計上した。前四半期までに記載された子会社化後の収益化リスクが通期でも確認されている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「連結子会社化の際に発生したのれんについて、将来キャッシュ・フローの見積り額を基に計算した回収可能価額まで減額したことにより、特別損失（減損損失）233百万円が発生しました。」
JAPAN 3D DEVICESの連結子会社化に伴い発生したのれん233百万円を全額減損損失として計上した。関連会社投資の量産化・収益化に関するリスクが、子会社化時の減損として実際に発生している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「⑧最近３年間に終了した各事業年度の売上高、営業利益、経常利益及び純利益 決算期 2019年３月期 2020年３月期 2021年３月期 売上高 501百万円 130百万円 37百万円 営業利益又は営業損失(△) △308百万円 △474百万円 △442百万円 経常利益又は経常損失(△) △239百万円 △384百万円 △383百万円 当期純利益又は当期純損失(△) △240百万円 △384百万円 △384百万円」
JAPAN 3D DEVICESの2021年3月期売上高は37百万円まで減少し、営業損失442百万円、経常損失383百万円、当期純損失384百万円が継続している。量産化・収益化に関するリスクが解消したとは記載されていない。 - FY2020悪化有価証券報告書
「売上高 130,063 税引前当期純損失金額 384,200 当期純損失金額 384,598」
JAPAN 3D DEVICESの当期純損失が前期240,362千円から384,598千円へ増加し、量産化・収益化に関するリスクが拡大している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「売上高 501,594 税引前当期純損失金額 239,964 当期純損失金額 240,362」
JAPAN 3D DEVICESの当期純損失が前期217,829千円から240,362千円へ増加し、持分法による投資損失も57,459千円発生している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 41,217」
持分法による投資損失が41,217千円となり、前年同期の32,974千円から増加している。関連会社投資に伴う損失が拡大したと記載されている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 20,463 26,678」
持分法による投資損失が前年同期の20,463千円から26,678千円へ増加し、関連会社投資に伴う損失が拡大している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 13,596 15,150」
持分法による投資損失が前年同期の13,596千円から15,150千円へ増加し、関連会社投資に伴う損失が継続している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当期純損失金額 217,829」
JAPAN 3D DEVICESの当期純損失は217,829千円となり、前期の211,389千円から増加した。持分法による投資損失も42,098千円発生しており、関連会社の量産化・収益化に関するリスクが継続している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「持分法による投資損失 41,595 32,974」
第3四半期累計でも持分法による投資損失32,974千円を計上し、前年同期から減少したものの、関連会社投資に伴う損失が継続して発生している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「持分法による投資損失 20,463」
当第2四半期累計期間にも持分法による投資損失20百万円を計上し、JAPAN 3D DEVICES等の関連会社投資に伴う損失が継続して発生している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「持分法による投資損失 13,596」
当第1四半期にも持分法による投資損失13百万円が計上され、関連会社投資に伴う損失が実際に発生している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「JAPAN 3D DEVICES株式会社 売上高 480,905 税引前当期純損失金額 209,238 当期純損失金額 211,389」
JAPAN 3D DEVICESは重要な関連会社となった一方、当期純損失211百万円を計上し、当社も持分法による投資損失51百万円を計上している。 - FY2016初出有価証券報告書
「JAPAN 3D DEVICES株式会社は、複数の自動車部品メーカーに向けた試作も重ねておりますが、量産には至らず当期純損失となっております。このことにより、持分法による投資損失107百万円を営業外費用に計上いたしました。」
自動車部品1次サプライヤー1社への量産出荷開始を記載する一方、複数案件は量産に至らず投資損失107百万円を計上している。