棚卸資産の滞留・評価損リスク
FY2021に初出。15回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2026。
A&Dホロンホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。7社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「この棚卸資産はそれぞれ評価損（前連結会計年度は1,826百万円、当連結会計年度は1,895百万円）を控除した後の金額であります。」
棚卸資産計は20,003百万円から20,776百万円へ増加し、評価損も1,826百万円から1,895百万円へ増加した。滞留・評価に関する不確実性が拡大している。 - 2026-05-13悪化決算
「これは受取手形、売掛金及び契約資産や商品及び製品を中心に流動資産が3,624百万円増加したことによるものであります。」
商品及び製品は9,758百万円から11,153百万円へ増加し、棚卸資産全体も前年度末から増加した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「これは法人税等の支払額が1,295百万円、棚卸資産の増加額が1,956百万円あった一方、売上債権の減少額が3,199百万円、税金等調整前中間純利益が2,774百万円あったこと等によるものであります。」
中間期に棚卸資産が1,956百万円増加した。商品・製品、仕掛品を中心に棚卸資産残高も前年度末から増加し、滞留・評価に関するエクスポージャーが拡大している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「この棚卸資産はそれぞれ評価損（前連結会計年度は1,555百万円、当連結会計年度は1,826百万円）を控除した後の金額であります。」
棚卸資産残高自体は20,112百万円から20,003百万円へ小幅減少したが、評価損は1,555百万円から1,826百万円へ増加し、滞留・評価リスクが拡大している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「これは法人税等の支払額が1,705百万円、棚卸資産の増加額が1,195百万円あった一方、売上債権の減少額が4,052百万円、税金等調整前中間純利益が3,179百万円あったこと等によるものであります。」
中間期に棚卸資産が1,195百万円増加した。前年度末からの棚卸資産残高も増加しており、滞留・評価に関するエクスポージャーが再び拡大している。 - FY2024対処有価証券報告書
「この棚卸資産はそれぞれ評価損（前連結会計年度は1,713百万円、当連結会計年度は1,555百万円）を控除した後の金額であります。」
棚卸資産は20,266百万円から20,112百万円へ、評価損は1,713百万円から1,555百万円へ減少した。滞留・評価リスクは残るものの、残高と評価損は前年度から低下している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「商品及び製品 8,941 9,666 仕掛品 5,047 5,685 原材料及び貯蔵品 6,278 6,046」
年度末比で商品・製品と仕掛品が増加し、棚卸資産合計はおおむね20,266百万円から21,397百万円へ増加した。棚卸資産の滞留・評価に関するエクスポージャーが再び拡大している。 - FY2024-Q2棚卸資産増加幅の縮小有価証券報告書
「これは、主に現金及び預金の増加や商品及び製品の増加等により、流動資産が1,592百万円増加したことによるものであります。」
年度末比では商品及び製品などの棚卸資産が増加している一方、営業キャッシュ・フロー上の棚卸資産増加額は319百万円となり、前年同期の2,358百万円から増加幅は縮小した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「商品及び製品 8,941 10,066 仕掛品 5,047 5,729 原材料及び貯蔵品 6,278 6,253」
商品・製品、仕掛品、原材料等の棚卸資産合計は前年度末の20,266百万円から22,048百万円へ1,782百万円増加した。評価損の新規計上は記載されていない。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における総資産は68,125百万円となり、前連結会計年度末に比べ8,886百万円増加いたしました。これは、主に円安やサプライチェーンの混乱に起因した輸送期間長期化の影響で棚卸資産が増加したこと等により、流動資産が8,099百万円増加したことによるものであります。」
円安とサプライチェーン混乱による輸送期間長期化を背景に棚卸資産が増加し、流動資産が8,099百万円増加した。棚卸資産の滞留・評価リスクへのエクスポージャーがさらに拡大している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「これは今後の売上増加に備えるために発生した棚卸資産の増加額が2,358百万円、法人税等の支払額が796百万円あった一方、税金等調整前四半期純利益が2,227百万円、売上債権の減少額が1,462百万円、減価償却費が821百万円等あったことによるものであります。」
今後の売上増加への備えや輸送期間長期化を背景に棚卸資産が増加し、第2四半期累計の増加額は2,358百万円となった。滞留・評価リスクへのエクスポージャーが拡大している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「これは、主に円安やサプライチェーンの混乱に起因した輸送期間長期化の影響で棚卸資産が増加したこと等により、流動資産が4,747百万円増加したことによるものであります。」
円安とサプライチェーン混乱による輸送期間長期化を背景に棚卸資産が増加し、滞留・評価リスクへのエクスポージャーが拡大している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「棚卸資産計16,582百万円。なお、この棚卸資産はそれぞれ評価損（前連結会計年度は1,497百万円、当連結会計年度は1,542百万円）を控除した後の金額であります。」
棚卸資産残高は12,448百万円から16,582百万円へ、評価損も1,497百万円から1,542百万円へ増加した。部材先行手配と将来販売・払出見込みに関する評価の不確実性が拡大している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「部材供給状況の逼迫に対応するため、材料の先行手配を行い、現金及び預金が1,343百万円減少した一方、仕掛品が1,942百万円、原材料及び貯蔵品が1,343百万円それぞれ増加した」
部材供給逼迫への対応として材料を先行手配し、仕掛品1,942百万円、原材料及び貯蔵品1,343百万円が増加した。棚卸資産の滞留・評価に関するエクスポージャーが拡大している。 - FY2021初出有価証券報告書
「なお、このたな卸資産は評価損1,497百万円を控除した後の金額でありますが、当該評価損の主要な金額は当社が保有するたな卸資産に係る評価損となっております。」
棚卸資産12,448百万円に対し1,497百万円の評価損を控除しており、滞留在庫・将来販売・廃棄見込数を基礎とする評価の不確実性を重要な会計上の見積りとして初めて詳述している。