グループ総合力の強化による横断的な経営改革
FY2017に初出。33回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
A&Dホロンホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年遅い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに8社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは長期ビジョンの実現に向けたSTEP1としての中期経営計画（2025年度～2027年度）を推進してまいりました。しかしながら、直近の世界経済の動向および事業環境の変化が業績に与える影響を踏まえ、2026年度以降の計画数値およびキャッシュアロケーション方針の最適化による見直しを行うことといたしました。」
2025年度～2027年度の中期経営計画について、基本テーマ・成長戦略の方向性は維持しつつ、2027年度の経営指標を売上高755億円、営業利益99億円、営業利益率13.1％へ見直した。R&Dセンター新棟建設等への投資、配当性向30％の前倒し、計画期間累計60億円以上の株主還元も示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社では当期を初年度とする中期経営計画（2025年度～2027年度）に基づき、各事業の戦略およびグループ機能強化のための施策を推進してまいりました。」
前年度に策定した2025年度～2027年度の中期経営計画に基づき、各事業戦略とグループ機能強化の施策を実行している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループは2025年5月に、2034年度までの長期ビジョンおよび2027年度を最終年度とする中期経営計画を策定しました。長期ビジョンでは、『Sensing the Future ～「はかる」を究め、世界を支える～』をスローガンとし」
従来のグループ総合力強化・中期計画から、2034年度までの長期ビジョンと2027年度を最終年度とする中期経営計画へ再構成された。長期ビジョンは売上高1,500億円、営業利益300億円、営業利益率20.0％を目標とし、中期計画は売上高800億円、営業利益117億円、営業利益率14.6％、配当性向30％を掲げている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、現中期経営計画（2022年度〜2024年度）の最終年度となる当期においても、外部環境の変化に柔軟に対応するための各事業の取り組み推進やグループシナジー強化のための施策を継続してまいりました。」
中期経営計画の最終年度においても、各事業の取り組み推進とグループシナジー強化を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「このような状況の下、現中期経営計画（2022年度〜2024年度）の最終年度となる2024年度は、外部環境の変化に柔軟に対応するための各事業の取り組み推進やグループシナジーをより発揮できる態勢の強化によって計画達成を目指してまいります。」
中期経営計画の最終年度に向け、各事業の取り組み強化とグループシナジーを発揮する態勢強化を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画（2022年度〜2024年度）のもと、当第３四半期連結累計期間において、外部環境の変化に柔軟に対応するための各事業の取り組み強化やグループシナジー強化のための施策を実行してまいりました。」
2022年度から2024年度の中期経営計画のもと、各事業の取り組み強化とグループシナジー強化の施策を継続して実行している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画（2022年度〜2024年度）のもと、当第２四半期連結累計期間において、外部環境の変化に柔軟に対応するための各事業の取り組み強化やグループシナジー強化のための施策を実行してまいりました。」
2022年度から2024年度の中期経営計画のもと、各事業の取り組み強化とグループシナジー強化の施策を継続して実行している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画（2022年度～2024年度）のもと、当第１四半期連結累計期間において、外部環境の変化に柔軟に対応する為の各事業の取り組み強化やグループシナジー強化のための施策を実行してまいりました。」
中期経営計画のもと、各事業の取り組み強化とグループシナジー強化の施策を実行していると記載している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当社の連結子会社である研精工業株式会社は、2023年1月1日を効力発生日として、同じく当社の連結子会社であるリトラ株式会社、株式会社オリエンテックと合併いたしました。」
グループ総合力の強化に向けた組織再編として、研精工業を存続会社とする連結子会社間の吸収合併が2023年1月1日付で実施された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「本合併の目的は、経営管理体制を一元化し、かつ人材の有効活用により一層の効率化を図ることで、当社グループの競争力の強化並びに収益力の向上を目的とするものです。」
グループ総合力の強化について、研精工業を存続会社、リトラ・オリエンテックを消滅会社とする吸収合併を2023年1月1日付で実施する計画が具体化した。経営管理体制の一元化と人材活用による効率化を目的としている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは、本年４月１日より新たなグループ編成をスタートし、改編効果を最大限に活用すべく複数の分科会を設置し活動を開始しております。経営管理体制を一元化し、かつ人材の有効活用により一層の効率化を図ることで、当社グループの競争力の強化並びに収益力の向上を目的とするものです。」
新たなグループ編成後、改編効果の活用に向けた複数分科会の活動が始まり、経営管理の一元化・人材活用による効率化施策も具体化している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「成長堅持と利益率改善継続の方針を掲げ、直近３年度（2023年３月期～2025年３月期）の連結経営計画を立案しました。組織再編によるグループ経営管理態勢を構築し、産業構造の変化に対応することで社会課題解決へ貢献すると共に、経営体質を強化することで成長を実現することを目指します。」
前年度の2022年3月期～2024年3月期計画から、2023年3月期～2025年3月期の新たな3年度計画へ更新した。営業・開発・生産・管理の施策も、成長組織、社会課題対応、生産性改善・コストダウン、管理高度化へ具体化している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「本経営統合によって持株会社体制を構築することにより、グループ戦略機能の強化、グループ経営資源の有効活用、利害関係者の価値最大化を図ってまいります。また、当社及びホロンは、2018年に親子会社関係となり、主に技術面での交流を図ってまいりましたが、本経営統合によって共同研究・開発等の技術面に留まらず、購買機能、生産設備、海外拠点の活用といったシナジーの発揮が期待できると考えております。」
グループ総合力の強化を、ホロンとの経営統合および持株会社体制への移行という具体的な組織施策に進め、戦略機能、経営資源活用、共同研究・開発、購買、生産設備、海外拠点の連携を掲げている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題に重要な変更はありません。」
グループ総合力の強化を含む優先的な事業上・財務上の課題について、重要な変更はないとしている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「将来における売上高営業利益率10％の達成を視野に、直近３年度（2022年3月期～2024年3月期）の連結経営計画を立案しました。」
前年度にいったん取り下げた2022年3月期を最終年度とする計画に代えて、2022年3月期から2024年3月期までの新たな3年度計画を立案した。グループ総合力、各本部・事業単位・海外間の連携強化を掲げている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題に重要な変更はありません。」
グループ総合力の強化を含む優先的な事業上・財務上の課題について、重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題に重要な変更はありません。」
グループ総合力の強化を含む事業上・財務上の課題について、重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題に重要な変更はありません。」
グループ総合力の強化を含む事業上・財務上の対処すべき課題について、重要な変更はないとしている。 - FY2020後退有価証券報告書
「2019年５月10日に、2022年３月期を最終年度とする中期経営計画を公表しておりましたが、昨今の情勢を踏まえて一旦取り下げております。基本方針には大きな変更はないものの、数値目標について再検討を要するため、数値の算定が可能となった状態で新中期経営計画を公表する予定です。」
2022年3月期を最終年度とする中期経営計画をいったん取り下げ、数値目標を再検討する方針に変更した。基本方針は維持するとしている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更はありません。」
グループ総合力の強化を含む事業上・財務上の対処すべき課題について、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更はありません。」
グループ総合力の強化を含む事業上・財務上の対処すべき課題について、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更はありません。」
グループ総合力の強化を含む事業上・財務上の対処すべき課題について、重要な変更はないとしている。 - FY2019前進有価証券報告書
「中期経営計画（連結）の基本方針 ・将来における売上高営業利益率１０％の達成を視野に、直近３年度（2020年3月期～ 2022年3月期）の連結経営計画を立案しました。 ・連携強化により成長を実現することを目指し、各本部と事業単位ごとの連携強化、グローバル連携の強化、連携強化のための仕組みの充実を目標とします。」
2017年度からの「グループ総合力の強化」を、2020年3月期から2022年3月期の中期経営計画として具体化し、各本部・事業単位・海外間の連携強化を目標化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更はありません。」
グループ総合力の強化を含む事業上・財務上の対処すべき課題について、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更はありません。」
グループ総合力の強化を含む事業上・財務上の対処すべき課題について、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更はありません。」
グループ総合力の強化を含む事業上・財務上の対処すべき課題について、重要な変更はないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これらの課題を解決し更なる飛躍を果たすため、前連結会計年度より「グループ総合力の強化」を基本方針として経営改革に着手しております。事業毎に開発・生産・販売を一気通貫で横断する活動を推進し、効果的なリソースの配分により更に効率を高めてまいります。」
グループ総合力の強化を基本方針とする経営改革と、開発・生産・販売を横断する活動を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更はありません。」
グループ総合力の強化を含む事業上・財務上の対処すべき課題について、重要な変更はないとしている。 - FY2017初出有価証券報告書
「これらの課題を解決し更なる飛躍を果たすため、「グループ総合力の強化」を基本方針として経営改革を開始いたしました。事業毎に開発・生産・販売を一気通貫で横断する活動を推進し、効果的なリソースの配分により更に効率を高めてまいります。また、各担当部門はそれぞれ次の施策を推進してまいります。・営業施策 「売れる仕組みづくり」の構築・開発施策 「開発効率」の向上・生産施策 「全体最適生産体制」の強化・管理施策 「グローバル管理体制」の強化」
複雑な事業構造と個別最適による効率低下への対応として、営業・開発・生産・管理を横断する経営改革を初めて明示した。