米国向けコンテナ不足による輸送費・利益への影響
FY2022-Q1に初出。11回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2024-Q1。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。10社中3社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに7社。
- FY2025対処有価証券報告書
「ウクライナ情勢の長期化による輸送コスト高騰の終息に加え、輸送経路及び手段の見直しの推進により、物流関連費用が減少しました。」
輸送コスト高騰に対し、輸送経路・手段の見直しが進み、物流関連費用が減少した。 - FY2024対処有価証券報告書
「ウクライナ情勢の長期化による輸送コスト高騰の終息に加え、輸送経路及び手段の見直しの推進により、物流関連費用が減少しました。」
米国向け輸送費高騰等の物流コスト負担に対し、輸送経路・手段の見直しが進み、物流関連費用が減少した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「米州においては、米国での家庭用血圧計の好調な需要が継続し、大口案件を中心に売上が増加しました。また、輸送費の抑制や製品ミックスによって利益も増加しました。」
米国向け輸送費の負担に対し、輸送費の抑制と製品ミックスによる利益改善が継続している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「また、輸送費の削減や製品ミックスによって利益も増加しました。」
米国向け輸送費の高騰が利益を押し下げていた状況に対し、輸送費の削減と製品ミックスにより米州医療・健康機器事業の利益が増加した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「米州においては、米国での家庭用血圧計の需要が好調に推移し、大口案件を中心に売上が増加しました。また、輸送費の削減や製品ミックスによって利益も増加しました。」
米国向け輸送費の高騰が利益を押し下げていた状況に対し、輸送費の削減と製品ミックスにより米州医療・健康機器事業の利益が増加した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「しかしながら、航空便を含む米国向け輸送費の高騰が影響し利益は減少しております。」
米国向け輸送費の高騰が医療・健康機器事業の利益減少要因として引き続き実際に発生している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、航空便を含む米国向け輸送費の高騰が影響し利益は減少しております。」
米国向け輸送費の高騰が医療・健康機器事業の利益減少要因として引き続き実際に発生している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「また、航空便を含む米国向け輸送費の高騰が影響し、利益も減少しております。」
米国向け輸送費の高騰が医療・健康機器事業の利益減少要因として実際に発生している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「米州においては、米国では大口案件や退役軍人向け製品は順調に出荷が継続されているものの、カナダでの感染症による特需が収まったこともあり売上は前年度並みとなり、利益においては輸送費高騰の影響を受け減少しております。」
米州では輸送費高騰が利益減少要因として引き続き記載されており、物流コストの影響が継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「米州においては、米国では大口案件の出荷が継続している他、退役軍人向け製品の需要は回復していますが、コンテナ不足による物流の遅れやカナダでの感染症による特需が収まったことから、売上、利益ともに減少しております。」
米国向けコンテナ不足による物流遅延が継続し、カナダの特需一巡と併せて医療・健康機器事業の売上・利益減少要因として記載されている。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「米国向けコンテナ不足によりエアー便での輸送が増加し、経済活動、営業活動が回復したことにより経費が増加したため利益は減少しております。」
米国向けコンテナ不足により航空輸送が増加し、経費増加を通じて医療・健康機器事業の利益が減少したと会社が記載している。