為替変動への耐性向上
FY2016に初出。35回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
A&Dホロンホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より4年早い。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2026対処有価証券報告書
「営業外収益は、円安の影響による為替差益の増加に加え、各国における金利水準の高止まりを背景とした利息収支の改善により、869百万円（前連結会計年度比245百万円増加）となりました。」
前年度に計上した為替差損から、当年度は円安による為替差益153百万円へ転じた。為替換算調整勘定も1,559百万円増加し、当年度の為替影響は改善方向となった。 - FY2026-H1為替影響の改善有価証券報告書
「欧州においては、現地需要の弱含みが続き販売低調だったものの、為替の影響により円換算後の売上は増加しました。」
欧州では現地需要が弱含む一方、為替の影響により円換算後の売上が増加した。為替換算調整勘定も前年同期の減少から当中間期は241百万円の増加となっている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「円高により為替が不利に働いた一方、各国における金利が上昇する中、借入金の返済を促進したことにより利息収支が改善し、営業外費用は前連結会計年度比0百万円減少の483百万円となりました。」
円高の不利な影響が発生し、為替差損82百万円を計上した。為替変動の業績影響が継続して実績化している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「米州においては、家庭用血圧計の需要低迷継続により、現地通貨ベースでの売上が落ち込んだものの、為替の影響により円換算後の売上で増加しました。」
為替により現地通貨ベースと円換算後の売上が異なる影響が実際に発生した。中間連結損益計算書では為替差損173百万円、その他の包括利益では為替換算調整勘定が908百万円減少している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「急激に為替レートが変動した場合、外貨建取引はその債権・債務の換算、売上高、損益において影響があります。」
為替変動が海外子会社の円換算売上・損益や外貨建債権債務に影響するリスクと、為替予約等によるヘッジ方針を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「欧州においては、現地でのシェアを維持できたことにより現地通貨建てでの売上は堅調に推移したものの、為替変動が大きく影響したことにより、円換算後の売上、利益ともに減少しました。」
欧州では現地通貨ベースの売上が堅調でも、為替変動により円換算後の売上・利益が減少する状況が続いている。 - FY2024-Q2地域別の為替影響継続有価証券報告書
「欧州においては、血圧計需要の回復に伴い、現地通貨建てでの売上は増加したものの、為替の影響により円換算後の売上、利益ともに減少しました。」
欧州では現地通貨ベースの売上回復と、為替換算後の売上・利益減少が併存した。なお、為替換算調整勘定は289百万円増加している。 - FY2024-Q1為替換算調整勘定の増加有価証券報告書
「これは、主に為替換算調整勘定の増加によりその他の包括利益累計額が456百万円増加したこと、及び利益剰余金の増加により、株主資本が279百万円増加したことによるものであります。」
為替変動に伴う為替換算調整勘定の増加が、その他の包括利益累計額456百万円の増加要因となった。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「また、第２四半期連結累計期間において生じていた棚卸資産の未実現利益消去に係る売上原価の増加は、円安のピークアウトにより軽減されております。」
急速な円安による利益押下げ影響は継続しているが、円安のピークアウトにより棚卸資産の未実現利益消去に係る影響は軽減された。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「急激な円安により棚卸資産の未実現利益消去に係る売上原価の増加が利益を大きく押し下げております。」
急激な円安が売上原価を通じて利益を押し下げる影響が実際に発生した。また、為替換算調整勘定の変動等によりその他の包括利益累計額が3,836百万円増加している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「急激な円安により棚卸資産の未実現利益消去に係る売上原価の増加が利益を大きく押し下げております。これは、主に為替換算調整勘定の変動等によりその他の包括利益累計額が4,500百万円増加したことによるものであります。」
急激な円安が売上原価を通じて利益を押し下げ、為替換算調整勘定の変動によりその他の包括利益累計額が4,500百万円増加する影響も実際に発生している。 - FY2022-Q3為替換算調整勘定の増加継続有価証券報告書
「これは主に、為替換算調整勘定の増加等によりその他の包括利益累計額が422百万円増加したことによるものであります。」
為替換算調整勘定の増加が純資産の増加要因となり、その他の包括利益累計額が422百万円増加した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「これは主に、為替換算調整勘定の増加などによりその他の包括利益累計額が134百万円増加したことによるものであります。」
為替換算調整勘定が引き続き純資産の変動要因となっており、当四半期累計期間も増加要因として記載されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「これは、主に為替換算調整勘定の変動等によりその他の包括利益累計額が137百万円増加したことによるものであります。」
為替換算調整勘定は引き続き純資産の増加要因となっており、当四半期も為替差益27百万円を計上している。 - FY2021対処有価証券報告書
「営業外収益は新型コロナウイルス感染拡大に伴う各国政府からの補助金の受給や円安により為替差益が生じたことを主要因とし、前連結会計年度比223百万円増加の447百万円となりました。」
前年度に発生していた為替差損から、当年度は円安による為替差益89百万円へと損益上の影響が反転した。為替換算調整勘定も626百万円の増加となっている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「ロシアにおいては血圧計の他、体温計の需要も大きく増加し現地通貨で売上を伸ばしたものの、ルーブルが前期比で円高であったため、円換算での売上は減少しておりますが、経費抑制に努め利益は増加しました。」
ロシアでは現地通貨ベースの売上増加と円換算売上の減少が併存し、為替影響が地域・指標別に分化する状況が続いている。 - FY2021-Q2地域別に為替影響が分化有価証券報告書
「ロシアにおいては現地通貨で売上を伸ばしたものの、露ルーブルの価値が前期比で円高であったため、円換算での売上は減少しておりますが、経費抑制に努め利益は増加しました。」
ロシアでは円高による円換算売上の減少が続く一方、損益上は為替差益14百万円を計上しており、地域・指標によって為替影響が分かれている。 - FY2021-Q1為替影響のプラス化有価証券報告書
「為替換算調整勘定の変動等によりその他の包括利益累計額が358百万円増加した」
前年度まで減少要因となっていた為替換算調整勘定について、当四半期はその他の包括利益累計額の増加要因となった。また、損益上も為替差益65百万円を計上している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「前連結会計年度に比べさらに円高傾向で推移したことから為替差損の額が増加しております。」
円高傾向により為替差損が70百万円から150百万円へ増加し、為替換算調整勘定も1,014百万円減少した。為替変動による業績・純資産への影響が拡大している。 - FY2020-Q3為替換算影響の縮小有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △ 443 △ 6」
その他の包括利益における為替換算調整勘定の減少額は、前年同期の443百万円から6百万円へ縮小している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「これは、主に為替換算調整勘定の減少等によりその他の包括利益累計額が445百万円減少したことによるものであります。」
為替換算調整勘定の減少等により、その他の包括利益累計額が445百万円減少する実績影響が発生している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定の減少等によりその他の包括利益累計額が221百万円減少した」
為替換算調整勘定の減少により、その他の包括利益累計額が221百万円減少する実績影響が発生している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「支払利息や為替差損を中心に営業外費用が423百万円発生した」
為替差損70百万円を含む営業外費用が実際に発生し、為替変動の業績影響が数値化されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「為替換算調整勘定の減少等によりその他の包括利益累計額が521百万円減少した」
為替換算調整勘定の減少による包括利益累計額への影響が続いている。為替変動リスクに伴う実績影響は数値化されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「為替換算調整勘定」
当第2四半期累計期間に為替換算調整勘定が48百万円減少し、為替変動が包括利益に引き続き影響している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「為替換算調整勘定の減少等によりその他の包括利益累計額が139百万円減少した」
為替換算調整勘定の減少による包括利益累計額への影響が引き続き発生している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「為替レートの変動は、当社グループ間または顧客との外貨建取引価額が変動することにより、売上高や損益等の業績に影響を与えます。また、外貨建て輸出入のバランスを図るなど為替ヘッジに努めておりますが、急激に為替レートが変動した場合は、外貨建債権・債務の換算において、損益等に影響を与える可能性があります。」
為替変動リスクと、外貨建て輸出入のバランスや為替予約等によるヘッジ方針を継続して記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「米州においては、計量機器は現地通貨ベースで前年同期並みの売上となったものの円安の影響により円換算額での売上高は増加いたしました。」
米州では円安により円換算売上が増加し、直前まで見られた円高による換算売上減少とは異なる為替影響が続いている。 - FY2018-Q2為替影響の方向反転有価証券報告書
「欧州においては、ロシアで中国系企業の参入により血圧計市場の競争が激化しているものの売上を伸ばし、さらに、円に対する露ルーブルの価値が上がったことから、円換算での売上高は大きく増加しました。」
ロシアではルーブル高により、従来の円高による海外売上の円換算減少とは異なり、円換算売上が増加する為替影響が発生した。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「これは、親会社株主に帰属する四半期純損失、及び配当金の支払によって利益剰余金が減少したため、株主資本が365百万円減少したことに加え、為替換算調整勘定の減少等によりその他の包括利益累計額が210百万円減少したことによるものであります。」
為替換算調整勘定の減少により、その他の包括利益累計額が210百万円減少する影響が実際に発生している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「アジア・オセアニアにおいては、中国での試験機及び韓国・インドでの計量機器が現地通貨ベースでは引き続き売上を伸ばしましたが、円高の影響により、円換算後の売上は落ち込みました。」
円高による海外売上の円換算額の減少が通期でも実際に発生している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「米州においては、特に計測機器が現地通貨ベースで売上を落としたことに加え、計量機器でも売上を落としました。さらに、期中を通じ前年同期と比べ円高傾向となっていることから円換算額の売上高が大きく減少いたしました。アジア・オセアニアにおいては、中国での試験機及び韓国・インドでの計量機器が現地通貨での売上を伸ばしましたが、やはり期中を通じ前年同期と比べ円高傾向となっていることから円換算での売上は減少いたしました。」
円高傾向により、米州およびアジア・オセアニアで円換算売上が減少する影響が続いている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「米州においては、特に計測機器が現地通貨ベースで売上を落としたことに加え、前年同期と比べ大幅な円高となっていることから、円換算額の売上高が大きく減少いたしました。アジア・オセアニアにおいては、特に韓国では現地通貨ベースで売上を増やしているものの、円高の影響により、円換算では売上高が減少いたしました。」
大幅な円高により、米州およびアジア・オセアニアで現地通貨ベースの動きとは別に円換算売上が減少する影響が続いている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「米州においては、特に計測機器が現地通貨ベースで売上を落としたことに加え、前年同期と比べ米ドルの価値が円に対して下がっていることから、円換算額の売上高が減少いたしました。アジア・オセアニアにおいては現地通貨ベースで売上を伸ばしているものの、円の価値が相対的に上がっていることから円換算額の売上高が減少いたしました。」
円高・現地通貨安により、米州およびアジア・オセアニアの売上高が円換算で減少する影響が実際に発生している。 - FY2016初出有価証券報告書
「為替レートの変動は、当社グループ間または顧客との外貨建取引価額が変動することにより、売上高や損益等の業績に影響を与えます。また、外貨建て輸出入のバランスを図るなど為替ヘッジに努めておりますが、急激に為替レートが変動した場合は、外貨建債権・債務の換算において、損益等に影響を与える可能性があります。」
為替変動を主要リスクとして記載し、外貨建債権・債務を原則売上対比1ヵ月以内に圧縮する方針、為替予約等によるヘッジを示している。