五分野の事業拡大による安定成長基盤の構築
FY2016に初出。15回の記載のうち8回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは販売体制を基礎とした業種別のセグメントから構成されており、「ものづくり（部品・材料）」、「ものづくり（音響機器関連）」の業種を報告セグメントとしております。」
報告セグメントをものづくり（部品・材料）とものづくり（音響機器関連）の2区分とする構成を継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「これに伴い、当連結会計年度より「その他」セグメントを廃止し、「ものづくり（部品・材料）」及び「ものづくり（音響機器関連）」の２つの報告セグメントに変更いたしました。」
プリメディカの譲渡・非継続事業化に伴い、従来の複数事業をさらに整理し、ものづくり2セグメントに集約している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「これに伴い、当中間連結会計期間より「その他」セグメントを廃止し、「ものづくり（部品・材料）」及び「ものづくり（音響機器関連）」の２つの報告セグメントに変更いたしました。」
プリメディカの譲渡・非継続事業化に伴い、「その他」セグメントを廃止し、ものづくり2セグメントへ報告区分をさらに絞り込んでいる。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、コア事業を「ものづくり（部品・材料）」「ものづくり（音響機器関連）」と定め」
事業ポートフォリオをものづくり中心に整理し、部品・材料と音響機器関連をコア事業とする構成を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「ＪＭＤＣの連結除外を機に「ヘルスケア」セグメントを廃止し、「ものづくり」セグメントの内訳であった「部品・材料」「音響機器関連」また従来の「ヘルスケア」セグメントに属していた医療検査に関する事業はその重要性から「その他」とした、３つの報告セグメントに変更しております。」
ＪＭＤＣの連結除外を契機に、ヘルスケアを廃止し、部品・材料、音響機器関連、医療検査を含むその他の３報告セグメントとする構成を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より「ヘルスケア」セグメントを廃止し、従来の「ものづくり」セグメントの内訳であった「部品・材料」、「音響機器関連」及び従来の「ヘルスケア」セグメントに属していた医療検査に関する事業を「その他」のセグメントとし、結果、３つの報告セグメントに変更いたしました。」
ＪＭＤＣの連結除外に伴うヘルスケアセグメント廃止と、部品・材料、音響機器関連、その他の３報告セグメントへの再編を継続して説明している。 - FY2022-Q4再定義有価証券報告書
「ＪＭＤＣの連結除外を機に「ヘルスケア」セグメントを廃止し、「ものづくり」セグメントの内訳であった「部品・材料」「音響機器関連」また従来の「ヘルスケア」セグメントに属していた医療検査に関する事業はその重要性から「その他」とした、３つの報告セグメントに変更しております。」
従来のものづくり・ヘルスケアの2セグメントから、ヘルスケアを廃止し、部品・材料、音響機器関連、医療検査を含むその他の3報告セグメントへ再編している。 - FY2021-Q4再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より報告セグメントの区分を変更しております。」
事業ポートフォリオ再編を受け、報告セグメントを従来の「ものづくり」「ヘルスケア」及び「その他」の3区分から、「ものづくり」「ヘルスケア」の2区分へ変更した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においてそのほとんどが終了した」
事業ポートフォリオ再編について、当第2四半期連結累計期間までにそのほとんどが終了したと説明している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「再編を推進する中で、新たに音響機器関連に関する事業を営むＡＴＣをグループに迎え、「ものづくり」事業を強化し、一方、ノンコア事業である「シニア・ライフ」に属する事業と「ヘルスケア」に属する事業の一部、歯科材料・医療材料に関する事業及び遺伝子検査サービスに関する事業を非継続事業に分類いたしました。」
コア事業への集中とノンコア事業の非継続事業化を通じて、事業拡大による安定成長基盤の構築という従来の枠組みを、選択と集中を伴うポートフォリオ再編へ組み替えている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「その結果、「シニア・ライフ」事業セグメントを廃止し、「ものづくり」「ヘルスケア」を報告セグメントといたしました。」
五分野の事業拡大による安定成長基盤という従来の構成から、シニア・ライフを廃止し、ものづくり・ヘルスケアを報告セグメントとする形へ最終的に組み替えている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「収益力・キャッシュ創出力の高い事業グループを目指すため、コア事業を「ものづくり」「ヘルスケア」と定義し、収益力を高め成長分野へ適切な投資を行い、以下の基本戦略に沿って中長期的な企業価値の向上を目指してまいります。」
五分野の拡大による安定成長基盤という枠組みから、ものづくり・ヘルスケアをコア事業とし、収益力・キャッシュ創出力を高めて成長分野へ投資する構成へ組み替えている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「中長期的には以下の基本戦略に沿って連続的成長と非連続的成長のバランスを重視しつつ、経営基盤を構築していきます。」
安定成長基盤の構築という従来の方向性を、連続的成長と非連続的成長のバランス、五つの新セグメントの事業拡大、成長領域への投資という枠組みに整理し直している。 - FY2017-Q3後退有価証券報告書
「当社グループは従来から継続して取り組んでいた「ものづくり」分野に加え、「食」、「医療」及び「シニア・ライフ」の各分野を新たな成長領域と捉え、事業機会捕捉・拡大と収益力の強化を目的としたポートフォリオの構築に取り組んでおります。」
成長領域として示される分野が、従来の五分野から環境を除く四分野に縮小している。 - FY2016初出有価証券報告書
「中期的には以下の基本戦略に沿って安定成長への経営基盤を構築していきます。」
基本戦略として「ものづくり」「環境」「食」「医療」「シニア・ライフ」各分野の事業拡大を掲げている。