『世界に広がる“日本のシード”』の具現化
FY2016に初出。27回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載は2026-08-26。
シードがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- 2026-08-26前進M&A・子会社異動
「当社は、本取引を通じて、Luxshare グループとともに、当社のマザーマーケットである日本、Luxshare のマザーマーケットである中国、そしてグローバルネットワークを活用した世界を舞台に、地域に応じた生産・販売を促進し、「日本のシードから世界の SEED へ」向けて中長期的な企業価値向上が実現できると考えております。」
従来の世界展開目標について、中国を起点とする地域別の生産・販売とLuxshareのグローバルネットワークを活用する具体的な進め方が示された。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「中期経営計画（2024年４月～2027年３月）におきましては、「連結売上高500億円を達成し、世界のコンタクトレンズ市場でプレゼンスを発揮するための生産基盤を確保する」ことを掲げており、特に「省人化生産体制の構築による競争力維持」「品質向上による安全安心の追求」「コーポレートブランド再構築による企業価値向上」「環境経営の推進」「人的資源強化による事業基盤の整備」を企業目標達成に向けた重点課題として取り組んでおります。」
同じ中期経営計画と全体目標を維持しつつ、重点課題を省人化、品質、ブランド、環境、人材の5項目として再整理している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループでは、連結売上高500億円を達成し、世界のコンタクトレンズ市場でプレゼンスを発揮するための生産基盤を確保することを目指しております。当社グループは、中期経営計画（2024年４月～2027年３月）の初年度となる2025年３月期につきまして、「生産力の抜本的引き上げによる収益力の強化」「国内外のマーケットに対応するサービスの強化と提供」「市場のニーズに合わせたモノづくり」「内部基盤の強化・人材確保と育成」「SDGsの推進」「安定した株主還元」を企業目標達成にむけた成長戦略として取り組んでまいりました。」
2024年4月から2027年3月までの中期経営計画と、連結売上高500億円・世界市場でのプレゼンス・生産基盤確保という目標、および6つの成長戦略を通期でも継続している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、連結売上高500億円を達成し、世界のコンタクトレンズ市場でプレゼンスを発揮するための生産基盤を確保することを目指しております。当社グループは、中期経営計画（2024年４月～2027年３月）の初年度となる2025年３月期につきまして、「生産力の抜本的引き上げによる収益力の強化」「国内外のマーケットに対応するサービスの強化と提供」「市場のニーズに合わせたモノづくり」「内部基盤の強化・人材確保と育成」「SDGsの推進」「安定した株主還元」を企業目標達成にむけた成長戦略として取り組んでおります。」
従来の中期経営計画・ブランド表現から、2024年4月～2027年3月の新中期経営計画へ移行し、連結売上高500億円と世界市場でのプレゼンス、生産基盤の確保を新たな全体目標として掲げている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下で、当社グループでは、３ヶ年中期経営計画（2021年４月～2024年３月）の最終年度である2024年３月期も引き続き『「見える」に新たな価値を』を実現していくために、「市場競争力の強化・収益力の強化」、「信頼されるモノづくり」、「SDGsの推進」、「安定した株主還元」を最重要施策として、日本国内での安定した成長を軸に、海外各国での需要回復を積極的に取り込むことにより海外事業規模の拡大と収益基盤の強化を進めております。」
3ヶ年中期経営計画の最終年度において、『「見える」に新たな価値を』と4つの最重要施策、国内成長・海外需要回復・海外事業規模拡大を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループでは、３ヶ年中期経営計画（2021年４月～2024年３月）の最終年度である2024年３月期も引き続き『「見える」に新たな価値を』を実現していくために、「市場競争力の強化・収益力の強化」、「信頼されるモノづくり」、「SDGsの推進」、「安定した株主還元」を最重要施策として、日本国内での安定した成長を軸に、海外各国での需要回復を積極的に取り込むことにより海外事業規模の拡大と収益基盤の強化を進めております。」
既存の3ヶ年中期経営計画の最終年度において、『「見える」に新たな価値を』と4つの最重要施策、国内成長・海外需要回復・海外事業規模拡大の方針を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、2022年10月に創立65周年を迎えた当社グループは、３ヶ年中期経営計画の２年目となる2023年３月期につきましても、引き続き『市場競争力の強化・収益力の強化』、『信頼されるモノづくり』、『SDGsの推進』、『安定した株主還元』を最重要施策として、日本国内での安定した成長を軸に、海外各国での需要回復を図ることにより海外事業規模の拡大と収益基盤の強化を図ってまいりました。」
3ヶ年中期経営計画の2年目として、4つの最重要施策、国内の安定成長、海外需要回復、海外事業規模拡大および収益基盤強化を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、2022年10月に創立65周年を迎えた当社グループは、新３ヶ年中期経営計画の２年目となる2023年３月期につきましても、引き続き『市場競争力の強化・収益力の強化』、『信頼されるモノづくり』、『SDGsの推進』、『安定した株主還元』を最重要施策として、日本国内での安定した成長を軸に、海外各国での需要回復を図ることにより海外事業規模の拡大と収益基盤の強化を図ってまいりました。」
新3ヶ年中期経営計画の2年目として、4つの最重要施策、国内の安定成長、海外需要回復および海外事業規模・収益基盤の拡大を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、創立65周年を迎える当社グループは、新３ヶ年中期経営計画の２年目となる2023年３月期につきましても、引き続き『「見える」に新たな価値を』を基本施策として、主力である純国産の「ワンデーピュアシリーズ」を中心に、日本国内での安定した成長を軸に、海外各国での需要回復を図ることにより海外事業規模の拡大と収益基盤の強化を図ってまいりました。」
新3ヶ年中期経営計画の2年目においても、『「見える」に新たな価値を』を基本施策とし、純国産の主力製品、国内成長、海外需要回復、海外事業規模拡大および収益基盤強化を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「2023年３月期につきましては、中期経営計画を踏まえつつも外部環境に応じた臨機応変な経営を行ってまいります。」
新3ヶ年中期経営計画を踏まえつつ、外部環境に応じた柔軟な経営を行う方針を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、『中期３ヶ年（2021年４月～2024年３月）経営計画書～「見える」に新たな価値を～』を2021年11月12日に公表いたしました。新３ヶ年中期経営計画の初年度となる2022年３月期につきましては、主力である純国産の「ワンデーピュアシリーズ」を中心に、日本国内での安定した成長を軸に、海外各国での需要回復を図ることにより同事業規模の拡大と収益基盤の強化を図っております。」
2021年4月から2024年3月までの新3ヶ年中期経営計画と、国内安定成長・海外需要回復・事業規模拡大の方針を継続している。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「当社グループは、『中期３ヶ年（2021年４月～2024年３月）経営計画書～「見える」に新たな価値を～』を2021年11月12日に公表いたしました。新３ヶ年中期経営計画の初年度となる2022年３月期につきましては、主力である純国産の「ワンデーピュアシリーズ」を中心に、日本国内での安定した成長を軸に、海外各国での需要回復を図ることにより同事業規模の拡大と収益基盤の強化を図ってまいります。」
従来の中期経営計画から、新たに2021年4月から2024年3月までの3ヶ年計画『「見える」に新たな価値を』へ移行した。国内の安定成長を軸に、海外需要の回復と事業規模・収益基盤の拡大を掲げている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「営業面におきましては、主力である純国産の「ワンデーピュアシリーズ」を中心に、「Made in Nippon」と「Japan Quality」ならではの開発力・品質・安全性の高さをアピールし、国内の安定した成長と海外輸出国への販売スペックの拡大や進出国の開拓等に取り組むことで、将来の競争力強化に結実すべく経営資源を投下してまいりました。」
国内の安定成長と海外展開を並行し、純国産品の開発力・品質・安全性を訴求する方針を継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「2021年３月期につきましては、現在の中期経営計画の最終年度ですが、計画を踏まえつつも外部環境に応じた臨機応変な経営を行ってまいります。」
中期経営計画の最終年度を継続する一方、新型コロナウイルス感染症などの外部環境を踏まえ、計画遂行を臨機応変な経営と併記する形に変化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、３ヶ年中期経営計画の２年目となる2020年３月期につきましても、引き続き『～61年目からの新たな挑戦～日本のシードから世界のSEEDへ』を常軌化すべく、主力である純国産の「ワンデーピュアシリーズ」を中心に日本国内での安定した成長と同時に積極果敢な世界展開を実現し、販路拡大を通じた事業規模の拡大と将来的な成長を実現する事業基盤の強化を図っております。」
3ヶ年中期経営計画の2年目として、国内成長、世界展開、販路拡大、事業基盤強化の方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、３ヶ年中期経営計画の２年目となる2020年３月期につきましても、引き続き『～61年目からの新たな挑戦～日本のシードから世界のＳＥＥＤへ』を常軌化すべく、主力である純国産の「ワンデーピュアシリーズ」を中心に日本国内での安定した成長と同時に積極果敢な世界展開を実現し、販路拡大を通じた事業規模の拡大と将来的な成長基盤の強化を図っております。」
3ヶ年中期経営計画の2年目として、「日本のシードから世界のＳＥＥＤへ」、国内成長・世界展開・販路拡大を引き続き掲げている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、３ヶ年中期経営計画の２年目となる2020年３月期につきましても、引き続き『～61年目からの新たな挑戦～日本のシードから世界のＳＥＥＤへ』を常軌化すべく、主力である純国産の「ワンデーピュアシリーズ」を中心に日本国内での安定した成長と同時に積極果敢な世界展開を実現し、販路拡大を通じた事業規模の拡大と将来的な成長基盤の強化を図っております。」
3ヶ年中期経営計画の2年目として、「日本のシードから世界のＳＥＥＤへ」、国内成長と世界展開、販路拡大を引き続き掲げている。 - FY2019前進有価証券報告書
「2020年３月期につきましては、主力製品の「ワンデーピュアうるおいプラス」を中心として、品質力の高さやきめ細やかな製品ラインナップのアピールに努めるとともに、2019年３月期に発売した新商品・リニューアル商品の拡販に注力してまいります。さらに、全く新しい光学デザインを採用した遠近両用レンズの新商品、既存商品のラインナップ追加、東レ株式会社・株式会社ユニバーサルビューとの共同事業化契約に基づいたオルソケラトロジー事業の強化、当社初となるシリコーンハイドロゲル素材ワンデーコンタクトレンズの海外への販売開始をする予定です。」
新3ヶ年中期経営計画の初年度という位置付けを維持しつつ、2020年3月期に向けた新商品の拡販、遠近両用レンズ、オルソケラトロジー、シリコーンハイドロゲル素材レンズの海外販売など、次段階の具体的施策を明示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、新３ヶ年中期経営計画の初年度となる2019年３月期につきましては、『～61年目からの新たな挑戦～日本のシードから世界のシードへ』を常軌化すべく、主力である純国産の「ワンデーピュアシリーズ」を中心に日本国内での安定した成長と同時に積極果敢な世界展開を実現し、事業規模の拡大と収益基盤の強化を図っております。」
新3ヶ年中期経営計画の初年度として、「日本のシードから世界のシードへ」の実現、国内成長と世界展開、事業規模・収益基盤の拡大を引き続き掲げている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、新３ヶ年中期経営計画の初年度となる2019年３月期につきましては、『～61年目からの新たな挑戦～日本のシードから世界のシードへ』を常軌化すべく、主力である純国産の「ワンデーピュアシリーズ」を中心に日本国内での安定した成長と同時に積極果敢な世界展開を実現し、事業規模の拡大と収益基盤の強化を図っております。」
新3ヶ年中期経営計画の初年度として、国内での安定成長と世界展開を並行して進める方針を継続している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、新３ヶ年中期経営計画の初年度となる2019年３月期につきましては、『～61年目からの新たな挑戦～日本のシードから世界のシードへ』を常軌化すべく、主力である国産の「ワンデーピュアシリーズ」を中心に日本国内での安定した成長と同時に積極果敢な世界展開を実現し、事業規模の拡大と収益基盤の強化を図っております。」
従来の『世界に広がる“日本のシード”』から、新3ヶ年中期経営計画の『日本のシードから世界のシードへ』へ表現を改め、国内安定成長と積極的な世界展開を並行して進める計画に移行している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、３ヶ年中期経営計画の最終年度となる2018年３月期につきましても、「販売戦略」、「商品戦略」、「生産・開発力強化」、「管理体制強化」を最重要施策として、変化する市場や将来の競争力強化に結実すべく積極的に経営資源を投下しております。」
3ヶ年中期経営計画の最終年度において、4つの最重要施策と経営資源の投入を引き続き掲げている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、３ヶ年中期経営計画の最終年度となる2018年３月期につきましても、「販売戦略」、「商品戦略」、「生産・開発力強化」、「管理体制強化」を最重要施策として、変化する市場や将来の競争力強化に結実すべく積極的に経営資源を投下しております。」
3ヶ年中期経営計画の最終年度においても、4つの最重要施策と経営資源の投入を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、３ヶ年中期経営計画の最終年度となる2018年３月期につきましても、「販売戦略」、「商品戦略」、「生産・開発力強化」、「管理体制強化」を最重要施策として、変化する市場や将来の競争力強化に結実すべく積極的に経営資源を投下しております。」
3ヶ年中期経営計画の最終年度においても、4つの最重要施策と経営資源の投入を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、３ヶ年中期経営計画の中間期である今年度につきましても前期から引き続き、「販売戦略」、「商品戦略」、「生産・開発力強化」、「管理体制強化」を最重要施策として、変化する市場や将来の競争力強化に結実すべく積極的に経営資源を投下していくこととし」
3ヶ年中期経営計画と4つの最重要施策を引き続き掲げ、経営資源の投入を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、３ヶ年中期経営計画の中間期である今年度につきましても前期から引き続き、「販売戦略」、「商品戦略」、「生産・開発力強化」、「管理体制強化」を最重要施策として、変化する市場や将来の競争力強化に結実すべく積極的に経営資源を投下しております。」
3ヶ年中期経営計画の中間期において、前期から4つの最重要施策を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「2016年３月期を起点とする３ヶ年中期経営計画を策定し、『世界に広がる“日本のシード”』を具現化してゆく３年間と位置付け、「販売戦略」、「商品戦略」、「生産・開発力強化」、「管理体制強化」を最重要施策として」
3年間の中期経営計画と、4つの重点施策を初めて明示している。