省エネルギー、製造拠点分散、危機管理
FY2016に初出。12回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
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- FY2026前進有価証券報告書
「再生可能エネルギー電力比率（％） １% 19％ 60% 100% ＨＯＹＡグループＣＯ２排出量（スコープ１・２） 522千ｔ-ＣＯ２ 404千ｔ-ＣＯ２ 23%削減 60%削減 100%削減」
2024年度実績として再生可能エネルギー電力比率19％、スコープ1・2のCO2排出量404千t-CO2を開示した。2026年3月には昭島工場でオフサイト・コーポレートPPA契約を締結し、2030年60％、2040年100％の目標に向けた施策を進めている。 - 2026-05-29前進株主総会
「スコープ3の開示を実現したほか、2040年度までに自社の消費電力を100％再生可能エネルギーで調達することを目標に環境への取り組みを推進しています。」
Scope 3の開示実現を追加し、2040年度の再生可能エネルギー電力100％目標を継続して示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年度は太陽光パネルを導入した生産拠点が9拠点に拡大し（2022年度は１拠点、2023年度は４拠点）、また、再エネ電力が普及している国を中心に電力契約の見直しやエネルギー属性証書の調達により再エネ化を加速させています。」
太陽光パネル導入拠点を9拠点へ拡大し、2023年度実績の再生可能エネルギー電力比率14％、2030年度60％、2040年度100％の目標と、設備・電力契約・証書による実行策を開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年１月にＲＥ100へ加盟し、2040年再エネ率100%（中間目標：2030年再エネ率60%）を会社目標に設定し、再エネ化の取組を加速させています。各生産拠点や販売拠点において再エネ電力への切り替えを進めています。2022年度にＨＯＹＡグループで初となる自社拠点における太陽光発電設備を光学ガラス・光学レンズの中国・山東省の生産拠点に導入しました。」
RE100目標の実行として、再エネ電力への切替と中国・山東省拠点への太陽光発電設備導入を開示した。再生可能エネルギー電力比率は基準年1％から2022年度実績2％へ進展し、2030年60％、2040年100％の目標を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年１月にＲＥ100へ加盟し、2040年再エネ率100%（中間目標：2030年再エネ率60%）を会社目標に設定し、再エネ化の取組を加速させています。」
RE100加盟、2040年再生可能エネルギー比率100％、2030年60％という期限付き目標を設定した。太陽光パネル設置、再エネ電力への切替、設備電化などの施策も開始した。 - FY2022前進有価証券報告書
「環境面では、製造拠点における生産性の向上やエネルギー効率の高い装置の導入によるCO2や廃棄物などの削減を推進しており、さらに再生可能エネルギー導入・活用の検討を進めております。また、2021年11月に気候関連財務情報開示タスクフォース（ＴＣＦＤ）への賛同を表明しました。」
従来の省エネルギー・環境負荷低減の取り組みに加え、再生可能エネルギーの導入検討とTCFD賛同を具体的に開示した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「環境面においては、製造拠点における生産性の向上やエネルギー効率の高い装置の導入によるCO2や廃棄物などの削減を推し進めており、環境負荷の低減に努めております。」
生産性向上、省エネルギー設備の導入、CO2・廃棄物削減による環境負荷低減を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「環境面においては、製造拠点における生産性の向上やエネルギー効率の高い装置の導入によるCO2や廃棄物などの削減を推し進めており、環境負荷の低減に努めております。」
生産性向上、エネルギー効率の高い装置導入、CO2・廃棄物削減による環境負荷低減の取り組みを具体化した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「社会の一員として、また供給責任という観点からも、引き続き省エネルギー対策、リスク分散、危機管理対応に積極的に取り組んでまいります。」
省エネルギー、供給責任、リスク分散、危機管理への継続的な取り組みを再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、全社を挙げて省エネをはじめとする環境保全に取り組んでおります。また、リスクマネジメントの観点からも海外移転を含む製造拠点の分散化を進めてきました。」
省エネルギー、環境保全、海外移転を含む製造拠点の分散化を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、全社を挙げて省エネをはじめとする環境保全に取り組んでおります。また、リスクマネジメントの観点からも海外移転を含む製造拠点の分散化を進めてきました。社会の一員として、また供給責任という観点からも、引き続き省エネルギー対策、リスク分散、危機管理対応に積極的に取り組んでまいります。」
省エネルギー、海外移転を含む製造拠点分散、危機管理を環境保全と供給責任の観点から継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「社会の一員として、また供給責任という観点からも、引き続き省エネルギー対策、リスク分散、危機管理対応に積極的に取り組んでまいります。」
省エネルギーと製造拠点の分散を、環境保全・供給責任・危機管理の一体的な課題として扱っている。