ESG委員会によるマテリアリティ特定と環境・社会・ガバナンス活動の強化
FY2020に初出。8回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループＣＯ２排出量（スコープ１・２） 522千ｔ-ＣＯ２ 404千ｔ-ＣＯ２ 23%削減 60%削減 100%削減」
RE100目標について、2024年度の再生可能エネルギー電力比率19％、CO2排出量404千t-CO2を開示した。CSO・ESG推進室・各事業部によるKPI管理、取締役会の年2回のモニタリング、事業部長・執行役の報酬連動を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社は、「温室効果ガス（ＧＨＧ）の削減」「製品品質・安全」「従業員エンゲージメント・ダイバーシティ＆インクルージョン」「サプライチェーンマネジメント」の４つのＥＳＧマテリアリティを特定し、各マテリアリティに対する取組を進めています。」
4つのESGマテリアリティ、CSO・ESG推進室・事業部チームによる推進体制、取締役会の年2回のモニタリング、事業部長・執行役の報酬へのKPI連動を具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「各事業部では会社目標に沿って再エネ化計画を策定し、ＲＥ100（再エネ化）目標の達成度を各事業部長の年次インセンティブに反映することで実効性を高めています。またグループ全体の気候変動関連を含むＥＳＧ目標の達成度合いは担当執行役の年次インセンティブ、ならびにすべての執行役の中期インセンティブの評価項目としています。」
RE100の達成度を事業部長の年次インセンティブに、グループESG目標を執行役の年次・中期インセンティブに組み入れ、ESG施策の実行責任を報酬制度と結び付けた。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度のＴＣＦＤ開示においてはビジョンケア事業部（メガネレンズ）とＭＤ事業部（ハードディスク用ガラスサブストレート）の２事業部を対象としました。また、分析対象をオプティクス事業（光学レンズ・ガラス）まで拡大しました。当該３事業部のＣＯ２排出量の合算で、ＨＯＹＡグループ全体の88％を占めています。」
TCFDシナリオ分析の対象を2事業部からオプティクス事業まで拡大し、グループ排出量の88％をカバーした。1.5℃・4℃シナリオ、短期・中期・長期の時間軸を用いて気候変動リスク・機会と財務影響を分析した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社は、2021年10月に「温室効果ガス（ＧＨＧ）の削減」「製品品質・安全」「従業員エンゲージメント・ダイバーシティ＆インクルージョン」「サプライチェーンマネジメント」の４つのＥＳＧマテリアリティを特定し、各マテリアリティに対する取組を進めています。」
4つのESGマテリアリティを明示し、CSO・ESG推進室、事業部担当チーム、取締役会モニタリング、各事業部KPIを含む推進体制を具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「ＥＳＧに対する取り組みを加速させるため、2022年３月にChief Sustainability (ＥＳＧ) Officer（ＣＳＯ）を任命の上、ＣＳＯのもとＥＳＧの専門部署であるＥＳＧ推進室を新設し、2022年５月にHOYAグループのサステナビリティ方針を定めました。」
CSOの任命、ESG推進室の新設、サステナビリティ方針の策定により、ESG推進体制を具体化した。マテリアリティは2021年9月に取締役会承認を得て、特定作業を完了した。 - FY2021前進有価証券報告書
「2021年度の取締役会において、マテリアリティの検討を予定しており、マテリアリティ項目の特定後、ＫＰＩの設定と改善活動を行ってまいります。」
ESG委員会によるマテリアリティ特定の次段階として、2021年度の取締役会での検討、特定後のKPI設定・改善活動という実施予定を明示した。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループでは2019年8月に新たにESG委員会を設け、当社グループの長期的な成長に資する項目（マテリアリティ）の特定やそれらの開示の促進、ESG活動の推進を図っております。」
ESG委員会の新設、マテリアリティの特定・開示促進、環境負荷低減、ダイバーシティ、社外取締役を基盤とするガバナンスを一体的な活動として初めて大きく記載した。