タムロン（7740）・事実対処
欧州市場における既存製品の伸び悩み
FY2017-Q2に初出。6回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」は2026-05-01。直近の記載はFY2026-H1。
6記載
10年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
韓国・ASEAN等の海外市場停滞による業績影響41社が書いているテーマ・逆風43社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。32社中15社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに10社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている40社のうち14社を表示しています。上の文は40社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「これらの新製品投入効果もあり、中国では市場在庫過多の影響が継続し減収となりましたが、米国、欧州、インドでは２桁の増収となり、日本も好調を維持した結果、自社ブランド全体としては増収となりました。」
中国では市場在庫過多が続く一方、米国・欧州・インドで2桁増収、日本でも好調を維持し、自社ブランド全体が増収となった。欧州市場を含む既存市場の販売回復が具体化している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「しかしながら円高によるマイナス影響や、米国や欧州では販売回復に至らず」
米国・欧州市場では販売回復に至っていないとの説明が記載され、欧州市場を含む既存市場の伸び悩みが継続している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「自社ブランドは、新製品投入効果等もあり、米国及び中国市場では増収となりましたが、売上構成比の高い欧州市場で既存製品の伸び悩みにより減収となったこと等により、減収となりました。」
自社ブランドについて、米国・中国市場の増収に対し、売上構成比の高い欧州市場では既存製品の伸び悩みが減収要因となった事実を新たに記載している。