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SCREENホールディングス(7735)・施策前進

OLED・フレキシブルディスプレー・エネルギー分野への展開

FY2017に初出。15回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。

15記載
10年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2017その他FY2021-Q1 – FY2022-Q1その他FY2022-Q3前進FY2024 – FY20262017: 120172018: 020182019: 020192020: 220202021: 320212022: 120222023: 220232024: 220242025: 220252026: 22026
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真空成膜技術を基盤とする応用展開3社が書いているテーマ・逆風0社・追い風3社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「今後は、パネルレベル関連のアドバンスドパッケージ事業機能をセグメント内に組み入れ、製品ポートフォリオを拡充し、更にビジネスエリアを広げていきます。」

    FTの製品・事業領域にアドバンスドパッケージ機能を組み入れ、開発・製造・販売・サービスを一体化する方向へ展開した。FTは売上高447億55百万円、営業利益86億5百万円となった。
  2. 2026-05-13前進決算

    「ディスプレー製造装置および成膜装置事業では、OLED向け装置売上が増加したことから、当セグメントの売上高は、447億5千5百万円(前期比24.9%増)となりました。営業利益は、採算性の改善や売上の増加などにより、86億5百万円(前期比181.8%増)となりました。」

    FTはOLED向け装置売上の増加と採算性改善により、増収増益が通期実績で具体化した。
  3. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「ディスプレー製造装置および成膜装置事業では、装置売上が増加したことから、当セグメントの売上高は235億5千6百万円(前年同期比61.4%増)となりました。営業利益は、採算性の改善や売上の増加などにより、39億7千4百万円(前年同期比4,121.4%増)となりました。」

    FTは装置売上の増加と採算性改善により、売上高が前年同期比61.4%増、営業利益が4,121.4%増となった。ディスプレー需要回復局面における業績改善が数値化された。
  4. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「前連結会計年度末において計画中であった重要な設備の新設についての経過は次のとおりであります。 提出会社 彦根事業所 (滋賀県彦根市) 全社(共通) 水素関連事業生産スペースおよび事務所機能を備えた工場の新設 11,123 7,645 2024年 2月 2024年 12月 -」

    水素関連事業の生産スペース・事務所機能を備えた彦根事業所の新工場について、総額111億23百万円、既支払額76億45百万円、2024年12月完了予定として進捗を更新した。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「事業環境としては、ディスプレー需要が回復しつつあり、2025年3月期はLCD向け売上を中心に通期黒字化が達成できる見込みであります。また、足元では、OLED向けの受注が上向いており、2026年3月期の売上に貢献する見込みであります。」

    FTについて、2025年3月期の通期黒字化見込みと、OLED受注の上向きおよび2026年3月期への売上貢献見込みを示した。
  6. FY2024-Q3水素関連事業の生産スペース計画の四半期更新有価証券報告書

    「水素関連事業の生産スペースの拡張、半導体製造装置事業(SPE)の人員増加に対応するため、彦根事業所内に新棟の建設を計画しております。設備投資予定額は総額約110億円で、所要資金は自己資金により充当する予定であります。なお、新工場の竣工は2024年12月予定であり、2024年3月期において34億1百万円の投資を予定しております。」

    水素関連事業の生産スペース等に対応する新棟計画を継続し、2024年3月期の投資予定額を34億1百万円として更新している。
  7. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「水素関連事業の生産スペースの拡張、半導体製造装置事業(SPE)の人員増加に対応するため、彦根事業所内に新棟の建設を計画しております。設備投資予定額は総額約110億円で、所要資金は自己資金により充当する予定であります。なお、新工場の竣工は2024年12月、2024年3月期において33億9千万円の投資を予定しております。」

    水素関連事業について、持株会社でのインキュベーションへの移管後も、生産スペース拡張のため彦根事業所内に新棟を建設する計画を具体化した。
  8. FY2023再定義有価証券報告書

    「これまでFTでは、製品ポートフォリオの入れ替えを進めるべく、次世代ディスプレー製造装置の開発に加え、来るべき脱炭素社会に向け、エネルギー分野において水素関連事業を育成してまいりましたが、同事業の開発については、2024年3月期よりインキュベーションとして株式会社SCREENホールディングスに移管いたしました。」

    水素関連事業について、FTでの開発から持株会社のインキュベーションへ移管する体制変更を記載している。FTはディスプレー事業へリソースを集中する方針となった。
  9. FY2022-Q3その他有価証券報告書

    「ディスプレー製造装置および成膜装置事業では、大型液晶パネル用製造装置の売上は減少したものの、OLED用中小型パネル用製造装置の売上が増加したことから、当セグメントの売上高は231億1千9百万円(前年同期比16.7%増)となりました。利益面では、前年同期に比べ売上の増加、採算性の改善はあったものの1億4千3百万円の営業損失(前年同期は8億7千6百万円の営業損失)となりました。」

    OLED用中小型パネル製造装置の売上増加によりFTは前年同期比16.7%増収となり、営業損失も8億76百万円から1億43百万円へ縮小した。ただし、当四半期累計では営業黒字には至っていない。
  10. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「ディスプレー製造装置および成膜装置事業では、OLED用中小型パネル用製造装置の売上が増加したことから、当セグメントの売上高は175億8千5百万円(前年同期比39.1%増)となりました。営業利益は、売上の増加などにより、1億6千3百万円(前年同期は10億5千6百万円の営業損失)となりました。」

    OLED用中小型パネル製造装置の売上が前年同期比39.1%増となり、FTは前年同期の営業損失から営業黒字へ転換した。
  11. FY2022-Q1OLED中小型パネル向け売上の第1四半期実績更新有価証券報告書

    「ディスプレー製造装置および成膜装置事業では、OLED用中小型パネル用製造装置の売上が増加したことから、当セグメントの売上高は102億9千万円(前年同期比180.5%増)となりました。営業利益は、売上の増加や採算性の改善などにより、2億3千万円(前年同期は15億1千9百万円の営業損失)となりました。」

    OLED用中小型パネル製造装置の売上が前年同期比180.5%増となり、FTは前年同期の営業損失から営業黒字へ転換した。
  12. FY2021-Q3OLED中小型パネル向け売上の第3四半期実績更新有価証券報告書

    「ディスプレー製造装置および成膜装置事業では、OLED用中小型パネル用製造装置の売上は増加したものの、大型液晶パネル用製造装置の売上が減少したことから、当セグメントの売上高は198億1千万円(前年同期比21.7%減)となりました。」

    OLED用中小型パネル製造装置の売上増加が続いた一方、大型液晶パネル用製造装置の売上減少によりFT全体は前年同期比21.7%減収となった。
  13. FY2021-Q1OLED中小型パネル向け売上の第1四半期実績更新有価証券報告書

    「ディスプレー製造装置および成膜装置事業では、OLED用中小型パネル用製造装置の売上は増加したものの、大型パネル用製造装置の売上が減少したことから、当セグメントの売上高は36億6千8百万円(前年同期比23.8%減)となりました。」

    OLED用中小型パネル製造装置の売上は増加したが、大型パネル用製造装置の売上減少によりFT全体は減収となった。
  14. FY2020前進有価証券報告書

    「当社が優先すべき課題は、OLED用製造装置のコストダウンであり、中国の常熟市に設立した工場の活用による製造コスト削減に加え、調達から設計・組立・検査の全工程でコストダウン比率を割り付ける取り組みや品質マネジメントシステム(QMS)の再構築によるものづくりの変革も進めてまいります。」

    OLED製造装置について、中国常熟工場の活用、全工程でのコストダウン割当て、QMS再構築という具体的な改善策を示した。
  15. FY2017初出有価証券報告書

    「今後は、液晶ディスプレー向けのみならず、OLEDをはじめとするフレキシブルディスプレーや車載用など、新たなアプリケーション向けに競争力の高い新製品をリリースし、シェア拡大を目指してまいります。」

    OLED、フレキシブルディスプレー、車載用への新製品投入に加え、リチウムイオンバッテリー、燃料電池、ドライ成膜など成膜分野での応用展開を進めるとしている。
一緒に動いた変遷

「ポストセールスを中心とする周辺領域の収益基盤確立」は、この変遷が動いた15回のうち8回、同じ書類で同じ向きに動きました。

876665★123456
  1. ★この変遷
  2. 1ポストセールスを中心とする周辺領域の収益基盤確立8回
  3. 2POD市場への移行を捉えた欧米販売力・循環型ビジネスの強化7回
  4. 3財務体質の強化6回
  5. 4研究開発・生産設備への設備投資計画6回
  6. 5中間配当導入による年2回配当6回
  7. 6新規領域での事業化と新製品の市場投入加速5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
SCREENホールディングスの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-13の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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