収益構造改革の完遂
FY2017-Q1に初出。28回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-10-30。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「売上高は2,742億9千9百万円と前年同期に比べ、31億円(1.1%)減少しました。利益面につきましては、固定費の増加や売上の減少などにより、前年同期に比べ、営業利益は117億7千6百万円(20.2%)減少の464億5千4百万円、経常利益は118億6百万円(20.1%)減少の468億4千4百万円、親会社株主に帰属する中間純利益は69億8千2百万円(18.0%)減少の318億5千5百万円となりました。」
売上高が前年同期比1.1%減少し、固定費増加や売上減少により営業利益は20.2%減少した。収益構造の改善傾向に対して、固定費増加を伴う悪化が数値で示された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの業績につきましては、売上高は2,773億9千9百万円と前年同期に比べ、541億3千9百万円(24.2%)増加しました。利益面につきましては、売上の増加などにより、前年同期に比べ、営業利益は196億8千1百万円(51.1%)増加の582億3千1百万円、経常利益は192億7千6百万円(49.0%)増加の586億5千万円、親会社株主に帰属する中間純利益は124億9千万円(47.4%)増加の388億3千8百万円となりました。」
中間連結会計期間では、売上高が前年同期比24.2%増加し、営業利益は51.1%増加した。売上増加を要因として収益性の改善が数値で示された。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、固定費の増加の一方で、売上の増加や採算性の改善などにより、前年同期に比べ、営業利益は70億3千6百万円(12.4%)増加の636億9千1百万円、経常利益は74億9千6百万円(13.1%)増加の646億9千万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は27億5千5百万円(6.6%)増加の445億9千7百万円となりました。」
固定費が増加した一方、売上増加と採算性改善により、第3四半期累計の営業利益は前年同期比12.4%増、経常利益は13.1%増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、固定費の増加の一方で、採算性の改善や売上増加などにより、前年同期に比べ、営業利益は3億7千7百万円(1.0%)増加の385億5千万円、経常利益は6億8千3百万円(1.8%)増加の393億7千4百万円となりました。」
固定費は増加したものの、採算性の改善と売上増加により、営業利益は前年同期比1.0%増、経常利益は1.8%増となり、収益性の改善が数値で示された。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループの業績につきましては、売上高は996億9千万円と前年同期に比べ、21億3千6百万円(2.1%)減少しました。利益面につきましては、売上の減少や固定費の増加などにより、前年同期に比べ、営業利益は44億3千1百万円(24.8%)減少の134億1千8百万円、経常利益は45億2千3百万円(24.8%)減少の136億8千3百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は66億6千3百万円(41.4%)減少の94億2千8百万円となりました。」
売上高の減少と固定費の増加により、営業利益は前年同期比24.8%減となり、収益構造の悪化が第1四半期の実績として示された。 - FY2023再掲有価証券報告書
「洗浄装置マーケットシェア向上 ・収益構造改革の継続 ・ポストセールス強化 ・サプライチェーンマネジメントの強化によるCCC*の改善」
半導体製造装置事業において、収益構造改革を継続する方針を再掲している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における当社グループの業績につきましては、売上高は3,352億4千3百万円と前年同期に比べ、441億3千5百万円(15.2%)増加しました。利益面につきましては、売上の増加や採算性の改善などにより、前年同期に比べ、営業利益は164億9千2百万円(41.1%)増加の566億5千5百万円、経常利益は172億8千万円(43.3%)増加の571億9千4百万円となりました。」
売上増加と採算性改善により、営業利益は前年同期比41.1%増、経常利益は43.3%増となった。収益性の改善が第2四半期累計からさらに進展している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「売上高は2,184億4百万円と前年同期に比べ、311億9千7百万円(16.7%)増加しました。利益面につきましては、売上の増加や採算性の改善などにより、前年同期に比べ、営業利益は140億9千5百万円(58.5%)増加の381億7千2百万円、経常利益は148億9千7百万円(62.6%)増加の386億9千万円となりました。」
売上高が前年同期比16.7%増、営業利益が58.5%増となり、売上増加と採算性改善による収益性の改善が第2四半期累計でも進展した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「売上高は1,018億2千6百万円と前年同期に比べ、189億7千万円(22.9%)増加しました。利益面につきましては、売上の増加や採算性の改善などにより、前年同期に比べ、営業利益は91億5千6百万円(105.3%)増加の178億4千9百万円、経常利益は95億3千7百万円(110.0%)増加の182億6百万円となりました。」
売上増加と採算性改善により、第1四半期の営業利益は前年同期比105.3%増となった。収益構造の改善が数値で進展している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における当社グループの業績につきましては、売上高は2,911億7百万円と前年同期に比べ、746億4千万円(34.5%)増加しました。利益面につきましては、売上の増加や採算性の改善などにより、前年同期に比べ、営業利益は273億6千5百万円(213.8%)増加の401億6千2百万円となりました。」
売上高が前年同期比34.5%増加し、売上の増加や採算性の改善により営業利益は213.8%増の401億62百万円となった。収益構造の改善が第2四半期までの進展からさらに数値化された。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における当社グループの業績につきましては、売上高は1,872億6百万円と前年同期に比べ、444億9千1百万円(31.2%)増加しました。利益面につきましては、売上の増加や採算性の改善などにより、前年同期に比べ、営業利益は175億9千1百万円(271.2%)増加の240億7千7百万円となりました。」
売上高が前年同期比31.2%増加し、採算性の改善などにより営業利益は前年同期比271.2%増の240億77百万円となった。収益性の改善が第1四半期からさらに進展している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループの業績につきましては、売上高は828億5千6百万円と前年同期に比べ、159億7千6百万円(23.9%)増加しました。利益面につきましては、売上の増加や採算性の改善などにより、前年同期に比べ、営業利益は68億3千3百万円(367.5%)増加の86億9千3百万円となりました。」
売上高の増加と採算性の改善により、営業利益が前年同期比367.5%増となり、収益性の改善が数値で示された。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における当社グループの業績につきましては、売上高は2,164億6千7百万円と前年同期に比べ、95億8千3百万円(4.2%)減少しました。利益面につきましては、売上は減少したものの、採算性の改善や固定費の抑制などにより、前年同期に比べ、営業利益は53億9千9百万円(73.0%)増加の127億9千6百万円、経常利益は40億6千9百万円(56.6%)増加の112億6千2百万円となりました。」
売上高は減少した一方、採算性の改善と固定費の抑制により、営業利益は前年同期比73.0%増、経常利益は56.6%増となり、収益性がさらに改善した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「売上は減少したものの、採算性の改善や固定費の抑制などにより、前年同期に比べ、営業利益は30億4千6百万円(88.6%)増加の64億8千5百万円、経常利益は20億1千3百万円(59.0%)増加の54億2千7百万円となりました。」
売上高が前年同期比3.7%減少する一方、採算性の改善と固定費抑制により、営業利益は前年同期比88.6%増、経常利益は59.0%増となり、収益性がさらに改善した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループの業績につきましては、売上高は668億8千万円と前年同期に比べ、86億4千9百万円(14.9%)増加しました。利益面につきましては、売上の増加や採算性の改善、固定費の抑制などにより、18億5千9百万円の営業利益(前年同期は44億2千8百万円の営業損失)となりました。」
前年同期の営業損失から営業利益へ転じ、売上増加、採算性改善、固定費抑制を要因として収益性が一時的に改善した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「一方で、2年目以降、変動費率の上昇や海外拠点の強化・増産に伴う人件費等の固定費増加などにより収益性は後退し、加えて、キャッシュ・フローの創出にも課題を残す結果となりました。」
変動費率上昇と海外拠点の強化・増産に伴う固定費増加により、Challenge 2019期間中に収益性が後退した。今後はサプライヤー見直しやS3-3稼働率向上による利益改善を進めるとしている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における当社グループの業績につきましては、売上高は2,260億5千1百万円と前年同期に比べ、263億6千7百万円(10.4%)減少しました。利益面につきましては、固定費の削減を進めたものの、売上の減少や変動費率の上昇などにより、前年同期に比べ、営業利益は114億9千1百万円(60.8%)減少の73億9千7百万円、経常利益は114億7千9百万円(61.5%)減少の71億9千3百万円となりました。」
固定費削減を進めた一方、売上減少と変動費率上昇により、営業利益は前年同期比60.8%減、経常利益は61.5%減となり、収益構造の悪化が続いた。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における当社グループの業績につきましては、売上高は1,481億9千万円と前年同期に比べ、218億9千1百万円(12.9%)減少しました。利益面につきましては、売上の減少や変動費率の上昇などにより、前年同期に比べ、営業利益は117億4千9百万円(77.4%)減少の34億3千9百万円、経常利益は118億9千1百万円(77.7%)減少の34億1千4百万円となりました。」
売上高の減少と変動費率の上昇により、営業利益は前年同期比77.4%減、経常利益は77.7%減となり、収益構造の悪化がさらに数値化された。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループの業績につきましては、売上高は582億3千万円と前年同期に比べ、143億1千万円(19.7%)減少しました。利益面につきましては、売上の大幅な減少や変動費率の上昇などにより、44億2千8百万円の営業損失(前年同期は51億円の営業利益)となりました。」
売上高の大幅減少と変動費率の上昇により、営業利益が前年同期の51億円の黒字から44億28百万円の赤字へ転じ、収益構造面の悪化が示された。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における当社グループの経営成績につきましては、売上高は2,524億1千8百万円と前年同期に比べ、282億5千5百万円増加しました。しかしながら、利益面につきましては、主に半導体製造装置事業における変動費率の上昇や海外拠点の強化・増産対応に伴う人件費等の固定費増加などにより、前年同期に比べ、営業利益は49億3百万円減少の188億8千8百万円、経常利益は43億5千5百万円減少の186億7千2百万円となりました。」
売上高は増加した一方、半導体製造装置事業で変動費率が上昇し、海外拠点の強化・増産対応に伴う固定費も増加したため、営業利益は前年同期比49億3百万円減少した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は、自然災害の影響を受けた調達の一時的な混乱によるコスト改善活動の遅れに伴う変動費率の上昇や売上拡大に伴う人件費等の固定費増加などにより、116億8百万円(前年同期比20.2%減)となりました。」
半導体製造装置事業では、自然災害による調達混乱でコスト改善活動が遅れ、変動費率が上昇した。加えて人件費等の固定費も増加し、営業利益は前年同期比20.2%減となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「計画で目標に掲げた、①「収益構造改革を完遂し、高収益体質へ」として、最終年度において営業利益率10%以上、②「新規領域での事業化」、③「財務体質の強化」として、最終年度末において自己資本比率50%以上、に対して新規領域での事業化に関しては遅れはあるものの、一定の成果を出すことができました。」
Challenge2016の営業利益率目標10%以上に対し、実績は11.2%となった。GPでは引き続き在庫抑制や設計変更などによるコストダウンを進め、高収益体質への変革を目指している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「中期3カ年経営計画最終年度の当期は、持株会社体制における経営と執行の分離をさらに推し進め、迅速な意思決定と執行責任の明確化を進めてまいります。また収益構造改革を完遂するとともに、財務体質の強化を図り、更なる成長への足掛かりを確かなものにしてまいります。」
収益構造改革を中期計画最終年度に完遂する方針を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「中期3カ年経営計画最終年度の当期は、持株会社体制における経営と執行の分離をさらに推し進め、迅速な意思決定と執行責任の明確化を進めてまいります。また収益構造改革を完遂するとともに、財務体質の強化を図り、更なる成長への足掛かりを確かなものにしてまいります。」
収益構造改革を最終年度に完遂する方針を再掲している。変動費削減・固定費抑制という手段にも変更はない。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「前期は、変動費削減や固定費抑制など従前からの継続した収益構造改革への取り組みが功を奏し、増収増益を継続することができ、重点テーマとして設定している営業利益率は初年度に比べ改善しました。中期3カ年経営計画最終年度の当期は、持株会社体制における経営と執行の分離をさらに推し進め、迅速な意思決定と執行責任の明確化を進めてまいります。また収益構造改革を完遂するとともに、財務体質の強化を図り、更なる成長への足掛かりを確かなものにしてまいります。」
変動費削減・固定費抑制を手段とする収益構造改革について、前期の改善実績を記載し、最終年度には完遂するとしている。