環境負荷削減と持続可能な社会への貢献
FY2017に初出。10回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年3月期における実績は、温室効果ガス排出量（Scope１,2）を2020年3月期比で70%削減(カーボンオフセットによる相殺分を除いた場合は62％削減)、再生可能エネルギーの電力導入率89%を達成しました。」
環境負荷削減について、Scope1・2排出量の基準年比削減率が70％、再生可能エネルギー導入率が89％まで進展した。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年3月期における実績は、温室効果ガス排出量（Scope１,2）を対2020年3月期比で51%削減、再生可能エネルギーの電力導入率78%を達成しました。」
環境負荷削減について、Scope1・2排出量を基準年比51％削減、再生可能エネルギー電力導入率78％まで進めた実績を記載した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「自社事業所からのCO2排出量（Scope1 & 2）削減 -68% ～ -70% (2020年3月期対比削減) 2030年までに実質ゼロ」
環境負荷削減について、2027年3月期のScope1・2削減率を2020年3月期比68～70％減とする評価目標を設定し、2030年実質ゼロ目標と接続した。 - FY2024前進有価証券報告書
「そして2023年10月には、SBTi（The Science Based Targets initiative）より当社グループの短期目標及びネットゼロ目標がパリ協定で定められている1.5℃目標の水準と整合したものであるとの認定を取得しました。2023年3月期における実績は、温室効果ガス排出量（Scope１,2）を対2020年3月期比で45.7%削減、再生可能エネルギーの電力導入率71.9%を達成しました。」
Scope1・2削減と再生可能エネルギー導入の実績を示し、SBTiの1.5℃整合認定を取得した。2031年3月期のScope1・2実質ゼロ、再生可能エネルギー100％目標に向けた進展を記載した。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「また、脱炭素社会の実現に広く貢献するためには、自社からの二酸化炭素排出量に加えて、サプライチェーン上の二酸化炭素排出量までを含めた取組みが必要であると考え、2023年5月にサプライチェーン全体の二酸化炭素排出量（Scope1,2,3）を2040年までにネットゼロとする目標を策定しました。」
従来の2030年Scope1・2実質ゼロ目標に加え、サプライチェーン全体のScope1・2・3を2040年までにネットゼロとする目標へ範囲を拡大した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「2030年までに自社事業所からの二酸化炭素排出量（Scope 1、2*）を実質ゼロとすること、2030年までに自社の事業所で使用する電力を100%再生可能エネルギー由来とするという2つの野心的な目標を、同年に策定しました。」
環境方針について、2030年までのScope 1・2排出実質ゼロに加え、事業所使用電力の再生可能エネルギー100％という目標を明示した。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「当社は、事業活動のすべての場面における環境負荷の削減活動とともに、脱炭素・循環型社会に貢献する製品・サービスの拡大や各地域での環境貢献活動を通じて地球環境への配慮と事業成長を両立し、持続可能な社会の実現に向けて取り組んでいます。環境課題の中でも気候変動を事業活動に影響を及ぼす重大な課題の一つであると認識し、2021年５月には、オリンパスグループの事業所から排出するCO２排出量を2030年までに実質ゼロにするカーボンニュートラル目標を設定しました。」
環境方針を、環境負荷削減の一般的な方針から、事業所のCO2排出量を2030年までに実質ゼロとする期限付き目標へ拡張した。 - FY2020前進有価証券報告書
「エネルギー効率の改善を目標に掲げての活動、自然エネルギーの導入拡大、サプライヤーの多様化等の対策を実施しています。」
環境負荷削減方針について、エネルギー効率改善、自然エネルギー導入、サプライヤー多様化という対策を具体化した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「環境経営においては、事業活動のすべての場面における環境負荷の削減活動とともに、低炭素・循環型社会に貢献する製品・サービスの拡大や各地域での環境貢献活動を通じて地球環境への配慮と事業成長を両立し、持続可能な社会の実現に向けて取り組んでいます。」
環境負荷削減、環境貢献製品・サービス、地域活動と事業成長の両立方針を再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「環境経営においては、事業活動のすべての場面における環境負荷の削減活動とともに、低炭素・循環型社会に貢献する製品・サービスの拡大や各地域での環境貢献活動を通じて地球環境への配慮と事業成長を両立し、持続可能な社会の実現に向けて取り組んでいます。」
環境負荷削減、低炭素・循環型社会に貢献する製品・サービス、地域活動を事業成長と両立する方針を初めて独立テーマとして記載した。