医療を中心としたコア技術の継続強化
FY2016に初出。21回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- 2026-08-07前進決算説明資料
「過去12カ月間でFDAから30件以上の510(k)認可を取得」
医療を中心としたコア技術強化について、FDA認可の取得実績を新たに具体化した。 - FY2026前進有価証券報告書
「当期の主な成果としては、EVIS X1 被写界深度拡大（Extended Depth of Field、以下、EDOF）上部消化管用ビデオスコープおよび超音波内視鏡システムEU-ME3の米国、中国での発売や、EVIS X1 EDOF下部消化管用ビデオスコープの米国での発売、「OLYSENSE CAD/AI」の米国、欧州での発売、超音波内視鏡検査用吸引生検針「SecureFlex」の米国、欧州、日本、アジア・オセアニアでの発売、止血クリップ「Retentia」の欧州、アジア・オセアニアでの発売などを行いました。」
コア技術強化について、EDOFスコープ、EU-ME3、OLYSENSE CAD/AI、SecureFlex、Retentiaなどの地域別上市を進めた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社グループは、エンドルミナルロボットの開発が、低侵襲な内視鏡下手術の普及と医療アウトカムの向上に貢献し、より多くの患者さんの健康と幸せにつながると考えており、自社での研究開発やスタートアップへの出資など、エンドルミナルロボティクスに積極的に投資しています。」
医療を中心としたコア技術強化について、エンドルミナルロボットを新たな開発・投資対象として、自社研究開発とスタートアップ出資を組み合わせる方針を記載した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当期の主な成果としては、超音波内視鏡システムEU-ME3の米国FDA認可取得や、外科手術用内視鏡システム「VISERA ELITE III」の米国発売、中国発売に向けた開発を行いました。加えて、内視鏡システム、ビデオスコープ、消化器科処置具、リプロセス、サービスといった幅広いポートフォリオと、クラウド型アプリケーションのシームレスな統合を目指し、初のクラウド型AI内視鏡画像診断支援システムが米国FDA認可および欧州MDR認証を取得しました。」
コア技術強化について、EU-ME3のFDA認可、VISERA ELITE IIIの米国発売準備、クラウド型AI内視鏡画像診断支援システムの米国FDA認可・欧州MDR認証取得を記載した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、432億６百万円です。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、上期の研究開発費432億06百万円を開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当期の主な成果としては、当社最上位機種の内視鏡システム「EVIS X1」の米国発売や中国発売に向けた開発および上部消化管汎用ビデオスコープ「GIF-1100」、大腸ビデオスコープ「CF-HQ1100DL/I」の米国発売に向けた開発を行いました。」
EVIS X1の米国発売・中国発売準備、米国向けスコープ開発、Sony・Canon Medical Systemsとの協業を研究開発の成果・進展として記載した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないと再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当期の主な成果としては、外科手術用内視鏡システム「VISERA ELITE III」や内視鏡用超音波観測装置「EU-ME3」などを開発しました。また、次世代内視鏡システムやシングルユース十二指腸内視鏡などの発売に向けて、開発を進めています。」
コア技術強化について、外科内視鏡、超音波観測装置、次世代内視鏡、シングルユース十二指腸内視鏡の開発成果・継続開発を記載した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「Odin社は、ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン(UCL)のWellcome / EPSRC Centre for Interventional and Surgical Sciences (WEISS)に在籍する、著名な臨床医と人工知能の専門家たちによって、内視鏡用の次世代クラウドAI対応アプリケーションを開発するために設立されました。当社は、リアルタイムに収集・分析された手技や臨床データを活用したOdin社のソリューションを取り込むことで、医療従事者の管理作業上の負担を軽減したり、臨床の現場での意思決定を支援したりするだけでなく、医療従事者がより良い医療ケアを患者さんに提供するための支援をすることを目指しています。」
医療を中心としたコア技術強化について、内視鏡用クラウドAIアプリケーションを開発するOdin社を全株式取得し、臨床データ活用と意思決定支援の技術を取り込んだ。 - FY2022前進有価証券報告書
「当期の主な成果としては、AIサポートを備えたクリニック向けのクラウド型の内視鏡画像・レポート管理ソフトウェア「Vivoly+」のサブスクリプションサービスなどを開発しました。また、次世代外科内視鏡システムやシングルユース十二指腸内視鏡などの発売に向けて、開発を進めています。」
コア技術強化について、AI搭載クラウド型ソフトウェア、次世代外科内視鏡、シングルユース十二指腸内視鏡の開発を進めた。 - FY2021前進有価証券報告書
「当期の主な成果としては、当社の消化器内視鏡を代表する基幹製品である次世代消化器内視鏡システム「EVIS X1」、焦点範囲の広い内視鏡画像を得る技術である、EDOF（被写界深度拡大技術）を搭載した上部消化管汎用ビデオスコープ「GIF-EZ1500」および大腸ビデオスコープ「CF-EZ1500DL/I」、AIを活用した内視鏡CADプラットフォーム「ENDO-AID」などを開発しました。」
医療を中心としたコア技術強化について、EVIS X1、EDOF搭載スコープ、AI内視鏡CADなどの開発成果を具体化した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、映像コンポーネント事業において一部の開発テーマを終了しておりますが、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
映像コンポーネント事業で一部開発テーマを終了したが、研究開発活動全体の状況には重要な変更がないと説明している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当期の主な成果としては、早期診断・観察機能向上を実現する光学技術やAIを含む画像処理技術、低侵襲治療を実現するためのデバイス技術やロボティクスを含む精密制御技術の開発、および内視鏡や治療器をはじめとした医療分野新製品の高機能化、低コストを実現するシミュレーション技術開発や材料技術開発、高精度レンズ量産化の加工技術開発や、自動化ラインに繋がる設備開発などの生産技術に関する取り組みなどです。」
医療を中心としたコア技術強化について、AI画像処理、ロボティクス、低侵襲治療デバイスなどの開発領域を具体化した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の方針・状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当期の主な成果としては、高精細デジタル画像かつ立体的な視野で緻密な手術をサポートする4K 3Dビデオ技術を搭載した手術用顕微鏡システム「ORBEYE（オーブアイ）」、より迅速で正確な手術をサポートする外科手術用3D内視鏡「ENDOEYE（エンドアイ）3D硬性ビデオスコープ」、顕微鏡のようにリアルタイムに細胞レベルまで観察ができる超拡大内視鏡「Endocyto（エンドサイト）」などを開発しました。」
医療を中心とするコア技術強化について、4K 3D、3D内視鏡、超拡大内視鏡などの開発成果を具体的に記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の方針・状況に重要な変更がないと再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「平成28年３月に発表した「中期経営計画（16CSP）」において「技術開発機能戦略」を策定し、当社の研究開発機能は、経営目標の達成に向けて医療を中心とする各事業戦略を技術的側面から支援するとともに、当社のコア技術を継続的に強化し続けていくことを目標としています。」
16CSPに基づく技術開発機能戦略と、医療を中心にコア技術を強化する目標を通期でも再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の方針・状況に重要な変更がないと再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の方針・状況に重要な変更がないと再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「「技術開発機能戦略」を策定し、経営目標の達成に向けて医療を中心とする各事業戦略を技術的側面から支援するとともに、当社のコア技術を継続的に強化し続けていくことを目標としています。」
研究開発費は当期814億円、売上高比10.1％と記載されている。