デジタルカメラ市場の急速な縮小リスク
FY2016に初出。12回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2021-Q1。
オリンパスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。7社中5社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「映像事業の連結売上高は、60億24百万円（前年同期比40.9％減）、営業損失は、27億46百万円（前年同期は、23億41百万円の営業損失）となりました。新型コロナウイルス感染症の影響により、実店舗における来店者数が減少したことに加え、スマートフォンの台頭等による厳しい事業環境により、映像事業の売上は減収となりました。」
デジタルカメラ市場の縮小・競争環境に加えて感染症による実店舗来店者数減少が重なり、映像事業の40.9％減収と損失拡大として顕在化した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社の映像事業は2020年3月期まで3期連続で営業損失を計上するに至っています。」
デジタルカメラ市場の縮小リスクが、映像事業の3期連続営業損失として継続的に顕在化した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「映像事業の連結売上高は213億２百万円（前年同期比17.0％減）、営業損失は56億97百万円（前年同期は92億26百万円の営業損失）となりました。新製品の導入を控えていることに加えミラーレスの競争環境の激化等により、映像事業の売上は減収となりました。」
ミラーレスの競争環境激化と新製品導入前の状況が、映像事業の17.0％減収と営業損失として顕在化した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「新製品の導入を控えていることに加え、ミラーレスの市況悪化の影響等により、映像事業の売上は減収となりました。」
ミラーレスの市況悪化が継続し、新製品導入前の状況と合わせて映像事業の26.7％減収として顕在化した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「映像事業の営業損益は、減収および生産拠点の再編に伴う費用ならびに、減損損失1,990百万円を計上したこと等により、損失を計上しました。」
競合激化・供給制約に加え、生産拠点再編費用と19億90百万円の減損損失が発生し、映像事業の悪化が通期で顕在化した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「ミラーレスの競合環境激化および生産拠点の再編に伴い一部既存製品の供給や新商品数に制約が生じた影響もあり、映像事業の売上高は減収となりました。映像事業の営業損益は、減収および生産拠点の再編に伴う費用ならびに、減損損失13億45百万円を計上したことにより、損失を計上しました。」
ミラーレス市場の競争激化と生産再編による供給・新商品数の制約が顕在化し、減収、営業損失、減損損失につながった。 - FY2018悪化有価証券報告書
「しかしながら、スマートフォンの普及に伴いデジタルカメラ市場が急激に縮小しており、OSZの稼働率が著しく低下し、また、設立から26年が経過し設備の老朽化も進み、OSZの競争力を維持することが極めて困難な状況となっています。」
スマートフォン普及による市場急縮小、拠点稼働率低下、設備老朽化が具体化し、映像事業の市場リスクが深刻化している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、コンパクトカメラの分野において、市場の縮小に合わせて販売台数を絞り込んだことにより、映像事業全体の売上は減収となりました。」
コンパクトカメラ市場の縮小が続き、販売台数の絞り込みと映像事業の減収につながっている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「市場の縮小に合わせて事業規模の適正化を進めたほか、平成28年４月に発生した熊本地震の影響で一部製品の供給が遅れた影響もあり、映像事業の売上は減収となりました。」
映像市場の縮小が第3四半期累計の売上高21.3％減として実績に現れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「市場の縮小に合わせて事業規模の適正化を進めたほか、平成28年４月に発生した熊本地震の影響で一部製品の供給が遅れた影響もあり、映像事業の売上は減収となりました。」
映像市場の縮小が事業規模の適正化と売上高28.2％減として上期実績に現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「市場の縮小に合わせて事業規模の適正化を進めたほか、平成28年４月に発生した熊本地震の影響で一部製品の供給が遅れた影響もあり、映像事業の売上は減収となりました。」
デジタルカメラ市場を含む映像市場の縮小が事業規模の適正化と売上減少として実績に現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「映像事業のデジタルカメラ分野では、市場環境が厳しさを増しており、予想を超える急激な市場の縮小が生じた場合には、当社グループが進めている事業再編施策が売上減少に追いつかず、収益確保に影響を及ぼす可能性があります。」
市場縮小への対応として、商品ライン絞り込みや構造改革を進めている。