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オリンパス(7733)・リスク対処

新型コロナウイルス感染症による事業影響リスク

FY2020-Q3に初出。10回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2023。

10記載
4年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2020 – FY2021-Q2その他FY2021-Q3 – FY2021対処FY2022-Q1 – FY20232020: 420202021: 420212022: 120222023: 12023
同じテーマの他社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの1283件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023対処有価証券報告書

    「当連結会計年度における世界経済は、新型コロナウイルス感染症の大流行の影響による厳しい状況から経済活動が回復する中で、持ち直しの動きが継続しました。」

    感染症による厳しい事業環境から経済活動の回復が継続し、前期までの事業影響が縮小する環境を記載した。
  2. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における世界経済は、新型コロナウイルス感染症の大流行の影響による厳しい状況から経済活動が回復する中で、持ち直しの動きが継続しました。」

    新型コロナウイルス感染症による厳しい事業環境から経済活動が回復し、感染症影響は前期より縮小していく前提を再確認している。
  3. FY2022-Q2対処有価証券報告書

    「消化器内視鏡分野では、新型コロナウイルス感染症の影響からの回復により、全ての地域で前年同期比プラス成長となり、特に北米と欧州、日本の売上が増加しました。」

    新型コロナウイルス感染症の影響は残るものの、内視鏡、治療機器、科学の各事業で症例数・販売活動・設備投資の回復が進み、業績への影響が前期より縮小した。
  4. FY2022-Q1対処有価証券報告書

    「内視鏡事業の営業損益は、欧州の持分法適用会社への持分法投資について、約17億円の減損損失を計上したものの、新型コロナウイルス感染症の影響からの回復に伴う増収を主な要因として、増益となりました。」

    新型コロナウイルス感染症の影響は依然として不確実性を残す一方、医療・科学事業では症例数、販売活動、設備投資の回復が増収増益として現れ、前期より影響が縮小した。
  5. FY2021通期影響額更新有価証券報告書

    「当連結会計年度における当社連結業績への影響は、継続事業の売上高で約324億円として認識しています。」

    新型コロナウイルス感染症による通期の継続事業売上高への影響額を約324億円として更新した。
  6. FY2021-Q3影響額更新有価証券報告書

    「なお、新型コロナウイルス感染症による当第3四半期連結累計期間における当社連結業績への影響は、継続事業の売上高で約390億円、継続事業の営業利益で約30億円程度と認識しております。」

    新型コロナウイルス感染症による第3四半期累計の影響額を、継続事業の売上高約390億円、営業利益約30億円として更新した。
  7. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「なお、新型コロナウイルス感染症による当第2四半期連結累計期間における当社連結業績への影響は、継続事業の売上高で約460億円、継続事業の営業利益で約130億円程度と認識しております。」

    新型コロナウイルス感染症の影響は、FY2021-Q1の約340億円・約110億円から、上期累計で売上高約460億円・営業利益約130億円へ拡大した。
  8. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「なお、新型コロナウイルス感染症による当第1四半期連結累計期間における当社連結業績への影響は、売上高で約340億円、営業利益で約110億円程度と認識しております。」

    新型コロナウイルス感染症の影響が、全事業の減収、販促活動の制約、売上高約340億円・営業利益約110億円の減少として、前期より大きく具体化した。
  9. FY2020顕在化有価証券報告書

    「当社グループの事業活動においては、医療機関など顧客先への訪問の制限や商談の延期・中止など、販売活動に影響が生じております。」

    新型コロナウイルス感染症リスクが、医療機関訪問制限、症例数減少、商談延期・中止、在宅勤務、決算発表・株主総会延期などとして実際に発生した。全社業績への影響は売上高約130億円、営業利益約80億円と記載している。
  10. FY2020-Q3初出有価証券報告書

    「2019年12月以降に中華人民共和国湖北省武漢市において、新型コロナウイルス感染症の発生が複数報告されて以来、世界各地で患者発生報告が続いています。また、世界保健機関(WHO)の緊急委員会は、2020年1月末に「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」に該当すると発表しており、今後の経過によっては、当社グループの事業活動および収益確保に影響を及ぼす可能性があります。」

    新型コロナウイルス感染症の発生とWHOによる緊急事態の発表を踏まえ、事業活動・収益確保への影響可能性を新たなリスクとして記載した。
一緒に動いた変遷

「医療事業を中心とした事業規模の更なる拡大」は、この変遷が動いた10回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

655544★123456
  1. ★この変遷
  2. 1医療事業を中心とした事業規模の更なる拡大6回
  3. 2新興国減速・円高・資源価格下落リスク5回
  4. 3科学事業の収益基盤確立と製品・ソリューション拡大5回
  5. 42023年3月期の収益性・資本効率目標5回
  6. 5事業ポートフォリオの再構築と経営資源の最適配分4回
  7. 6医療事業への積極投資と成長領域の拡大4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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