オリンパス（7733）・リスク対処
気候変動による物理・移行リスク
FY2023に初出。3回の記載のうち2回が「対処」で、最初の「対処」はFY2024。直近の記載はFY2025。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
気候変動による規制・資材制約とサプライチェーン・作業環境リスク83社が書いているテーマ・逆風82社・追い風0社
直近の記載が「対処」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている83社のうち14社を表示しています。上の文は83社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025対処有価証券報告書
「気候変動のリスクは、当社グループの戦略・財務計画に影響を与えますが、影響度合いは比較的小さいと推定しております。例えば、物理的リスクとしては、自然災害の自社工場操業への影響についても台風や物理的なリスクが低い場所にあることを確認しており、有事の際にも事業活動が継続できるよう各拠点で事業継続計画を作成しています。」
気候変動リスクの財務影響を比較的小さいと評価し、拠点別BCPや代替サプライヤーによる対応を継続している。 - FY2024対処有価証券報告書
「気候変動のリスクは、当社グループの戦略・財務計画に影響を与えますが、影響度合いは比較的小さいと推定しております。例えば、物理的リスクとしては、自然災害の自社工場操業への影響についても台風や物理的なリスクが低い場所にあることを確認しており、有事の際にも事業活動が継続できるよう各拠点で事業継続計画を作成しています。」
気候変動リスクの財務影響を比較的小さいと評価し、拠点別BCP、代替サプライヤー、環境配慮型製品開発等の対応を記載した。 - FY2023初出有価証券報告書
「短期的（1～5年）には、自然災害発生による操業停止・サプライチェーン断絶を、中長期的（10～20年）には、炭素税の導入や温室効果ガス削減規制の強化による事業コスト増加を主な課題としています。」
気候変動について、2℃・4℃シナリオに基づき、短期の自然災害・サプライチェーン断絶と中長期の炭素税・規制強化によるコスト増を主要リスクとして整理した。販売拠点の一時休業等の影響も記載している。