事業ポートフォリオの再構築と経営資源の最適配分
FY2016に初出。27回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに81社。
- FY2026前進有価証券報告書
「サージカルインターベンション事業（SIS）の「外科内視鏡」、「その他の治療領域」に含まれている外科事業についても、これらの観点からレビューを行い、パフォーマンスの最適化とさらなる価値創出を目的として、さまざまな戦略的オプションを検討していきます。」
医療分野への集中後も、SISの外科内視鏡・外科事業について、戦略適合性、成長、投下資本利益率に基づくレビューと戦略的選択肢の検討を新たに明示した。 - FY2025-H1達成有価証券報告書
「なお、上記のプット・オプション契約に基づき、整形外科事業については、2024年７月12日に譲渡を完了しました。」
事業ポートフォリオの選択と集中について、整形外科事業のポラリス・キャピタル・グループへの譲渡を2024年7月12日に完了した。 - FY2024前進有価証券報告書
「これらの分野へ注力するため、オリンパステルモバイオマテリアル株式会社及びFHOグループをポラリス・キャピタル・グループに譲渡することが、当社グループの企業価値向上及び整形外科事業の自律的かつ持続的な成長の実現に最適であるとの結論に至っています。」
消化器科・泌尿器科・呼吸器科への集中を進めるため、整形外科事業の譲渡契約を締結し、2024年7月の譲渡予定を示した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当該契約に基づき、2023年７月３日に当該事業の譲渡を完了しています。」
事業ポートフォリオの選択と集中について、その他事業に含まれるコラーゲン事業・歯科用商品販売事業の譲渡を完了した。併せてGyrus Medical Limitedの全株式譲渡も2023年４月21日に完了している。 - FY2023達成有価証券報告書
「当社は、2023年４月３日に譲渡を完了しました。」
事業ポートフォリオの選択と集中について、科学事業を承継したエビデントの全株式譲渡を完了した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「エビデントの全株式を譲渡する契約を2022年８月29日に締結し、2023年１月に全株式を譲渡する予定です。」
事業ポートフォリオの選択と集中について、科学事業を承継したエビデントの全株式譲渡契約を締結し、2023年1月の譲渡予定まで具体化した。 - FY2022達成有価証券報告書
「2022年４月１日を効力発生日として、新たに設立した完全子会社である株式会社エビデントに当社の科学事業を承継させる会社分割を実施しました。」
事業ポートフォリオの選択と集中について、科学事業の分社化を2022年4月1日に完了した。医療分野への経営資源集中と、科学事業の事業特性に応じた経営体制への移行を実施した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「その結果、上記２事業を中心とする医療分野と科学事業で、それぞれの事業特性に合った経営体制を確立することが、それぞれの持続的な成長と収益性向上に向けた取り組みを加速させ、当社グループ全体の企業価値向上に資するとの判断に至り、科学事業の分社化を決定しました。」
事業ポートフォリオの選択と集中について、医療分野への経営資源投入を継続しつつ、科学事業を分社化して事業特性に合った経営体制へ移行する具体的な決定を行った。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当社は、当社の連結子会社であるオリンパスシステムズ株式会社の全株式をアクセンチュア株式会社へ譲渡する契約を2021年５月28日付で締結し、2021年８月31日をもって譲渡手続きを完了しました。」
事業ポートフォリオの選択と集中について、オリンパスシステムズ株式会社の全株式のアクセンチュアへの譲渡を完了した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社は、当社の連結子会社であるオリンパスシステムズ株式会社の全株式をアクセンチュア株式会社へ譲渡する契約を2021年５月28日付で締結しました。なお、当株式譲渡契約に基づく株式の譲渡は、2021年８月末までに完了予定です。」
事業ポートフォリオの選択と集中に関連して、オリンパスシステムズ株式会社の全株式をアクセンチュアへ譲渡する契約を締結し、2021年8月末までの完了予定を示した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「本契約に基づき、当社は2021年１月１日に当該株式の譲渡を完了いたしました。」
事業ポートフォリオの選択と集中について、映像事業の分社化およびJIP側への株式95％譲渡を2021年1月1日に完了した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「2020年９月30日には、当社が新たに設立する当社の完全子会社（以下、「映像新会社」）に対して、吸収分割により当社の映像事業を承継させたうえで、映像新会社の株式の95%を日本産業パートナーズ株式会社（以下、「JIP」）が設立した特別目的会社であるOJホールディングス株式会社に譲渡することに係る最終契約を、2020年９月30日付で同社と締結しました。」
事業ポートフォリオの選択と集中について、映像事業のJIP側への譲渡に関する最終契約を締結し、95%譲渡と実行日2021年1月1日を定めた。 - FY2020前進有価証券報告書
「2020年６月24日には、映像事業の譲渡に関する意向確認書を日本産業パートナーズ株式会社と締結いたしました。今後、デュー・ディリジェンスおよび更なる協議を経て、2020年９月30日までに本取引に関して法的拘束力を有する正式契約を締結することを目指します。」
事業ポートフォリオの選択と集中について、映像事業を日本産業パートナーズへ譲渡する意向確認書を締結し、正式契約の期限も示した。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「事業ポートフォリオの選択と集中」
新たな中長期経営戦略では、従来の「事業ポートフォリオの再構築と経営資源の最適配分」から、「事業ポートフォリオの選択と集中」へ表現を改め、内視鏡・治療機器などへの重点化を示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「医療事業では、「Transform Olympus」とともに発表しております「Transform Medical」に則り、医療事業の再編成を行い、運営体制の最適化と合理化を図り、グローバル・メドテック業界における競争力の強化を図ってまいります。」
医療事業の再編成を通じて、運営体制の最適化・合理化と競争力強化を進める方針を具体化した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「その他事業の営業損失は、事業ドメインへの経営資源の集中を進めるべく、非事業ドメインの整理を行い、前年同期に子会社の事業譲渡を行ったこと等により、損失幅が縮小しました。」
事業ドメインへの経営資源集中と非事業ドメイン整理の効果を、その他事業の損失幅縮小として記載している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「泌尿器科ビジネス領域における尿路結石治療は、当社 16CSPにおける重点戦略領域です。今回の事業取得により、結石破砕装置を自社開発・生産し、泌尿器科ビジネスにおける競争力を高めてまいります。」
16CSPの重点戦略領域である泌尿器科ビジネスについて、Cybersonics社から尿路結石治療技術・事業資産を取得し、自社開発・生産に向けた経営資源配分を進めた。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループは16CSPにおいて、成長分野への戦略投資や業務改革による事業効率の追求など、当期も持続的な発展に向けた取り組みを推し進めてまいりました。」
成長分野への戦略投資、業務改革、事業効率の追求を当期の実行内容として記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「その他事業の売上高は、2016年10月31日付で当社子会社のNOC日本アウトソーシング株式会社を譲渡するなど、非事業ドメインの整理を進めたことにより減収となりました。」
非事業ドメインの整理を継続し、その他事業の減収要因として記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「その他事業の売上高は、平成28年10月31日付で当社子会社のNOC日本アウトソーシング株式会社を譲渡するなど、非事業ドメインの整理を進めたことにより減収となりました。」
非事業ドメインの整理による経営資源の再配分を、その他事業の減収要因として再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「今回の買収により、ISM社が医療現場で培ってきたIP映像配信技術とそのシステムインテグレーションの事業基盤を獲得することで、16CSPで当社が掲げた「手術室システムインテグレーション」の強化を図り、より良い医療環境を提供することで、世界の人々の健康・安心と心の豊かさの実現を通して社会に貢献してまいります。」
医療領域を中心とする事業ポートフォリオ構築と経営資源投入の一環として、ISM社買収の意義を説明している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「また、当社の持分法適用関連会社であった株式会社アダチは、当社が保有株式の全てを売却したことに伴い、第１四半期連結会計期間より持分法適用の範囲から除外しております。」
NOC日本アウトソーシング株式会社の売却に続き、株式会社アダチの株式も全て売却し、非事業ドメインの整理を進めた。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当社は、連結子会社であるNOCアウトソーシング株式会社の株式をロングリーチグループに譲渡する契約を平成28年９月30日に締結し、同年10月31日に実行しました。」
16CSPの「必要経営資源の適時確保・最大活用」に沿って、中心領域ではないアウトソーシング子会社の売却を契約・実行した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「こうした取り組みにより、創立100周年（平成31年）の節目を超えて、持続的な発展を実現するための、足下固めと攻めの事業ポートフォリオを構築し、企業価値の向上に努めてまいります。」
16CSPの取り組みを、足下固めと攻めの事業ポートフォリオ構築につなげる方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは平成25年３月期を初年度とする「中期ビジョン」（中期経営計画）の基本戦略である「事業ポートフォリオの再構築と経営資源の最適配分」「コスト構造の見直し」「財務の健全化」「ガバナンスの再構築」を引き続き強力に推し進めました。」
中期ビジョンの基本戦略として、ポートフォリオ、コスト、財務、ガバナンスを一体で扱っている。