研究開発・生産設備・情報システム・海外展開・新事業・M&Aへの投資
FY2016に初出。37回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載は2026-08-04。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。36社中3社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに5社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体での研究開発費の総額は12,037百万円であり」
研究開発費は前年度の10,354百万円から12,037百万円へ増加した。新型機種、性能向上、要素技術及び半導体製造装置と計測機器のシナジーに関する開発を進めた。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は 5,531 百万円となりました。なお、当中間連結会計期間において、研究開発活動の状況についての重要な変更は行っていません。」
研究開発を含む成長投資方針を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費5,531百万円を計上した。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体での研究開発費の総額は10,354百万円であり」
研究開発費は前年度の9,042百万円から10,354百万円へ増加した。半導体製造装置の性能向上・新型機種開発、計測機器の改良及び充放電試験システム開発を進めた。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体での研究開発費の総額は9,042百万円であり」
研究開発費は9,042百万円となり、半導体製造装置では積層化・高スループット化に対応する製品改良や新型機種開発、計測機器では統合測定解析ソフトウエアや充放電試験システムの開発を実施した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は6,828百万円でした。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況についての重要な変更は行っていません。」
研究開発を含む成長投資方針を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費6,828百万円と、研究開発活動に重要な変更がないことを開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は4,554百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況についての重要な変更は行っていません。」
研究開発を含む成長投資方針を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費4,554百万円と、研究開発活動に重要な変更がないことを開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2,225百万円でした。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況についての重要な変更は行っていません。」
研究開発を含む成長投資方針を継続し、当第1四半期の研究開発費2,225百万円と、研究開発活動に重要な変更がないことを開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は6,399百万円でした。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況についての重要な変更は行っていません。」
研究開発を含む成長投資方針を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費6,399百万円と、研究開発活動に重要な変更がないことを開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は4,342百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況についての重要な変更は行っていません。」
研究開発を含む成長投資方針を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費4,342百万円と、研究開発活動に重要な変更がないことを開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は6,033百万円でありました。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況についての重要な変更は行っておりません。」
研究開発を含む成長投資方針を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費6,033百万円と、研究開発活動に重要な変更がないことを開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 4,073 百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況についての重要な変更は行っておりません。」
研究開発を含む成長投資方針を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費4,073百万円と、研究開発活動に重要な変更がないことを開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 1,855 百万円でした。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況についての重要な変更は行っておりません。」
研究開発を含む成長投資方針を継続し、当第1四半期の研究開発費1,855百万円と、研究開発活動に重要な変更がないことを開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体での研究開発費の総額は7,193百万円であり」
研究開発、生産設備、情報システム、海外展開、新事業・M&Aへの投資方針を継続し、当年度の研究開発費は7,193百万円であった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 52 億 94 百万円であった。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況についての重要な変更は行っていない。」
研究開発費52億94百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体での研究開発費の総額は8,234百万円であり」
研究開発費が8,234百万円となり、半導体製造装置の性能向上、計測データ解析ソフトの機能拡充等を継続した。また、SBSバランサ事業の譲受を実施した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は61億2百万円であった。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況についての重要な変更は行なっていない。」
研究開発費61億2百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は4,107百万円であった。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況についての重要な変更は行なっていない。」
研究開発費4,107百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「これは、新基幹システムが当第１四半期連結会計期間の期首に稼働したことを機に、先入先出法より総平均法にて在庫評価を行う方が、より適切なたな卸資産の評価及び期間損益計算を行うことが出来ると判断したことによる変更である。」
情報システム投資の具体的な進展として、新基幹システムが当第1四半期会計期間の期首に稼働したことを開示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「先進技術に関する研究開発や生産設備投資、情報システム投資、海外事業展開、新事業分野開拓、M&A投資等に有効に活用していきたいと考えている。」
成長投資方針に沿って、研究開発費7,469百万円、日野工場・ERPへの投資に加え、富士通テレコムネットワークス福島の株式取得を実施した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「生産の拡大に伴い「たな卸資産」が増加したことに加え、新工場予定地の取得や基幹システム再構築のための有形・無形の固定資産投資を進めたことにより、当第３四半期連結会計期間末の資産の総額は前連結会計年度末に対し194億85百万円増加した。 当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は56億08百万円であった。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況についての重要な変更は行なっていない。」
成長投資のうち、基幹システム再構築のための有形・無形固定資産投資が具体的に示された。研究開発費は56億08百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は37億26百万円であった。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況についての重要な変更は行なっていない。」
研究開発費37億26百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は15億69百万円であった。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況についての重要な変更は行なっていない。」
研究開発費15億69百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は54億43百万円であった。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況についての重要な変更は行なっていない。」
研究開発費54億43百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は35億88百万円であった。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況についての重要な変更は行なっていない。」
研究開発費35億88百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は16億51百万円であった。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況についての重要な変更は行なっていない。」
研究開発費16億51百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体での研究開発費の総額は67億91百万円であり」
研究開発を含む成長投資方針を継続し、当年度の研究開発費総額67億91百万円と、半導体・計測機器の具体的な開発テーマを開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は49億37百万円であった。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況についての重要な変更は行なっていない。」
研究開発費49億37百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は34億18百万円であった。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況についての重要な変更は行なっていない。」
研究開発費34億18百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は15億80百万円であった。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況についての重要な変更は行なっていない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費を15億80百万円と開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「先進技術に関する研究開発や生産設備投資、情報システム投資、海外事業展開、新事業分野開拓、M&A投資等に有効に活用していきたいと考えている。」
内部留保資金の使途として、複数の成長投資分野を列挙している。