原価低減による売上総利益率・営業利益の改善
FY2016に初出。30回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載は2026-05-15。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。21社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上増および原価率改善により、営業利益は919百万円（同33.3％増）」
売上増と原価率改善により営業利益は919百万円、前年同期比33.3％増となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「売上高の増加に伴い、固定費（人件費、生産設備維持費など）の比率が下がったことにより、売上原価率が58.5％と前連結会計年度と比較し1.8ポイント改善しました。その結果、当連結会計年度の売上総利益は、5,952百万円（同12.8％増）と前連結会計年度を上回りました。…その結果、当連結会計年度の営業利益は1,475百万円（同33.5％増）となりました。」
通期の売上原価率が58.5％へ1.8ポイント改善し、売上総利益は12.8％増、営業利益は33.5％増となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「売上高が1,086百万円増と前年同四半期を上回ったことで人件費などの固定費の比率が下がり、売上原価率が1.5ポイント改善し57.4％となり、販売費及び一般管理費率も1.0ポイント改善し30.7％となりました。」
売上高増加による固定費比率の低下により、売上原価率および販売費及び一般管理費率が前年同期から改善した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「売上高が836百万円増と前年同四半期を大きく上回ったことで人件費などの固定費の比率が下がり、売上原価率が2.7ポイント改善し56.9％となり」
売上高増加に伴う固定費比率の低下により、売上原価率は前年同四半期から2.7ポイント改善して56.9％となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「売上高が前年同四半期比274百万円増と大きく上回ったことで人件費などの固定費の比率が下がり、売上原価率が3.0ポイント改善し59.9％となり、販売費及び一般管理費率も2.3ポイント改善し36.2％となりました。」
売上高増加に伴う固定費比率低下により、売上原価率が59.9％、販売費及び一般管理費率が36.2％となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「売上高の増加に伴い、固定費（人件費、生産設備維持費など）の比率が下がったことにより、売上原価率が60.4％と前連結会計年度と比較し3.0ポイント改善しました。その結果、当連結会計年度の売上総利益は、5,277百万円（同29.2％増）と前連結会計年度を大きく上回りました。」
売上原価率が3.0ポイント改善して60.4％となり、売上総利益は29.2％増加した。営業利益も1,105百万円へ増加している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高が前年同四半期を大きく上回ったことに加え、原材料価格の値上がりによる影響を最小限にとどめるために当企業グループ内のサプライチェーン見直しを実施していること、製造経費の圧縮などにより、営業利益は896百万円（同297.0％増）、経常利益は976百万円（同175.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は528百万円（同147.7％増）といずれの利益におきましても前年同四半期を大きく上回る結果となりました。」
原材料価格の値上がりに対してサプライチェーンを見直し、製造経費を圧縮した結果、営業利益は前年同四半期比297.0％増となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「その結果、受注高は6,570百万円（前年同四半期比5.8％増）、売上高は6,140百万円（同12.9％増）となりました。利益面につきましては、売上高が前年同四半期を大きく上回ったことに加え、当企業グループ内の国内外のサプライチェーン見直しにより材料費率の上昇を抑え、また各種経費の圧縮を継続し、原材料価格の高騰の最中ではありましたが、その影響を最小限に抑えたことにより、営業利益は474百万円（前年同四半期比186.3％増）、経常利益は569百万円（同127.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は294百万円（同80.1％増）といずれの利益におきましても前年同四半期を大きく上回る結果となりました。」
材料費率の上昇抑制と経費圧縮を継続し、原材料価格高騰の中でも営業利益474百万円を確保した。営業利益は前年同期比186.3％増となった。 - FY2023-Q1原材料高による営業赤字拡大有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高は前年同四半期を上回ったものの、原材料費の高騰により、売上原価率が0.5ポイント増加したことにより、営業損失は35百万円（前年同四半期は営業損失29百万円）となりました。」
売上高は増加したが、原材料費高騰により売上原価率が0.5ポイント上昇し、営業損失は29百万円から35百万円へ拡大した。 - FY2022前進有価証券報告書
「売上高の増加に伴い、固定費（人件費、生産設備維持費など）の比率が下がったことにより、売上原価率が63.3％と前連結会計年度と比較し1.6ポイント改善しました。…当連結会計年度の営業利益は276百万円（前連結会計年度は営業損失110百万円）となりました。」
売上原価率が1.6ポイント改善し、売上高増加と固定費比率低下により営業損失110百万円から営業利益276百万円へ転じている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高の増加に伴う改善や、物流費や原材料費の値上がりの影響を最小限にとどめるために当企業グループ内のサプライチェーン見直しを実施していること、経費管理の徹底などにより、営業利益は225百万円（前年同四半期は営業損失205百万円）、経常利益は354百万円（前年同四半期は経常損失118百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は213百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失130百万円）といずれの利益におきましても前年同四半期を大きく上回る結果となりました。」
サプライチェーン見直しと経費管理の徹底を行い、営業損失205百万円から営業利益225百万円へ転じるなど、利益水準が前年同期から改善した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「その結果、受注高は6,208百万円（前年同四半期比21.6%増）、売上高は5,439百万円（同15.4%増）となりました。利益面につきましては、売上高の増加、当企業グループ内のサプライチェーン見直しによる材料費率の低減、また各種経費の圧縮により、営業利益は165百万円（前年同四半期は営業損失193百万円）、経常利益は250百万円（前年同四半期は経常損失141百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は163百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失117百万円）といずれの利益におきましても前年同四半期を大きく上回る結果となりました。」
材料費率の低減と経費圧縮に加え、売上高増加により、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益が前年同期の損失から利益へ改善した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高の増加により前年同四半期よりも損失が抑えられ、営業損失は29百万円（前年同四半期は営業損失182百万円）、経常損失は1百万円（前年同四半期は経常損失165百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は4百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失129百万円）となりました。」
売上高の増加により、営業損失、経常損失、親会社株主帰属四半期純損失が前年同四半期から大幅に縮小した。ただし、営業損失29百万円など赤字は継続している。 - FY2021-Q2売上減による営業赤字化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高の減少により、営業損失は193百万円（前年同四半期は営業利益160百万円）、経常損失は141百万円（前年同四半期は経常利益177百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は117百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益114百万円）となりました。」
売上高減少を背景に、営業利益は前年同期の160百万円の利益から193百万円の損失へ、経常利益も177百万円の利益から141百万円の損失へ転じた。 - FY2020-Q3原価率上昇下で営業利益増加有価証券報告書
「利益面では、売上高増に因り売上総利益は増加したものの、材料費率の高い大口システム案件が売上計上されたことにより、売上原価率が0.3ポイント増加、販売費及び一般管理費率は経費圧縮により0.3ポイント低減しました。その結果、営業利益は321百万円（同2.5％増）」
材料費率の高い大口システム案件の売上計上により売上原価率は0.3ポイント上昇した一方、経費圧縮で販売費及び一般管理費率は0.3ポイント低下し、営業利益は2.5％増加した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「売上高増に因る売上総利益増および経費圧縮により販売費及び一般管理費率が2.6ポイント低減したものの利益確保までには至らず、営業損失は24百万円（前年同四半期は営業損失69百万円）」
売上高増加による売上総利益増と経費圧縮により販売費及び一般管理費率が2.6ポイント低減し、営業損失は69百万円から24百万円へ縮小した。ただし営業赤字は継続している。 - FY2019売上原価率上昇下で営業利益増加有価証券報告書
「電子部品をはじめとした原材料費の高騰の影響を受け、売上原価率は63.6％と前連結会計年度の62.8％と比較し、0.8ポイント上昇しましたが、売上高の増加に伴い、当連結会計年度の売上総利益は4,262百万円（同4.7％増）となりました。」
原材料費高騰により売上原価率は0.8ポイント上昇した一方、売上高増加により売上総利益は前年比4.7％増となった。営業利益も419百万円、前年比65.4％増となっている。 - FY2019-Q3営業利益の前年同期比大幅増加有価証券報告書
「その成果が一部業績にあらわれ、受注高は9,137百万円（前年同四半期比11.2％増）、売上高は8,338百万円（同11.8％増）、営業利益313百万円（同398.7％増）、経常利益は369百万円（同438.0％増）親会社株主に帰属する四半期純利益216百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失14百万円）となりました。」
当第3四半期累計期間は営業利益313百万円となり、前年同期比398.7％増加した。本文ではこの改善を中期経営計画の戦略実行の成果として記載しているが、原価低減との直接の因果関係は記載していない。 - FY2019-Q1四半期営業損失の縮小有価証券報告書
「しかしながら、当第１四半期連結累計期間では、各種戦略の成果を享受するまでには至らず、受注高は3,273百万円（前年同四半期比23.9%増）、売上高は2,210百万円（同0.3%減）、利益面では営業損失69百万円（前年同四半期は営業損失184百万円）、経常損失50百万円（前年同四半期は営業損失170百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失51百万円（前年同四半期は営業損失150百万円）となりました。」
営業損失は前年同四半期の184百万円から69百万円へ、経常損失は170百万円から50百万円へ縮小したが、なお損失を計上している。 - FY2018コスト抑制下でも営業利益減少有価証券報告書
「売上原価率、販売費及び一般管理費は前連結会計年度より低く抑えましたが、売上高の減少により当連結会計年度の営業利益は253百万円（同31.9％減）となりました。」
原価率と販売費・一般管理費を抑制した一方、売上高の減少により営業利益は前年同期比31.9％減少した。 - FY2018-Q3営業利益減少と親会社株主帰属損益の赤字化有価証券報告書
「しかしながら、下記事業部門別の状況での事由により、当第３四半期連結累計期間の受注高は、8,214百万円（前年同四半期比4.1%減）、売上高は7,458百万円（同9.1%減）、利益面では営業利益62百万円（同59.7％減）、経常利益68百万円（同66.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純損失14百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益115百万円）となりました。」
第3四半期累計で営業利益・経常利益が前年同期比で大幅に減少し、親会社株主に帰属する損益は前年同期の黒字から14百万円の損失となった。 - FY2018-Q2累計損益の赤字化有価証券報告書
「しかしながら、下記事業部門別の状況での事由により、当第２四半期連結累計期間の受注高は、5,434百万円（前年同四半期比2.2%減）、売上高は4,958百万円（同12.8%減）、利益面では営業損失15百万円（前年同四半期は営業利益110百万円）、経常損失18百万円（前年同四半期は経常利益97百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失61百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益56百万円）となりました。」
受注高・売上高が前年同期比で減少し、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益はいずれも前年同期の黒字から損失へ転じた。 - FY2018-Q1四半期損益の悪化有価証券報告書
「しかしながら、当第１四半期連結累計期間の受注高は、2,642百万円（前年同四半期比3.2%減）、売上高は2,217百万円（同8.9%減）、利益面では営業損失184百万円（前年同四半期は営業損失132百万円）、経常損失は170百万円（前年同四半期は経常損失143百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失150百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失98百万円）となりました。」
受注高・売上高が減少し、営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも前年同四半期より悪化した。 - FY2017通期利益水準の悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の営業利益は前連結会計年度に比べ255百万円減少(同40.0％減)し、384百万円となりました。これは主に、売上高の減少によるものであります。」
前期に原価低減で改善した利益水準に対し、当期は営業利益が40.0％減少し、収益性改善の成果は実績面で後退している。 - FY2017-Q3利益水準の前年同期比悪化有価証券報告書
「しかしながら、当第３四半期連結累計期間の受注高は8,581百万円(前年同四半期比11.9％減)、売上高は8,213百万円(同10.4％減)、利益面では営業利益は167百万円(同61.5％減)、経常利益は202百万円(同62.1％減)となりました。」
前年同期に比べ、営業利益は61.5％減、経常利益は62.1％減となり、利益水準の悪化が続いている。 - FY2017-Q2利益水準の前年同期比悪化有価証券報告書
「しかしながら、当第２四半期連結累計期間の受注高は5,562百万円(前年同四半期比14.6％減)、売上高は5,696百万円(同3.5％減)、利益面では営業利益は117百万円(同24.7％減)、経常利益は97百万円(同59.5％減)となりました。」
前期に原価低減を要因として利益が改善した後、当四半期累計期間は営業利益・経常利益が前年同四半期比で減少した。 - FY2017-Q1四半期損益悪化有価証券報告書
「営業損失は128百万円(前年同四半期は営業損失63百万円)、経常損失は143百万円(前年同四半期は経常利益45百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は98百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益13百万円)となりました。」
原価低減による前期の利益改善とは別に、当四半期は営業・経常・親会社株主帰属純損益がいずれも損失となった。 - FY2016前進有価証券報告書
「売上総利益率は前連結会計年度の32.3％から34.4％となりました。これは主に、原価低減の努力によるものであります。」
原価低減を要因として売上総利益率が32.3％から34.4％へ改善し、営業利益も640百万円、前期比78.6％増となったと説明している。