収益性の向上と安定的な成長が望める企業体質の構築
FY2016に初出。33回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。29社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
- 2026-08-07悪化決算
「前年同四半期に計上したライセンス契約に伴う契約一時金の反動等により、営業利益は34百万円（同94.2％減）、経常利益は64百万円（同89.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は19百万円（同94.6％減）となり、いずれも前年同四半期を下回る結果となりました。」
契約一時金の反動等により、第1四半期の各利益が前年同期を大幅に下回った実績を記載している。 - FY2026前進有価証券報告書
「その結果、PHASE２成長期の初年度である2026年３月期においては、売上高155億円、経常利益17.7億円、親会社株主に帰属する当期純利益14.0億円、ROE8.9％となりました。このうち、利益水準およびROEについては、中期経営計画の最終年度である2028年3月期の目標値を前倒しで達成する結果となりました。」
Imagination2028初年度に売上高155億円、経常利益17.7億円、親会社株主帰属当期純利益14.0億円、ROE8.9％となり、利益水準およびROEについて2028年3月期目標を前倒しで達成したと記載している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上増および原価率改善により、営業利益は919百万円（同33.3％増）、経常利益は957百万円（同53.3％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は600百万円（同42.2％増）となり、いずれも前中間連結会計期間を大きく上回る結果となりました。」
売上増と原価率改善を要因として、営業利益919百万円、経常利益957百万円、親会社株主に帰属する中間純利益600百万円となり、いずれも前年中間期を上回った。 - FY2025-H1上期利益減少有価証券報告書
「利益面につきましては、DX推進における業務の効率化による人件費などの固定費率減少への取り組み、また、原材料費の上昇を踏まえた一部商品の値上げを継続的に実施した結果、営業利益は689百万円（同13.6％減）、経常利益は624百万円（同26.8％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は422百万円（同23.2％減）となり、いずれも前中間連結会計期間を大きく下回ったものの、一昨年度の2023年３月期中間連結会計期間は上回る結果となりました。」
DXによる業務効率化や一部商品の値上げを継続した一方、前年中間期にAnton Paarのライセンス契約一時金が寄与していた反動もあり、営業利益、経常利益、親会社株主帰属中間純利益はいずれも前年同期を下回った。ただし2023年3月期中間期は上回っている。 - FY2024前進有価証券報告書
「企業グループの存続と企業体質の改善を目指し、グループの競争力・企業価値・資本効率の向上を図るため、ROEについては10.0％達成を目指しております。」
ROE10.0％目標を継続する一方、当連結会計年度のROEは7.7％となり、前年度の4.8％から改善した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「その結果、受注高は12,221百万円（前年同四半期比13.9％増）、売上高は10,556百万円（同11.5％増）と前年同四半期を上回る結果となりました。利益面につきましても、売上高が1,086百万円増と前年同四半期を上回ったことで人件費などの固定費の比率が下がり、売上原価率が1.5ポイント改善し57.4％となり、販売費及び一般管理費率も1.0ポイント改善し30.7％となりました。その結果、営業利益は1,263百万円（同40.9％増）、経常利益は1,313百万円（同34.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は843百万円（同59.7％増）となり、いずれも前年同四半期を大きく上回る結果となりました。」
第3四半期累計で売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属利益が前年同期を上回り、売上原価率と販売費及び一般管理費率も改善した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「その結果、受注高は8,774百万円（前年同四半期比33.5％増）、売上高は6,976百万円（同13.6％増）と前年同四半期を大きく上回る結果となりました。利益面につきましても、売上高が836百万円増と前年同四半期を大きく上回ったことで人件費などの固定費の比率が下がり、売上原価率が2.7ポイント改善し56.9％となり、販売費および一般管理費率も1.0ポイント改善し31.7％となりました。その結果、営業利益は798百万円（同68.2％増）、経常利益は852百万円（同49.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は550百万円（同86.8％増）となり、いずれも前年同四半期を大きく上回る結果となりました。」
第2四半期累計で受注高・売上高が増加し、営業利益798百万円、経常利益852百万円、親会社株主帰属四半期純利益550百万円となった。売上原価率と販売費および一般管理費率も前年同期から改善している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「その結果、受注高は3,791百万円（前年同四半期比26.2％増）、売上高は2,858百万円（同10.6％増）と前年同四半期を大きく上回る結果となりました。利益面につきましても、売上高が前年同四半期比274百万円増と大きく上回ったことで人件費などの固定費の比率が下がり、売上原価率が3.0ポイント改善し59.9％となり、販売費及び一般管理費率も2.3ポイント改善し36.2％となりました。その結果、営業利益は113百万円（前年同四半期は営業損失35百万円）、経常利益は146百万円（前年同四半期は経常利益6百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は73百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失12百万円）となり、いずれも前年同四半期を大きく上回る結果となりました。」
受注高・売上高が増加し、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益はいずれも前年同期を上回った。売上原価率は3.0ポイント、販売費及び一般管理費率は2.3ポイント改善し、収益性向上が進んでいる。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「企業グループの存続と企業体質の改善を目指し、グループの競争力・企業価値・資本効率の向上を図るため、ROEについては10.0％達成を目指しております。」
従来のROE4.0％やImagination 2025のROE3.0％から、ROE10.0％達成を目標として明示している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「その結果、受注高は10,729百万円（前年同四半期比8.6％増）、売上高は9,470百万円（同17.3％増）となりました。利益面につきましては、売上高が前年同四半期を大きく上回ったことに加え、原材料価格の値上がりによる影響を最小限にとどめるために当企業グループ内のサプライチェーン見直しを実施していること、製造経費の圧縮などにより、営業利益は896百万円（同297.0％増）、経常利益は976百万円（同175.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は528百万円（同147.7％増）といずれの利益におきましても前年同四半期を大きく上回る結果となりました。」
受注高・売上高が増加し、営業利益896百万円、経常利益976百万円、親会社株主帰属四半期純利益528百万円となった。サプライチェーン見直しと製造経費圧縮も収益性改善の要因として記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「その結果、受注高は6,570百万円（前年同四半期比5.8％増）、売上高は6,140百万円（同12.9％増）となりました。利益面につきましては、売上高が前年同四半期を大きく上回ったことに加え、当企業グループ内の国内外のサプライチェーン見直しにより材料費率の上昇を抑え、また各種経費の圧縮を継続し、原材料価格の高騰の最中ではありましたが、その影響を最小限に抑えたことにより、営業利益は474百万円（前年同四半期比186.3％増）、経常利益は569百万円（同127.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は294百万円（同80.1％増）といずれの利益におきましても前年同四半期を大きく上回る結果となりました。」
受注高・売上高が前年同期を上回り、営業利益474百万円、経常利益569百万円、親会社株主帰属四半期純利益294百万円となった。サプライチェーン見直しによる材料費率上昇の抑制と経費圧縮も要因として記載している。 - FY2022後退有価証券報告書
「「ADVANCE 2.0‐2021」において売上高14,000百万円、営業利益率7.0％、ROE4.0％を目指すべき経営指標としておりました。…当連結会計年度の全体の売上高は目標値を下回る結果となりました。また、営業利益につきましては、…営業利益の目標値までの確保には至りませんでした。」
ADVANCE 2.0‐2021の売上高14,000百万円、営業利益率7.0％、ROE4.0％の目標について、売上高と営業利益が目標未達と評価されている。新計画では目標とするROEを3.0％へ変更しており、数値目標の水準が引き下げられている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「その結果、受注高は9,876百万円（前年同四半期比28.7％増）、売上高は8,074百万円（同10.3％増）となりました。利益面につきましては、売上高の増加に伴う改善や、物流費や原材料費の値上がりの影響を最小限にとどめるために当企業グループ内のサプライチェーン見直しを実施していること、経費管理の徹底などにより、営業利益は225百万円（前年同四半期は営業損失205百万円）、経常利益は354百万円（前年同四半期は経常損失118百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は213百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失130百万円）といずれの利益におきましても前年同四半期を大きく上回る結果となりました。」
受注高・売上高が前年同期を上回り、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益が前年同期の損失から利益へ転じた。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「その結果、受注高は6,208百万円（前年同四半期比21.6%増）、売上高は5,439百万円（同15.4%増）となりました。利益面につきましては、売上高の増加、当企業グループ内のサプライチェーン見直しによる材料費率の低減、また各種経費の圧縮により、営業利益は165百万円（前年同四半期は営業損失193百万円）、経常利益は250百万円（前年同四半期は経常損失141百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は163百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失117百万円）といずれの利益におきましても前年同四半期を大きく上回る結果となりました。」
受注高・売上高が前年同期を上回り、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が前年同期の損失から利益へ転じた。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「その結果、受注高は2,981百万円（前年同四半期比18.8%増）、売上高は2,400百万円（同18.2%増）となりました。利益面につきましては、売上高の増加により前年同四半期よりも損失が抑えられ、営業損失は29百万円（前年同四半期は営業損失182百万円）、経常損失は1百万円（前年同四半期は経常損失165百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は4百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失129百万円）となりました。」
売上高が前年同四半期比18.2％増加し、営業損失は182百万円から29百万円、経常損失は165百万円から1百万円、親会社株主帰属四半期純損失は129百万円から4百万円へ縮小した。ただし、各損益はなお損失である。 - FY2021-Q3累計赤字継続有価証券報告書
「しかしながら、国内外での設備投資を控える影響を大きく受けた結果、受注高は7,676百万円（前年同四半期比9.1%減）となりました。また、売上高は新型コロナウイルス感染症拡大の影響による石油関連プロジェクトの延期や中止、またロックダウンなどによる出荷の停止などによりシンガポール・中国・韓国の子会社で低迷が続いており7,319百万円（同14.7%減）となりました。利益面につきましては、コストダウンや経費抑制に取り組んでいるものの売上高の減少の影響が大きく、営業損失は205百万円（前年同四半期は営業利益321百万円）、経常損失は118百万円（前年同四半期は経常利益376百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は130百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益230百万円）となりました。」
コストダウンや経費抑制に取り組んだものの、売上高減少の影響が大きく、第3四半期累計で営業損失205百万円、経常損失118百万円、親会社株主帰属四半期純損失130百万円となった。 - FY2021-Q2上期赤字化有価証券報告書
「しかしながら、企業収益の減少を背景に国内外で設備投資を控える動きが強まり当企業グループも大きな影響を受けた結果、受注高は、5,107百万円（前年同四半期比11.7%減）となりました。また、売上高は、シンガポール・中国・韓国の子会社の売上高が新型コロナウイルス感染症拡大の影響による石油関連プロジェクトの延期や中止、またロックダウンなどによる出荷の停止などで低迷し4,712百万円（同15.1％減）となりました。利益面につきましては、売上高の減少により、営業損失は193百万円（前年同四半期は営業利益160百万円）、経常損失は141百万円（前年同四半期は経常利益177百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は117百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益114百万円）となりました。」
国内外の設備投資抑制と新型コロナウイルス感染症の影響により、売上高が前年同四半期比15.1％減少し、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益が前年同期の黒字から損失へ転じた。 - FY2021-Q1新型コロナウイルス感染症拡大による業績悪化有価証券報告書
「しかしながら、受注高は、６月はやや持ち直したものの新型コロナウイルス感染症拡大の影響による販売活動の制限などにより、2,510百万円（前年同四半期比11.5%減）となりました。また、売上高は、シンガポール・中国・韓国の子会社の売上が新型コロナウイルス感染症拡大の影響による石油関連プロジェクトの延期や中止、またロックダウンなどによる出荷の停止などで低迷し2,030百万円（同17.4%減）となりました。利益面につきましては、売上高の減少により、営業損失は182百万円（前年同四半期は営業損失24百万円）、経常損失は165百万円（前年同四半期は経常損失17百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は129百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失は24百万円）となりました。」
受注高・売上高が前年同四半期を下回り、営業損失・経常損失・親会社株主帰属四半期純損失はいずれも前年同四半期から悪化した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「受注高は、前年同四半期のような大口案件の受注が無かったことにより8,447百万円（前年同四半期比7.6%減）となりましたが、売上高はセンサ部門・システム部門が前年同四半期を上回ったことにより8,579百万円（同2.9%増）となりました。利益面では、売上高増に因り売上総利益は増加したものの、材料費率の高い大口システム案件が売上計上されたことにより、売上原価率が0.3ポイント増加、販売費及び一般管理費率は経費圧縮により0.3ポイント低減しました。その結果、営業利益は321百万円（同2.5％増）、経常利益は376百万円（同2.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は230百万円（同6.5％増）となりました。」
第3四半期累計で売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回った。受注高は大口案件不在により減少したが、売上高は2.9％増、営業利益は2.5％増となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「その結果、受注高は、前年同四半期のような大口案件の受注が無かったことにより5,784百万円（前年同四半期比7.5%減）となりましたが、売上高はセンサ部門が好調であったことにより5,549百万円（同6.7％増）となりました。利益面では、売上高増に因る売上総利益増および経費圧縮により売上原価率が0.1ポイント、販売費及び一般管理費率が0.9ポイントそれぞれ低減したことにより、営業利益は160百万円（同66.2％増）、経常利益は177百万円（同26.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は114百万円（同79.0％増）と前年同四半期を大きく上回る結果となりました。」
受注高は前年同期比7.5％減となった一方、売上高は6.7％増加し、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益はいずれも前年同期を上回った。売上原価率と販売費及び一般管理費率も低減している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「売上高はセンサ部門が好調で2,458百万円（同11.2％増）となりました。利益面では、売上高増に因る売上総利益増および経費圧縮により販売費及び一般管理費率が2.6ポイント低減したものの利益確保までには至らず、営業損失は24百万円（前年同四半期は営業損失69百万円）、経常損失は17百万円（前年同四半期は経常損失50百万円）親会社株主に帰属する四半期純損失24百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失51百万円）となりました。」
売上高が前年同期比11.2％増加し、販売費及び一般管理費率が2.6ポイント低減した。営業損失・経常損失・親会社株主帰属四半期純損失はいずれも前年同期より縮小したが、利益確保には至っていない。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、ROEにつきましては、3.7％（前連結会計年度比2.7ポイント上昇）となり、経営指標値に近い水準となりました。これは、売上総利益率の高い製品に人員やコストなどを集中的に投下したことが要因と評価しております。」
ADVANCE2.0-2021のROE目標4.0％に対し、当期ROEは3.7％まで上昇し、前年同期比2.7ポイント改善した。高売上総利益率製品への人員・コスト集中を要因として記載している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、「新製品」戦略として気体計測用マルチパス超音波流量計「FLOWSIC600-XT（フローシック600エックスティ）」を販売開始、また「グローバル」戦略として中国の連結子会社HEFEI OVAL INSTRUMENT CO., LTD.の蘇州営業所を開設、さらに「新規事業」戦略として樹脂型渦流量計事業の譲受契約を締結するなど、中期経営計画で策定しました戦略を各々実行してまいりました。その成果が一部業績にあらわれ、受注高は9,137百万円（前年同四半期比11.2％増）、売上高は8,338百万円（同11.8％増）、営業利益313百万円（同398.7％増）、経常利益は369百万円（同438.0％増）親会社株主に帰属する四半期純利益216百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失14百万円）となりました。」
三つの戦略を実行した成果が一部業績にあらわれ、受注高・売上高が増加し、営業利益・経常利益が前年同期比で大幅に増加、親会社株主帰属利益も前年同期の損失から利益へ転じた。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間は、四日市営業所、加古川営業所の新規開設の効果などにより受注高6,250百万円（前年同四半期比15.0％増）、売上高5,200百万円（同4.9％増）、営業利益96百万円（前年同四半期は営業損失15百万円）、経常利益140百万円（前年同四半期は経常損失18百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益64百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失61百万円）となりました。」
受注高・売上高が前年同期を上回り、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益はいずれも前年同期の損失から利益へ転じた。 - FY2019-Q1戦略成果未享受・損失幅縮小有価証券報告書
「しかしながら、当第１四半期連結累計期間では、各種戦略の成果を享受するまでには至らず、受注高は3,273百万円（前年同四半期比23.9%増）、売上高は2,210百万円（同0.3%減）、利益面では営業損失69百万円（前年同四半期は営業損失184百万円）、経常損失50百万円（前年同四半期は経常損失170百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失51百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失150百万円）となりました。」
各種戦略の成果をまだ享受する段階には至っていないとしつつ、営業損失・経常損失・親会社株主帰属四半期純損失はいずれも前年同四半期から縮小した。 - FY2018ADVANCE 2018目標未達有価証券報告書
「当企業グループは2015年４月に策定した中期経営計画「ADVANCE 2018」にて売上高15,000百万円、ROE4％を経営指標としましたが、その最終年度の当連結会計年度では実現に至りませんでした。」
売上高150億円とROE4％を経営指標としていたが、計画最終年度に実現に至らなかったと明記している。 - FY2017ROE目標の具体化有価証券報告書
「当企業グループの存続と企業体質の改善を目指し、グループの競争力・企業価値・資本効率の向上を図るため、ROEについては4％達成を目指しております。」
収益性・安定成長という従来の方向性に加え、資本効率についてROE4％という測定可能な目標を明示している。 - FY2017-Q3業績の前年同期比悪化有価証券報告書
「しかしながら、当第３四半期連結累計期間の受注高は8,581百万円(前年同四半期比11.9％減)、売上高は8,213百万円(同10.4％減)、利益面では営業利益は167百万円(同61.5％減)、経常利益は202百万円(同62.1％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は115百万円(同55.5％減)となりました。」
中期計画の施策を推進する一方、受注高・売上高・各利益が前年同四半期比で減少している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当企業グループは、流体計測ビジネスに特化し、特徴のある独自路線を歩み、世界市場に果敢に挑戦することを目指し、平成27年5月12日に公表した３ヵ年の中期経営計画「ADVANCE 2018」のもと、「販路(市場)拡大」「販管費率の改善」「システムビジネスの改革」の基本方針に基づく諸施策を積極的に推進してまいりました。」
収益性の向上と安定的な成長を企図する中期計画の施策を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「３ヵ年の中期経営計画「ADVANCE 2018」のもと、「販路(市場)拡大」「販管費率の改善」「システムビジネスの改革」の基本方針を示し、諸施策を積極的に推進してまいりました。」
収益性・安定成長を企図する中期計画の継続と、その施策の推進を確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当企業グループは、収益性の向上と安定的な成長が望める企業体質の構築を目指し、中期経営計画「ADVANCE 2018」を掲げ、次の課題に継続的に取り組んでまいります。」
中期経営計画の課題を、収益性と安定成長を可能にする企業体質の構築として表現している。