販管費率の改善
FY2016に初出。31回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。19社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに6社。
- FY2026販管費率上昇下で営業利益増加有価証券報告書
「売上高に対する販売費及び一般管理費比率は31.7％と前連結会計年度と比較し0.4ポイント上昇し、販売費及び一般管理費は4,946百万円（同5.0％増）となりました。一方で、売上総利益の増加がこれを上回ったことから、当連結会計年度の営業利益は1,703百万円（同19.7％増）となりました。」
販売費及び一般管理費比率は0.4ポイント上昇したが、売上総利益の増加が上回り、営業利益は19.7％増加した。 - FY2025-H1DX効率化・値上げ継続下で利益減少有価証券報告書
「利益面につきましては、DX推進における業務の効率化による人件費などの固定費率減少への取り組み、また、原材料費の上昇を踏まえた一部商品の値上げを継続的に実施した結果、営業利益は689百万円（同13.6％減）、経常利益は624百万円（同26.8％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は422百万円（同23.2％減）となり」
固定費率の低減に向けたDX業務効率化と、原材料費上昇を踏まえた値上げを継続したが、前年中間期比では各利益が減少した。 - FY2024前進有価証券報告書
「売上高の増加に伴い、固定費（人件費、生産設備維持費など）の比率が下がったことにより、売上原価率が58.5％と前連結会計年度と比較し1.8ポイント改善しました。…売上高に対する販売費及び一般管理費比率は31.2％と前連結会計年度と比較し0.1ポイントと若干改善し、販売費及び一般管理費は4,476百万円（同7.3％増）となりました。」
通期で売上原価率が1.8ポイント改善して58.5％となり、販売費及び一般管理費比率も0.1ポイント改善して31.2％となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「売上高が1,086百万円増と前年同四半期を上回ったことで人件費などの固定費の比率が下がり、売上原価率が1.5ポイント改善し57.4％となり、販売費及び一般管理費率も1.0ポイント改善し30.7％となりました。」
売上高増加に伴う固定費比率の低下により、売上原価率は1.5ポイント、販売費及び一般管理費率は1.0ポイント改善した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「売上高が836百万円増と前年同四半期を大きく上回ったことで人件費などの固定費の比率が下がり、売上原価率が2.7ポイント改善し56.9％となり、販売費および一般管理費率も1.0ポイント改善し31.7％となりました。」
売上高の増加に伴う固定費比率の低下により、売上原価率は2.7ポイント、販売費および一般管理費率は1.0ポイント改善した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「売上高が前年同四半期比274百万円増と大きく上回ったことで人件費などの固定費の比率が下がり、売上原価率が3.0ポイント改善し59.9％となり、販売費及び一般管理費率も2.3ポイント改善し36.2％となりました。」
売上高増加に伴う固定費比率の低下により、売上原価率と販売費及び一般管理費率が前年同期から改善した。 - FY2023前進有価証券報告書
「売上総利益と同様に売上高の増加に伴い固定費（人件費など）の比率が下がったことにより、売上高に対する販売費及び一般管理費比率は31.3％と前連結会計年度と比較し2.8ポイント改善し、販売費及び一般管理費は4,172百万円（同9.6％増）となりました。」
販売費及び一般管理費比率が前年の34.1％から31.3％へ2.8ポイント改善した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「原材料価格の高騰への対策として、グループ全体の業務の棚卸による効率化を実施し、外部委託していた生産の自社生産化を推進することにより、製造経費の圧縮に努めてまいりました。その結果、受注高は10,729百万円（前年同四半期比8.6％増）、売上高は9,470百万円（同17.3％増）となりました。」
従来の経費削減・サプライチェーン見直しに加え、全社業務の棚卸と外部委託生産の自社生産化を原材料高対策として実施し、製造経費の圧縮を進めている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「その結果、受注高は6,570百万円（前年同四半期比5.8％増）、売上高は6,140百万円（同12.9％増）となりました。利益面につきましては、売上高が前年同四半期を大きく上回ったことに加え、当企業グループ内の国内外のサプライチェーン見直しにより材料費率の上昇を抑え、また各種経費の圧縮を継続し、原材料価格の高騰の最中ではありましたが、その影響を最小限に抑えたことにより、営業利益は474百万円（前年同四半期比186.3％増）、経常利益は569百万円（同127.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は294百万円（同80.1％増）といずれの利益におきましても前年同四半期を大きく上回る結果となりました。」
国内外のサプライチェーン見直しにより材料費率の上昇を抑え、各種経費の圧縮を継続した結果、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益が前年同期を大きく上回った。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、財務安定性を確保するため、不要不急の投資抑制、生産コストダウン、経費削減の徹底ならびに運転資金の確保に取り組んでおります。」
財務安定性の確保に向けた投資抑制、生産コストダウン、経費削減および運転資金確保を引き続き実施している。 - FY2022前進有価証券報告書
「売上高に対する販売費及び一般管理費比率は34.2％と前連結会計年度と比較し2.0ポイント改善し、販売費及び一般管理費は3,807百万円（同1.9％増）と前連結会計年度より微増で抑えられました。」
売上高増加に伴う固定費比率の低下により、販売費及び一般管理費比率が前年の36.2％から34.2％へ2.0ポイント改善し、費用総額の増加も1.9％に抑えられている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高の増加に伴う改善や、物流費や原材料費の値上がりの影響を最小限にとどめるために当企業グループ内のサプライチェーン見直しを実施していること、経費管理の徹底などにより、営業利益は225百万円（前年同四半期は営業損失205百万円）、経常利益は354百万円（前年同四半期は経常損失118百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は213百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失130百万円）といずれの利益におきましても前年同四半期を大きく上回る結果となりました。」
サプライチェーン見直しと経費管理の徹底を実施し、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益が前年同期の損失から利益へ改善した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高の増加、当企業グループ内のサプライチェーン見直しによる材料費率の低減、また各種経費の圧縮により、営業利益は165百万円（前年同四半期は営業損失193百万円）、経常利益は250百万円（前年同四半期は経常損失141百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は163百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失117百万円）といずれの利益におきましても前年同四半期を大きく上回る結果となりました。」
サプライチェーンの見直しによる材料費率の低減と各種経費の圧縮を実施し、三つの利益が前年同期の損失から利益へ改善した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、財務安定性を確保するため、不要不急の投資抑制、生産コストダウン、経費削減の徹底ならびに運転資金の確保に取り組んでおります。」
財務安定性の確保に向け、不要不急の投資抑制、生産コストダウン、経費削減、運転資金確保という従来の対応を継続している。 - FY2021-Q3財務安定性確保策の具体化有価証券報告書
「さらに、財務安定性を確保するため、不要不急の投資抑制、生産コストダウン、経費削減の徹底、ならびに運転資金の確保に取り組んでおります。」
財務安定性確保に向け、不要不急の投資抑制、生産コストダウン、経費削減の徹底、運転資金確保という具体的な手段を追加的に示している。 - FY2021-Q1財務安定性確保策の追加有価証券報告書
「また、財務安定性を確保するため、投資の抑制やコスト削減、運転資金の確保に取り組んでおります。」
収益性向上に関する従来の方針に加え、財務安定性の確保に向けた投資抑制、コスト削減、運転資金確保を記載している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費率は経費圧縮により0.3ポイント低減しました。」
経費圧縮により販売費及び一般管理費率を0.3ポイント低減した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、売上高増に因る売上総利益増および経費圧縮により売上原価率が0.1ポイント、販売費及び一般管理費率が0.9ポイントそれぞれ低減したことにより、営業利益は160百万円（同66.2％増）」
売上高増加と経費圧縮により、売上原価率が0.1ポイント、販売費及び一般管理費率が0.9ポイント低減し、営業利益は前年同期比66.2％増となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「経費圧縮により販売費及び一般管理費率が2.6ポイント低減した」
経費圧縮により販売費及び一般管理費率を前年同期比2.6ポイント低減した。ただし、利益確保までには至っていない。 - FY2019前進有価証券報告書
「経費抑制の効果により、販売費及び一般管理費比率は32.8％と前連結会計年度の34.9％と比較し、2.1ポイント低下しましたが、製品運搬費の値上がりや本社ビルの改修など一部の費用発生があり、結果的には3,843百万円（同0.7％増）となりました。」
経費抑制により販売費及び一般管理費比率が34.9％から32.8％へ2.1ポイント低下した。費用総額は製品運搬費の値上がり等により前年比0.7％増となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「「新製品」「グローバル」「新規事業」の拡大戦略を掲げ、業績の向上による継続的成長を目指し、一方で「収益性向上」を経営基盤強化の基本方針とし、現在の厳しい経済環境下に左右されにくい強固な経営基盤を構築するため、効率的な組織の改編及び最適化にも取り組んでまいりました。」
収益性向上を経営基盤強化の基本方針とし、組織の改編・最適化に取り組む方向性を引き続き示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「「新製品」「グローバル」「新規事業」の拡大戦略を掲げ、業績の向上による継続的成長を目指し、一方で「収益性向上」を経営基盤強化の基本方針とし、現在の厳しい経済環境下に左右されにくい強固な経営基盤を構築するため、効率的な組織の改編及び最適化にも取り組んでまいりました。」
収益性向上を経営基盤強化の基本方針とし、組織の改編・最適化を進める方針を再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当企業グループは、前中期経営計画「ADVANCE 2018」の戦略を引継いだ第２フェーズ「ADVANCE 2.0‐2021」を新たに策定し、「新製品」「グローバル」「新規事業」の拡大戦略を掲げ、業績の向上による継続的成長を目指し、一方で「収益性向上」を経営基盤強化の基本方針とし、現在の厳しい経済環境下に左右されにくい強固な経営基盤を構築するため、効率的な組織の改編及び最適化にも取り組んでまいりました。」
販管費率の改善を含む収益性向上の方向性を、ADVANCE 2.0‐2021の経営基盤強化方針として継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「コストダウンや経費抑制の効果により、売上原価率は62.8％と前連結会計年度の64.3％と比較し1.5ポイント下がりましたが、売上高減少により当連結会計年度の営業利益は253百万円（同31.9％減）となりました。」
コストダウン・経費抑制により売上原価率は1.5ポイント改善したが、売上高減少のため営業利益は31.9％減少した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「今期最終年度を向かえる中期経営計画「ADVANCE 2018」のもと、「販路（市場）拡大」「販管費率の改善」「システムビジネスの改革」の基本方針に基づく諸施策を積極的に推進してまいりました。」
ADVANCE 2018の最終年度においても、販管費率の改善を含む三つの基本方針を継続して推進している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「今期最終年度を向かえる中期経営計画「ADVANCE 2018」のもと、「販路（市場）拡大」「販管費率の改善」「システムビジネスの改革」の基本方針に基づく諸施策を積極的に推進してまいりました。」
ADVANCE 2018の最終年度においても、販管費率の改善を含む三つの基本方針を継続して推進している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「販路(市場)拡大」「販管費率の改善」「システムビジネスの改革」の基本方針に基づく諸施策を積極的に推進してまいりました。」
販管費率の改善を含むADVANCE 2018の基本方針を引き続き掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「「販管費率の改善」」
販管費率の改善を引き続き基本方針として示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「「販管費率の改善」」
販管費率の改善を引き続き基本方針として示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「「販管費率の改善」」
販管費率の改善をADVANCE 2018の基本方針として継続して示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「「販路(市場)拡大」「販管費率の改善」「システムビジネスの改革」の基本方針を示し」
ADVANCE 2018の基本方針の一つとして販管費率の改善を掲げているが、具体的な数値目標や施策は示していない。