原材料価格変動リスク
FY2016に初出。30回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「部品・原材料価格やエネルギーコスト、人件費についてさらなる上昇が見込まれ、収益力の向上が課題となっております。」
原材料価格変動リスクについて、部品・原材料価格に加え、エネルギーコストや人件費のさらなる上昇見込みが収益上の課題として示された。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「一方、利益面につきましては、原材料や部品調達価格の上昇のほか、売上製品構成の影響などにより、営業利益は前年同期比24.9％減益の13億５千９百万円、経常利益は前年同期比32.4％減益の14億８千４百万円、親会社株主に帰属する中間純利益は前年同期比35.2％減益の10億６千万円となりました。」
原材料・部品調達価格の上昇が実際に発生し、売上製品構成の影響とともに各利益の減少要因となった。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「原材料や部品調達価格の上昇、一部製品の不具合対策にかかる費用計上などにより、利益率が低下し」
原材料・部品調達価格の上昇が実際に発生し、利益率低下と営業利益減少の要因となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとされた。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとされた。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとされた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、資源価格上昇のほか、電子部品不足や円安に伴う仕入価格上昇による原価高の影響により、営業利益は前年同四半期比11.4％減益の19億３千９百万円にとどまりました。」
資源価格上昇と円安に伴う仕入価格上昇が実際に発生し、電子部品不足とともに原価高を通じて営業利益の前年同期比11.4％減少に影響した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、資源価格上昇のほか、電子部品不足や円安に伴う仕入価格上昇による原価高の影響により、営業利益は前年同四半期比20.8％減益の10億１千７百万円にとどまりました。」
資源価格上昇と円安に伴う仕入価格上昇が実際に発生し、電子部品不足とともに原価高を通じて営業利益の前年同四半期比20.8％減少に影響した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、減収による影響のほか、原材料・電子部品・輸入部品の値上がりが加わり、営業利益は前年同四半期比45.4％減益の３億４千９百万円となりました。」
原材料価格の高止まりに加え、電子部品・輸入部品の値上がりが利益を圧迫し、営業利益の大幅減益要因となった。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における国内経済は、新型コロナウイルス感染症拡大による経済活動への制約が続き、エネルギー価格や原材料価格の高騰、更に、電子部品等の資材不足による生産への影響も加わり、ワクチン接種の進展や海外経済の回復などによる一部に持ち直しの動きが見られたものの、総じて厳しい状況で推移しました。」
エネルギー価格・原材料価格の高騰が実際の事業環境として発生し、電子部品等の資材不足による生産への影響も記載された。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「先行きに関しましては、ワクチン接種の促進に伴い個人消費の回復が期待されますが、一方で、原材料価格の上昇や半導体等電子部品の供給不足懸念があり、不透明な状況となっております。」
原材料価格の上昇が先行きの懸念要因として明示され、原材料価格変動リスクへの警戒が強まった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
銅、アルミニウム、石油化学製品等の原材料価格変動リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
銅、アルミニウム、石油化学製品等の原材料価格変動リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
銅、アルミニウム、石油化学製品等の原材料価格変動リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格変動リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格変動リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、減収による利益減や原材料価格の上昇のほか、人件費増などによる販売費及び一般管理費の増加もあり、営業利益は、前期比7.9％減益の34億１千４百万円となりました。」
原材料価格上昇が実際に発生し、減収や人件費増等とともに営業利益の前期比7.9％減少に影響した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、増収による効果はあったものの、原材料高の影響や輸送費など販売費及び一般管理費の増加を原価低減諸施策の実施でカバーしきれず、営業利益は前年同期比２億２千４百万円減益の19億２千３百万円となりました。」
原材料高が実際に発生し、輸送費等の販管費増加とともに原価低減諸施策で吸収しきれず、営業利益の前年同期比2億2,400万円減少につながった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料価格上昇や固定費増加の影響を原価低減諸施策でカバーできず、営業利益は前年同期比8.1％減の12億６千２百万円となりました。」
原材料価格上昇が実際に発生し、原価低減諸施策で吸収できず営業利益に悪影響を及ぼした。リスクは数値化されており、materializedはtrue、quantifiedはtrueに相当する。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「一方、人手不足の深刻化を背景とした人件費の上昇や原油価格の上昇、また、米国政権の通商政策動向等の懸念により、経済の先行きは、依然として不透明な状況にあります。」
原油価格の上昇を含むコスト上昇要因を引き続き記載しているが、原材料価格変動リスク自体の重要な変更はないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これらの原材料は国際市況の影響を受けやすく、予想を上回る原材料価格の高騰が起こった場合、生産性向上やコストダウンでは吸収しきれず、業績に悪影響が及ぶ可能性があります。」
銅、アルミニウム、石油化学製品等の原材料価格高騰リスクを継続している。事業環境の説明でも原材料費上昇を厳しい環境要因として挙げているが、リスク自体の明示的な変更はない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとされた。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格変動リスクについて、新たなリスクの発生または重要な変更はないとされた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これらの原材料は国際市況の影響を受けやすく、予想を上回る原材料価格の高騰が起こった場合、生産性向上やコストダウンでは吸収しきれず、業績に悪影響が及ぶ可能性があります。」
銅、アルミニウム、石油化学製品等の原材料価格高騰リスクを引き続き記載している。一方、当期は原材料価格低下が採算性向上要因となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格変動リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとされた。業績説明では原材料安が採算性向上要因として記載された。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格変動リスクについて、重要な変更はないとされた。業績説明では原材料安が利益に寄与したと記載されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格変動リスクについて、重要な変更はないとされた。なお、当四半期の業績説明では原材料安が利益に寄与したと記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの主要購入原材料としては、銅・アルミニウム・石油化学製品等があります。これらの原材料は国際市況の影響を受けやすく、予想を上回る原材料価格の高騰が起こった場合、生産性向上やコストダウンでは吸収しきれず、業績に悪影響が及ぶ可能性があります。」
銅、アルミニウム、石油化学製品等の国際市況による価格高騰を業績リスクとしている。