全社的な固定費削減と利益体質の強化
FY2016に初出。33回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「利益面につきましては、一部製品の不具合対策費用を計上したものの、増収効果に加え、売上製品構成がプラスに寄与したことなどから、営業利益は前期比19.5％増益の47億１千万円、経常利益は前期比9.3％増益の52億８百万円となりました。」
不具合対策費用の計上があった一方、増収と売上製品構成の寄与により営業利益・経常利益が増加した。 - 2026-05-08前進決算説明資料
「利益面については、一部製品の不具合対策費用を計上したものの、増収および売上製品構成の好転により、各利益とも増益。」
不具合対策費用や固定費増の影響が残る一方、増収と製品構成の好転により営業利益が前期比19.5％増となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料や部品調達価格の上昇、製品売上構成変更などの減益要因があったものの、前期に計上した一部製品の不具合対策費用がなくなったことなどにより、営業利益は前期比8.9％増益の39億４千万円」
調達価格上昇等のコスト圧力が残る中、前期の不具合対策費用の消失などにより営業利益は前期比8.9％増となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「一方、利益面につきましては、原材料や部品調達価格の上昇のほか、売上製品構成の影響などにより、営業利益は前年同期比24.9％減益の13億５千９百万円、経常利益は前年同期比32.4％減益の14億８千４百万円、親会社株主に帰属する中間純利益は前年同期比35.2％減益の10億６千万円となりました。」
利益体質の強化を進める中、原材料・部品調達価格の上昇と売上製品構成の影響により、各利益が前年同期比で減少した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「原材料や部品調達価格の上昇、一部製品の不具合対策にかかる費用計上などにより、利益率が低下し、営業利益は前期比9.1％減益の36億１千７百万円」
コストダウン等を進める中でも、調達価格上昇と製品不具合対策費用により利益率が低下し、営業利益が減少した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、増収効果のほか、売上製品構成がプラスに寄与したことなどから、営業利益は前年同四半期比54.0％増益の29億８千６百万円、経常利益は為替差益など営業外収益が加わり前年同四半期比41.7％増益の33億９千９百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期比44.8％増益の25億４千４百万円となりました。」
増収効果と売上製品構成のプラス寄与により、営業利益は前年同期比54.0％増、経常利益は41.7％増となり、利益体質の改善が示された。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、増収効果のほか、売上製品構成がプラスに寄与したことなどから、営業利益は前年同四半期比78.0％増益の18億１千万円、経常利益は為替差益など営業外収益が加わり前年同四半期比48.4％増益の21億９千５百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期比52.0％増益の16億３千７百万円となりました。」
増収効果と売上製品構成のプラス寄与により、営業利益は前年同期比78.0％増、経常利益は48.4％増となり、利益体質の改善が示された。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「利益面は、増収効果のほか、売上構成がプラスに寄与したことなどから、営業利益は前年同四半期比89.5％増益の６億６千１百万円、経常利益は為替差益など営業外収益が加わり前年同四半期比43.3％増益の９億５千２百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期比47.2％増益の６億８千３百万円となりました。」
増収効果と売上構成のプラス寄与により、営業利益は前年同期比89.5％増、経常利益は43.3％増、親会社株主帰属四半期純利益は47.2％増となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料や電子部品などの調達コスト高はありましたが、増収効果に加え、販管費が前期並みにとどまったことから、大幅な増益となり、営業利益は前期比21.1％増益の39億８千万円、経常利益は投資有価証券売却益の増加等により前期比22.0％増益の46億５千４百万円となりました。」
調達コスト高が残る中でも、増収効果と販管費の抑制により営業利益は前期比21.1％増、経常利益は22.0％増となり、利益体質は改善した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、資源価格上昇のほか、電子部品不足や円安に伴う仕入価格上昇による原価高の影響により、営業利益は前年同四半期比11.4％減益の19億３千９百万円にとどまりました。」
資源価格上昇、電子部品不足、円安による仕入価格上昇を原価低減等で吸収できず、営業利益は前年同期比11.4％減となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、資源価格上昇のほか、電子部品不足や円安に伴う仕入価格上昇による原価高の影響により、営業利益は前年同四半期比20.8％減益の10億１千７百万円にとどまりました。」
原価低減や利益体質強化を進める一方、資源価格上昇、電子部品不足、円安による仕入価格上昇を吸収できず、営業利益は前年同四半期比20.8％減となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、減収による影響のほか、原材料・電子部品・輸入部品の値上がりが加わり、営業利益は前年同四半期比45.4％減益の３億４千９百万円となりました。」
利益体質の強化を進める中、減収に加えて原材料・電子部品・輸入部品の値上がりが発生し、営業利益は前年同期比45.4％減となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「利益面につきましては、増収による効果のほか、販売費及び一般管理費の減少により、営業利益は前期比9.5％増益の32億８千７百万円、経常利益は為替差益の増加等により前期比15.7％増益の38億１千４百万円となりました。」
増収と販売費及び一般管理費の減少により営業利益が前期比9.5％増となり、為替差益の増加も加わって経常利益は15.7％増となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、増収による効果のほか、売上製品構成変化がプラスに働いたこと、また、販売費及び一般管理費の減少により、営業利益は前年同四半期比64.2％増益の21億８千９百万円、経常利益も前年同四半期比62.5％増益の25億１千５百万円となりました。」
増収、売上製品構成のプラス寄与、販売費及び一般管理費の減少により、営業利益は前年同四半期比64.2％増となり、利益体質の改善が示された。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、増収による効果や販売費及び一般管理費の減少により、営業利益は前年同四半期比46.0％増益の12億８千４百万円、経常利益も前年同四半期比41.3％増益の14億８千万円となりました。」
増収効果と販売費及び一般管理費の減少により、営業利益は前年同期比46.0％増、経常利益は41.3％増となり、利益体質の改善が示された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、増収効果のほか、売上製品構成がプラスに寄与したことなどから、営業利益は前年同四半期比106.3％増益の６億３千９百万円、経常利益は前年同四半期比71.2％増益の８億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期比61.5％増益の５億８千２百万円となりました。」
増収効果と売上製品構成の寄与により、営業利益は前年同期比106.3％増となり、利益体質に関する四半期実績が改善した。 - FY2021前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費の減少や前期に計上した棚卸資産評価減の縮小により、営業利益は前期比0.6％増益の30億２百万円」
売上高が減少した一方、販管費減少と棚卸資産評価減の縮小により営業利益は30億2百万円、前期比0.6％増となった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、営業活動縮小による販売費及び一般管理費減少等のプラス面はあったものの、減収によるマイナスの影響が上回り、営業利益は前年同四半期比23.4％減益の13億３千３百万円、経常利益も前年同四半期比21.3％減益の15億４千８百万円となりました。」
営業活動縮小による販管費減少はあったものの、減収の影響が上回り、営業利益は前年同四半期比23.4％減となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、主として減収による影響により、営業利益は前年同四半期比37.2％減益の８億７千９百万円、経常利益は前年同四半期比31.7％減益の10億４千７百万円となりました。」
減収の影響により、営業利益は前年同四半期比37.2％減、経常利益は31.7％減となり、利益体質に関する業績指標が悪化した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、増収、コストダウン、原材料安などの増益効果があったものの、販売価格低下や開発投資を中心とした固定費の増加、さらに収益性低下に伴い、たな卸資産の評価減等を行ったことから、営業利益は、前期比12.6％減益の29億８千５百万円となりました。」
コストダウンと原材料安の効果はあったものの、販売価格低下、開発投資による固定費増加、たな卸資産評価減等を吸収できず、営業利益は前期比12.6％減となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、増収や原価低減諸施策の実施による効果はあったものの、売上製品構成変化、販売価格低下、開発費や販管費等固定費負担増などの影響により、営業利益は前年同四半期比9.5％減益の17億４千万円となりました。」
原価低減諸施策の効果はあったものの、販売価格低下、開発費・販管費等の固定費負担増などを吸収できず、営業利益は前年同四半期比9.5％減となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、主として増収による効果により、営業利益は前年同期比10.9％増の14億円、経常利益は前年同期比3.9％増の15億３千４百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比7.0％増の11億６千２百万円と各利益で増益となりました。」
全社的な固定費削減・利益体質強化について、主として増収による効果により営業利益が前年同期比10.9％増となり、各利益が増益となった。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上製品構成の影響を主因に、営業利益は前年同四半期比27.7％減益の３億８千１百万円、経常利益は前年同四半期比24.5％減益の５億４百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期比23.1％減益の３億７千４百万円となりました。」
製品構成の影響を主因として営業利益が前年同期比27.7％減少し、利益体質の強化に関する業績指標は悪化した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、減収による利益減や原材料価格の上昇のほか、人件費増などによる販売費及び一般管理費の増加もあり、営業利益は、前期比7.9％減益の34億１千４百万円となりました。」
原材料価格上昇、人件費増、販管費増加および減収により、営業利益が前期比7.9％減少した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、増収による効果はあったものの、原材料高の影響や輸送費など販売費及び一般管理費の増加を原価低減諸施策の実施でカバーしきれず、営業利益は前年同期比２億２千４百万円減益の19億２千３百万円となりました。」
原価低減諸施策を実施しているものの、原材料高と輸送費等の販管費増加を吸収できず、営業利益が前年同期比2億2,400万円減少した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料価格上昇や固定費増加の影響を原価低減諸施策でカバーできず、営業利益は前年同期比8.1％減の12億６千２百万円となりました。」
原価低減諸施策を実施しているものの、原材料価格上昇と固定費増加をカバーできず、営業利益が前年同期比8.1％減となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「利益面につきましては、増収による効果に加え、トータルコストダウンの推進による採算性の向上等により、営業利益は、前期比28.3％増益の37億８百万円となりました。」
トータルコストダウンの推進による採算性向上が継続し、営業利益は前期比28.3％増の37億800万円となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、増収による効果のほか、原価低減諸施策の実施により、営業利益は前年同期比５億５千２百万円増益の13億７千３百万円となりました。」
原価低減諸施策が営業利益の増益要因となったと再度説明されているが、新たな施策や完了マイルストーンは示されていない。 - FY2017前進有価証券報告書
「売上原価率については、増収効果に加え、トータルコストダウンの推進や採算性の向上を図り、1.4ポイント減少の75.0％となりました。」
トータルコストダウンと採算性向上について、売上原価率が1.4ポイント低下して75.0％となる実績が示された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、利益面につきましては、増収効果に加え製品売上構成変化や原材料安などによる採算性向上があり、営業利益は前年同期比208.4％増益の14億２千２百万円となりました。」
採算性向上と営業利益の増益が再度記載されたが、固定費削減やコストダウンについて新たな施策・完了マイルストーンは示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、増収による効果のほか、原材料安や原価低減諸施策の実施により、営業利益は前年同期比６億９千５百万円増益の８億２千１百万円となりました。」
原材料安と原価低減諸施策が営業利益に寄与したと再度説明されているが、新たな施策や達成マイルストーンは示されていない。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、増収による利益増に加え原材料安やコストダウンによる効果などにより、営業利益は１億９千１百万円（前年同期に比べ２億７千５百万円の増益）となりました。」
従来のコストダウン施策について、原材料安とともに営業利益の増加に寄与した効果が当四半期の実績として記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「従来から取り組んでいるコストダウンのための諸施策の継続に加えて、全社的な固定費削減などスリム化も進め、利益体質の強化を図ってまいります。」
既存のコストダウン施策を継続しつつ、固定費削減とスリム化を追加する方針を示している。