収益性低下による固定資産の減損リスク
FY2020に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。13社中3社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、固定資産の減損損失は認識しておりません。」
油空圧機器事業の固定資産減損について、当連結会計年度は追加の減損損失を認識していない。 - FY2024対処有価証券報告書
「前連結会計年度に記載した油空圧機器事業における固定資産の減損の兆候が解消したため、該当事項はありません。」
前期に1,115百万円を計上した油空圧機器事業の固定資産減損について、当期は減損の兆候が解消し追加計上がなかった。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回ったため、減損損失を認識し、帳簿価額と回収可能価額との差額である1,115百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
油空圧機器事業の収益性低下による固定資産減損リスクが、佐野工場資産グループの1,115百万円の減損損失として実際に発生した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書（重要な会計上の見積り）に記載した、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響による会計上の見積りの仮定について、重要な変更はありません。」
感染症影響を前提とした固定資産減損等の会計上の見積りについて、前事業年度から重要な変更はないと説明している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書（重要な会計上の見積り）に記載した、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響による会計上の見積りの仮定について、重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の影響を前提とした固定資産減損等の会計上の見積りについて、前事業年度から重要な変更はないと説明している。 - FY2022対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響については、当連結会計年度において概ね正常化しており、翌連結会計年度以降においても著しい状況の悪化はないものと仮定して」
油空圧機器事業の固定資産減損判定における感染症影響の前提を、概ね正常化し著しい悪化はないものへ見直している。減損損失の認識は不要と判断している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「上記の仮定は、当第２四半期連結累計期間から重要な変更はありません。」
油空圧機器事業の業績・受注が2022年3月期上半期にかけて緩やかに回復するとの仮定について、第2四半期累計期間から重要な変更はないと説明している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「前連結会計年度末において、感染拡大に伴う業績及び受注への影響は「2021年３月期上半期中は継続するものの、夏場頃から徐々に回復し、下半期には正常化する」と仮定しておりましたが、その後の新型コロナウイルス感染拡大の状況を踏まえ、第２四半期連結会計期間末時点では、「2022年３月期上半期にかけて緩やかに回復する」と仮定を変更しております。」
油空圧機器事業の業績・受注の回復時期に関する仮定を、2021年3月期下半期の正常化から2022年3月期上半期にかけての緩やかな回復へ変更しており、固定資産減損リスクの前提が悪化している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、この仮定に重要な変更はありません。」
油空圧機器事業の固定資産減損判定に用いた感染収束時期等の仮定について、当第1四半期に重要な変更はないと説明している。 - FY2020初出有価証券報告書
「2021年３月期に入り当社の油空圧機器事業の業績及び受注にも影響が生じ始めております。この影響は、2021年３月期上半期中は継続するものの、夏場頃から徐々に回復し、下半期には正常化するとの仮定を置いた上で、油空圧機器事業に関連する固定資産2,438百万円の減損に関する会計上の見積りを行っております。」
油空圧機器事業の固定資産2,438百万円について減損に関する見積りを行い、感染症影響が仮定から乖離した場合の減損損失認識可能性を示している。