設備投資・自動車生産・素材価格による受注環境悪化
FY2017に初出。17回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
長野計器がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。77社中62社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに9社。
- FY2026AI・データセンター需要と従来設備投資停滞が併存有価証券報告書
「わが国においては、米国の関税政策の不透明感が続く中、ＡＩ・データセンター向の半導体需要は活況を呈しているものの、従来用途の半導体需要は軟調を示しており、産業機械等の設備投資需要は停滞いたしました。」
AI・データセンター向け半導体需要の活況と、従来用途半導体及び産業機械等の設備投資需要停滞が併存し、需要環境の分野別差異が明確になった。 - FY2026-H1半導体設備投資需要の減退と自動車需要回復が併存有価証券報告書
「わが国においては、米国の関税政策の不透明感が続く中、自動車や半導体等の輸出に一時的な増加がみられたものの、半導体製造装置や工作機械等の設備投資需要は減退いたしました。」
半導体製造装置・工作機械等の設備投資需要が減退する一方、自動車輸出や自動車生産台数には回復がみられ、需要環境の分野別の差異が継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「米国においては、高金利、物価高等の影響を受けて、設備投資需要の停滞が続いており、欧州においては、全体として経済活動は回復基調であるものの、製造業は低調に推移いたしました。中国においては、内需を中心に景気が低迷しております。わが国においては、設備投資が堅調に推移し、緩やかな回復基調となりました。」
海外では米国の設備投資需要停滞、欧州製造業低調、中国内需低迷が続く一方、国内設備投資は堅調とされ、国内回復と海外鈍化の併存が継続している。 - FY2024国内受注回復と海外設備投資鈍化が併存有価証券報告書
「わが国においては、円安による輸入仕入価格の上昇等の影響があったものの、部材不足の緩和により、機械受注及び自動車産業の受注に回復がみられました。」
国内では部材不足の緩和により機械受注・自動車産業の受注が回復した一方、米国では設備投資が低調、欧州では鉱工業生産の減少が持続し、地域別の需要差が継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「米国においては、金融環境の引き締まりが製造業を中心に経済活動を下押しし、欧州においても原材料価格の上昇や製造業の不調を受けて、外需が低迷する状況が続きました。わが国においては、円安による輸入仕入価格の上昇等の影響があるものの、部材不足の緩和により、機械受注及び自動車産業の受注に回復がみられました。」
海外では製造業・外需の低迷が続く一方、国内では部材不足の緩和により機械受注及び自動車産業の受注が回復するという需要環境の地域差を再確認している。 - FY2024-Q1海外設備投資の鈍化と国内受注回復が併存有価証券報告書
「米国においては、物価上昇や金利上昇の影響を受けて、設備投資需要に陰りが見え始め、欧州においても同様に、物価上昇等の影響により、製造業を中心に生産を下押しする状況が続きました。一方、わが国においては、円安による輸入仕入価格の上昇等の影響があるものの、部材不足の緩和により、機械受注及び自動車産業の受注に回復がみられました。」
海外では設備投資需要や製造業生産の鈍化が続く一方、国内では部材不足の緩和を背景に機械受注及び自動車産業の受注回復が示され、需要環境の地域差が明確になった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「国内においては、産業機械業界向及び半導体業界向の圧力計及び圧力センサの売上が増加しましたが、一部電子部品の入手が困難な建設機械業界向、自動車搭載用の圧力センサの売上が減少いたしました。米国子会社においては、堅調な設備投資を背景に、主力の産業機械関連製品を中心に売上が増加いたしました。」
米国の設備投資及び国内の産業機械・半導体向け需要は堅調だった一方、電子部品の入手困難を背景に建設機械向け及び自動車搭載用圧力センサの売上減少が続いている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「米国子会社においては、堅調な設備投資を背景に、主力のプロセス関連製品及び産業機械関連製品を中心に売上が増加いたしました。国内においては、産業機械業界向及び半導体業界向の圧力計及び圧力センサの売上が増加しましたが、一部電子部品の入手が困難な建設機械業界向、自動車搭載用の圧力センサの売上が減少いたしました。」
米国の設備投資、国内の産業機械・半導体向け需要は堅調だった一方、電子部品の入手困難を背景に建設機械向け及び自動車搭載用圧力センサの売上減少が続き、需要環境の二極化が継続している。 - FY2023-Q1設備投資需要の回復と一部需要減少・部材不足が併存有価証券報告書
「米国子会社においては、堅調な設備投資を背景に、主力のプロセス関連製品及び産業機械関連製品を中心に売上が増加いたしました。国内においては、産業機械業界向及び半導体業界向の圧力計は、売上が増加しましたが、一部電子部品の入手が困難な半導体業界向、建設機械業界向、自動車搭載用の圧力センサの売上が減少いたしました。」
米国の設備投資及び国内の一部圧力計需要は堅調だった一方、電子部品の入手困難を背景に半導体・建設機械・自動車搭載用圧力センサの売上が減少し、需要環境の二極化が示された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「前期においては低迷していた設備投資需要が回復し、なかでも回復が著しい半導体業界向及び建設機械業界向の売上が増加いたしました。」
設備投資関連需要、半導体・建設機械向けは回復した一方、自動車搭載用圧力センサは受注減少が続き、需要環境の差異が併存している。 - FY2022-Q3設備投資関連需要の回復と自動車向け減少が併存有価証券報告書
「国内においても、前年同期においては低迷していた設備投資需要が回復し、なかでも回復が著しい半導体業界向及び建設機械業界向の売上が増加いたしました。」
半導体・建設機械向けを中心に設備投資需要が回復した一方、圧力センサでは自動車搭載用の受注減少が続き、需要環境の二極化が示されている。 - FY2022-Q2半導体・設備投資回復と自動車向け減少が併存有価証券報告書
「国内においても、前年同期においては低迷していた設備投資需要が回復し、なかでも回復が著しい半導体業界向及び建設機械業界向の売上が増加いたしました。」
国内の設備投資需要、半導体及び建設機械向け需要は回復した一方、圧力センサ事業では自動車搭載用圧力センサが受注減少により減収となり、需要環境の二極化が続いている。 - FY2021-Q3米国エネルギー需要減退と国内設備投資需要停滞が継続有価証券報告書
「当第３四半期の業績につきましては、米国子会社においては、新型コロナウイルス感染症の拡大によるエネルギー需要の減退、並びに米国経済の落込みの影響を受けて、主力のプロセス関連製品及び産業機械関連製品を中心に、売上が減少いたしました。国内においては、需要の持ち直しはみられるものの、案件延期などの影響により設備投資需要が伸び悩み、さらに年度前半の自動車業界向需要の減速影響を受けて、自動車搭載用の圧力センサの売上減に加えて、自動車業界を主要取引先としているエアリークテスター及びダイカスト製品の売上が減少いたしました。」
米国ではエネルギー需要の減退と経済低迷、国内では案件延期による設備投資需要の伸び悩み及び自動車需要減速が、主力製品の減収として継続して顕在化している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「また、国内においても、第１四半期までは堅調であった半導体業界向の圧力計及び圧力センサは需要の増加があったものの、第２四半期は案件延期などの影響により低調に推移し、さらに自動車業界向需要の急減速により、自動車搭載用の圧力センサの売上減に加えて、自動車業界を主要取引先としているエアリークテスター及びダイカスト製品の売上も減少いたしました。」
半導体向け需要は案件延期で第2四半期に低調となり、自動車需要の急減速が圧力センサ、エアリークテスター及びダイカスト製品の減収として表れた。米国でも原油安を背景に設備投資が抑制された。 - FY2021-Q1自動車向け需要の急減速が顕在化有価証券報告書
「半導体業界向の圧力計及び圧力センサは需要の増加があったものの、自動車業界向の急減速を受けて自動車搭載用の圧力センサの需要が減少し、自動車業界を主要取引先としているエアリークテスター及びダイカスト製品の需要もまた減少いたしました。」
自動車業界の急減速により、自動車搭載用圧力センサ、エアリークテスター及びダイカスト製品の需要減少が当四半期の事業実績に表れた。 - FY2020設備投資・自動車需要の悪化が通期実績に反映有価証券報告書
「前期において好調であった産業機械業界向、プロセス業界向、ＦＡ空圧機器業界向、空調業界向、半導体業界向の圧力計及び圧力センサの需要が減少し、また、自動車業界を主要取引先としているダイカスト製品の需要も減少いたしました。」
設備投資関連分野及び自動車分野の需要減少が、圧力計・圧力センサ・ダイカストの通期減収として顕在化した。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループの事業は、国内外における設備投資動向の影響を受ける傾向にあります。国内外の経済環境の悪化により設備投資動向に陰りが生じた場合、また、圧力センサ事業及びその他事業の自動車産業分野において、自動車生産台数が減少となるような場合などの受注環境の悪化と素材価格の上昇を販売価格へ転嫁できない場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
設備投資、自動車生産台数、素材価格の上昇を、受注環境及び業績に影響する要因として具体的に記載している。