先進的な研究機関・大学・企業との共同研究の拡充
FY2017-Q1に初出。10回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-05-12。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
- 2026-05-12前進決算
「開発面では北米R&Dセンターの新拠点をサンフランシスコに設立し」
外部研究機関・顧客との共同開発を支える北米R&Dセンターについて、サンフランシスコの新拠点設立という体制拡張が示された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「北米R&Dセンターで顧客と共同開発した質量分析システムが、臨床検査市場で増加。」
外部研究機関・顧客との共同研究開発について、北米R&Dセンターで顧客と共同開発した質量分析システムの臨床検査市場での増加という成果が示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「海外では、北米の7つの大学と研究パートナーシッププログラムSPARQ(Shimadzu Partnership for Academics, Research and Quality of Life)による大学内オープンイノベーション支援、米国国立がん研究所におけるがんの光免疫療法(NIR-PIT)の研究支援、ワシントン大学における健康寿命延伸に関する研究開発、シンガポールチャンギ総合病院における血液検査プロジェクトなどを進めています。」
共同研究・オープンイノベーションについて、北米7大学のSPARQ、米国国立がん研究所、ワシントン大学、シンガポールの病院など、具体的な研究パートナーと案件が開示された。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年1月「Shimadzu Tokyo Innovation Plaza」を開所し、アプリケーション開発機能強化を図りました。羽田空港から近い好立地を活かし、国内外の研究機関や顧客と共同研究やオープンイノベーションを通じて、新しい価値創出と社会課題の解決を目指すべく、研究開発体制を強化しました。」
外部研究機関・顧客との共同研究およびオープンイノベーションについて、Shimadzu Tokyo Innovation Plazaの開所とアプリケーション開発機能強化が具体化した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「世界各地で研究パートナーとの共同開発を促進し、社会実装を戦略的に行う戦略・事業パートナーとの関係構築を進めます。」
共同研究の拡充という従来の施策が、研究パートナーとの共同開発と社会実装を担う戦略・事業パートナーとの関係構築へ展開している。 - FY2020前進有価証券報告書
「先端的な大学・研究機関との協業を推進するため、大阪大学に代謝物の網羅的解析を応用した製品・事業の創造を目指した「大阪大学・島津分析イノベーション協働研究所」、農研機構とは食の機能性成分解析を目的とした「食品機能性解析共同研究ラボ」を開設しました。中国においては、需要が拡大する環境モニタリングや受託分析分野へのソリューション提供を目指して、中国イノベーションセンター、広州分析センターを開設し、オープンイノベーション機能の充実を図りました。」
共同研究・オープンイノベーションについて、大学・研究機関との具体的な研究所や中国のイノベーション拠点、分析センターの開設が記載されている。 - FY2017前進有価証券報告書
「先進的な研究機関・大学や企業との共同研究開発拠点である「イノベーションセンター」の北米・中国・欧州での開設」
共同研究の拡充について、北米・中国・欧州に共同研究開発拠点を開設する具体的な展開が示された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「北米の大学などをはじめとした先進的な研究機関・大学や企業との共同研究の拡充」
北米の大学等との共同研究を含む外部機関との研究拡充方針が再掲されているが、新たな達成マイルストーンは示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「北米の大学などをはじめとした先進的な研究機関・大学や企業との共同研究の拡充」
共同研究の拡充を継続。北米の大学を具体例として明示しているが、達成マイルストーンの記載はない。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「先進的な研究機関・大学や企業との共同研究の拡充」
外部研究機関等との共同研究を拡充する施策の初出。