外部連携とIoT・AI・ロボット等の活用による社会課題解決
FY2017に初出。21回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「加えて、情報システムとAI技術の導入による経営と工場の高度化を進めるとともに、製品やシステムにAI技術を取り込み、より簡便で高度なデータの提供を継続しました。」
AI・データ活用の施策が、経営・工場の高度化と製品・システムへのAI組み込みによる簡便で高度なデータ提供へ具体化した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「また、AI・ロボティクスの活用や操作性向上を実現した新製品を積極的に投入し、ソリューション提案力の強化に取り組みました。」
AI・ロボティクスの活用、新製品投入、ソリューション提案力強化という技術活用・顧客提案の施策が継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「「重点事業強化」では、ロボティクス・AIの活用等により競合力ある計測機器新製品の開発推進と、顧客のワークフロー全体へのトータルソリューション提供を目指した製品ラインアップ強化に取り組みました。」
AI・ロボティクス活用の方針が、競合力ある新製品開発と顧客ワークフロー全体へのトータルソリューション提供へ具体化した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「加えて、お客様（領域）中心志向への体制変革として、4月に領域を軸とした営業本部制に移行しました。事業部間連携を強化し、ワンストップサービスでお客様へ最適なトータルソリューションを提供する営業活動を推進しています。」
顧客軸のトータルソリューション提供について、4月に領域を軸とした営業本部制へ移行し、事業部間連携とワンストップサービスを実行する段階に進んだ。 - FY2024前進有価証券報告書
「さらには、既存事業部や製品を軸とした事業活動に留まらず、営業組織を顧客軸で再編した営業本部を通じた4つの社会価値創生領域のお客様にワンストップサービスを提供、お客様が必要とするデータを届けるようなトータルソリューションを提供する企業への変革、技術開発力と社会実装力の強化に引き続き取り組み、社会課題の解決を通じた事業拡大を図ります。」
外部連携・新技術活用の方針が、顧客軸の営業本部、ワンストップサービス、データ提供型トータルソリューション、技術開発力と社会実装力の強化へ具体化した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「そして技術開発力と社会実装力を両輪とし、お客様にトータルソリューションを提供することで、持続的な成長を目指すことを基本方針として取り組みます。」
AI・IoT・ロボットの個別活用から、技術開発力と社会実装力を組み合わせた顧客向けトータルソリューション提供へ、記載の軸が展開した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「また、データを活用する観点で、世界でお客様が使用されている装置の稼働状況を可視化し、製品の品質向上に繋げることを目指します。」
AI・IoT等の新技術活用の記載が、世界の装置稼働データの可視化と製品品質向上を目指すDX活用へ具体化している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「第5世代通信網への対応、IoTといったDX推進に伴う半導体需要の増加などにより、ターボ分子ポンプが好調に推移しました。」
IoT等のDX推進や5G対応を背景に、半導体関連需要を取り込む新技術活用の記載が継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「また、引き続き管理可能経費の適正化に取り組むとともに、デジタルトランスフォーメーション(以下、DX)推進によって生産性を向上させ、新しいビジネスとして収益性の更なる向上を図ります。」
従来のAI・IoT・ロボット活用という表現から、DXによる生産性向上と新規ビジネス創出を軸とする記載へ展開している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「そのために、世界各地のイノベーションセンターを強化・活用し、顧客・市場ニーズへの対応を速め、データ活用やロボットによる自動化を組み合わせたソリューション創出を推進します。」
外部連携と新技術活用による社会課題解決の記載が、データ活用やロボット自動化を組み合わせた顧客ソリューション創出へ具体化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「AI・IoTを活用したアフターマーケット事業の拡大や重点機種の競争力強化などによる収益力強化」
AI・IoTの活用、アフターマーケット事業の拡大、重点機種の競争力強化による収益力強化が継続して示されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「AI・IoTを活用したアフターマーケット事業の拡大や重点機種の競争力強化などによる収益力強化」
AI・IoTの活用、アフターマーケット事業の拡大、重点機種の競争力強化を通じて収益力を強化する施策が継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「AI・IoTを活用したアフターマーケット事業の拡大や重点機種の競争力強化などによる収益力強化」
AI・IoTの活用、アフターマーケット事業の拡大、重点機種の競争力強化による収益力強化が再確認されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「AI・IoTを活用したアフターマーケット事業の拡大や重点機種の競争力強化などによる収益力強化」
AI・IoTの活用と重点機種の競争力強化を通じて収益力を強化する施策が再確認されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「AI・IoTを活用したアフターマーケット事業の拡大や重点機種の競争力強化などによる収益力強化」
AI・IoTの活用と重点機種の競争力強化を通じて収益力を強化する施策が再確認されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「AI・IoTを活用したアフターマーケット事業の拡大や重点機種の競争力強化などによる収益力強化」
AI・IoTの活用と重点機種の競争力強化を通じて収益力を強化する施策が再確認されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「AI・IoTを活用したアフターマーケット事業の拡大や重点機種の競争力強化などによる収益力強化」
AI・IoTの活用と重点機種の競争力強化を通じて収益力を強化する施策が再確認されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「重点業種の競争力強化やAI・IoTを活用したアフターマーケット事業の拡大などによる収益力強化」
AI・IoTの活用を含む新技術活用と、アフターマーケット事業を通じた社会・事業課題への対応方針が再確認されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「上記の4分野を中心に、大学・研究機関・企業などとの外部連携を強化し、IoT、AI、ロボットなど、新技術の活用を進め、社会課題をより高いレベルで解決していきます。」
外部連携の強化とIoT、AI、ロボット等の新技術活用を組み合わせた社会課題解決施策が初めて明示されている。