CSR憲章に基づく社会課題解決と責任ある活動
FY2020に初出。6回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022。直近の記載はFY2026。
- FY2026再定義有価証券報告書
「見直し後のマテリアリティは、以下の6項目です。①人の命と健康への貢献 ②地球の健康への貢献 ③産業の発展、安心・安全な社会の実現への貢献 ④お客様のワークフローへの提供価値最大化 ⑤人的資本とAIを活用した強固な経営基盤の構築 ⑥ガバナンスの実効性の向上」
サステナビリティ憲章に基づく方針が、2026～2028年度中期経営計画に合わせて6つのマテリアリティへ見直され、顧客ワークフロー、人的資本・AI、ガバナンス実効性が明示的に加わった。 - FY2024再定義有価証券報告書
「また、社是、経営理念に基づく事業活動を通してサステナブルな社会を実現するため、「島津グループサステナビリティ憲章」を制定し、サステナビリティ経営を推進しています。」
CSR憲章からサステナビリティ憲章へ移行した方針が、7つのマテリアリティ、KPI、社長議長の会議、専門部会、取締役会報告を含む統合的な経営体系へ展開した。 - FY2023前進有価証券報告書
「社長を議長とするグループサステナビリティ会議を設置しており、年2回開催しています。会議では、当社グループのサステナビリティ経営に関わる重要な社内外の課題の共有、重要な取り組みの実施方針・計画と各KPIの進捗状況などについての討議を行うと共に、モニタリングを行っています。」
サステナビリティ憲章に基づく方針が、社長議長のグループサステナビリティ会議、年2回の討議、KPI進捗モニタリングという運営体制へ具体化した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「また、社是・経営理念に基づく事業活動を通してサステナブルな社会を実現するために、2021年新たに「島津グループサステナビリティ憲章」を制定しました。グループ全体で「人と地球の健康」への貢献、産業と社会への貢献、企業統治、の3つのテーマに取り組みます。」
従来のCSR憲章から島津グループサステナビリティ憲章へ枠組みが更新され、3つの取り組みテーマが示された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、社是、経営理念に次いで「地球・社会・人との調和を図りながら、社会課題に取り組み、明るい未来を創造する」という当社の基本姿勢を表したCSR憲章を制定し、「事業を通じた社会課題の解決」と「社会の一員としての責任ある活動」の両輪で企業活動を行い、社会的責任を果たすことを目指しています。」
CSR憲章に基づき、事業を通じた社会課題解決と社会の一員としての責任ある活動を両輪とする方針が継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「また、社是、経営理念に次いで「地球・社会・人との調和を図りながら、社会課題に取り組み、明るい未来を創造する」という当社の基本姿勢を表したCSR憲章を制定し、「事業を通じた社会課題の解決」と「社会の一員としての責任ある活動」の両輪で企業活動を行い、社会的責任を果たすことを目指しています。」
CSR憲章を基礎に、事業を通じた社会課題解決と社会の一員としての責任ある活動を両輪とする方針が独立して示されている。