中期経営計画に沿った成長施策の推進
FY2017-Q1に初出。24回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
島津製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに11社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「この度、中期経営計画(2026～2028年度)の策定に合わせたマテリアリティの見直しを行いました。」
2023～2025年度中期経営計画から、2026～2028年度の新中期経営計画へ移行し、4つの社会価値創生領域、リカーリングビジネス、海外事業、経営基盤強化を軸とする新たな計画運営へ整理された。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「このような中、当社グループは中期経営計画で策定したヘルスケア、グリーン、マテリアル、インダストリーの4つの領域で、5つの事業戦略を進めてきました。」
従来の4領域を基盤とする計画について、重点事業強化、メドテック、海外、リカーリング、新事業・将来事業創出の5つの事業戦略として運用状況が整理された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社の目指す姿として「プラネタリーヘルス(人と地球の健康)の追求」をビジョンに掲げ、ヘルスケア、グリーン、マテリアル、インダストリーの4つの社会価値創生領域に向けた当社グループによる価値提供を戦略として2年目を迎えた中期経営計画を引き続き推進していきます。」
2023-2025中期経営計画の2年目として、4つの社会価値創生領域とプラネタリーヘルスのビジョンに基づく計画を継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「今年度から開始した新中期経営計画において、「人の命と健康への貢献」、「地球の健康への貢献」、「産業の発展、安心・安全な社会の実現への貢献」を当社のミッションとし、そのミッションを果たす事業領域をヘルスケア、グリーン、マテリアル、インダストリーと定め、当社の技術開発力と社会実装力の両輪で課題解決に貢献し、持続的な成長を目指します。」
2020-2022中期経営計画から、2023-2025中期経営計画へ移行し、三つのミッション、四つの事業領域、技術開発力と社会実装力を軸とする新たな枠組みに改められた。 - FY2022再定義有価証券報告書
「2022年度は中期経営計画の最終年度であり、目標の達成に努めるとともに、新たな成長に向けた次期中期経営計画の策定を進めます。」
2020-2022中期経営計画の最終年度として目標達成を進めながら、次期中期経営計画の策定へ移行する段階が示された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「2020年より開始した中期経営計画の方針や成長戦略を踏襲し、「世界のパートナーと社会課題の解決に取り組む企業」として、感染症や認知症等の診断を通じたヘルスケアに関する課題の対策、電動モビリティの電池、モーター、材料等の評価を通じた脱炭素社会の実現をはじめとする「社会課題解決のための仕組み作り」を進め、持続的な事業成長を目指します。」
2020年開始の中期経営計画の方針を踏襲し、感染症・認知症、脱炭素社会など具体的な社会課題への対応を進める方針が再確認されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「こうした情勢のもとで当社グループは、「世界のパートナーと社会課題の解決に取り組む企業」を目指し、2020年4月から新たな3ヵ年の中期経営計画をスタートさせました。グループ一丸となって、新型コロナウイルスの感染拡大防止に寄与する活動に最優先で取り組み、事業成長の実現を進めます。その際に、事業成長を支えるのは、当社の強みである液体クロマトグラフや質量分析システムといった重点製品であり、これらを世界で販売強化するとともに、リカーリング事業を拡大させることで、持続的な事業成長の基盤強化に努めます。」
2020年4月開始の3ヵ年中期経営計画、感染拡大防止の最優先、重点製品の世界販売強化、リカーリング事業拡大という全体方針が継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「こうした情勢のもとで当社グループは、「世界のパートナーと社会課題の解決に取り組む企業」を目指し、2020年4月から新たな3ヵ年の中期経営計画をスタートさせました。グループ一丸となって、新型コロナウイルスの感染拡大防止に寄与する活動に最優先で取り組み、事業成長の実現を進めます。その際に、事業成長を支えるのは、当社の強みである液体クロマトグラフや質量分析システムといった重点製品であり、これらを世界で販売強化するとともに、リカーリング事業を拡大させることで、持続的な事業成長の基盤強化に努めます。」
2020年4月開始の3ヵ年中期経営計画、感染拡大防止の最優先、重点製品の世界販売強化、リカーリング事業拡大という方針が継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「こうした情勢のもとで当社グループは、「世界のパートナーと社会課題の解決に取り組む企業」を目指し、2020年4月から新たな3ヵ年の中期経営計画をスタートさせました。」
2020年4月開始の新たな3ヵ年中期経営計画と、従来のスローガンに基づく事業成長方針が再確認されている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「中長期的には、2017年より開始した『世界のパートナーと社会課題の解決に取り組む企業』への挑戦を継続発展させ、2020年から始まる新中期経営計画ではヘルスケア問題や環境問題をはじめとする『社会課題解決のための仕組み作り』を進め、持続的な事業成長を目指します。」
2017年開始の計画の継続発展から、2020年開始の新中期経営計画と社会課題解決の仕組み作りを軸とする計画へ移行している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「こうした情勢のもとで当社グループは、中期経営計画に沿って、「世界のパートナーと社会課題の解決に取り組む企業」を目指し、「アドバンスト・ヘルスケア」など成長分野への投資、AI・IoTを活用したアフターマーケット事業の拡大や重点機種の競争力強化などによる収益力強化、また組織基盤の変革など、成長に向けた施策を着実に進めています。」
中期経営計画に沿った成長分野への投資、AI・IoTを活用したアフターマーケット事業、重点機種の競争力強化、組織基盤変革という施策が継続して示されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「こうした情勢のもとで当社グループは、中期経営計画に沿って、「世界のパートナーと社会課題の解決に取り組む企業」を目指し、「アドバンスト・ヘルスケア」など成長分野への投資、AI・IoTを活用したアフターマーケット事業の拡大や重点機種の競争力強化などによる収益力強化、また組織基盤の変革など、成長に向けた施策を着実に進めています。」
中期経営計画に沿って、成長分野への投資、AI・IoTを活用したアフターマーケット事業、重点機種の競争力強化、組織基盤の変革を進める全体方針が継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「こうした情勢のもとで当社グループは、中期経営計画に沿って、「世界のパートナーと社会課題の解決に取り組む企業」を目指し、「アドバンスト・ヘルスケア」など成長分野への投資、AI・IoTを活用したアフターマーケット事業の拡大や重点機種の競争力強化などによる収益力強化、また組織基盤の変革など、成長に向けた施策を着実に進めています。」
中期経営計画のもとで、成長分野への投資、AI・IoTを活用したアフターマーケット事業、重点機種の競争力強化、組織基盤の変革を進める方針が継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「こうした情勢のもとで当社グループは、中期経営計画に沿って、「世界のパートナーと社会課題の解決に取り組む企業」を目指し、「アドバンスト・ヘルスケア」など成長分野への投資、AI・IoTを活用したアフターマーケット事業の拡大や重点機種の競争力強化などによる収益力強化、また組織基盤の変革など、成長に向けた施策を積極的に進めています。」
中期経営計画に沿って、成長分野への投資、AI・IoTを活用したアフターマーケット事業、重点機種の競争力強化、組織基盤の変革を進める方針が継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「こうした情勢のもとで当社グループは、中期経営計画に沿って、「世界のパートナーと社会課題の解決に取り組む企業」を目指し、「アドバンスト・ヘルスケア」など成長分野への投資、AI・IoTを活用したアフターマーケット事業の拡大や重点機種の競争力強化などによる収益力強化、また組織基盤の変革など、成長に向けた施策を積極的に進めています。」
中期経営計画に沿って、成長分野への投資、AI・IoTを活用したアフターマーケット事業、重点機種の競争力強化、組織基盤の変革を進める方針が再確認されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「こうした情勢のもとで当社グループは、中期経営計画に沿って、「世界のパートナーと社会課題の解決に取り組む企業」を目指し、「アドバンスト・ヘルスケア」など成長分野への投資、AI・IoTを活用したアフターマーケット事業の拡大や重点機種の競争力強化などによる収益力強化、また組織基盤変革など、成長に向けた施策を積極的に進めています。」
中期経営計画のもとで、成長分野への投資、AI・IoTを活用したアフターマーケット事業、重点機種の競争力強化、組織基盤変革を進める方針が継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「こうした情勢のもとで当社グループは、2017年4月から新たな3ヵ年の中期経営計画をスタートさせ、「世界のパートナーと社会課題の解決に取り組む企業」を目指し、「アドバンスト・ヘルスケア」など成長分野への投資、AI・IoTを活用したアフターマーケット事業の拡大や重点機種の競争力強化などによる収益力強化、また組織基盤変革など、成長に向けた施策を積極的に進めています。」
新たな3ヵ年中期経営計画のもと、成長分野への投資、AI・IoTを活用したアフターマーケット、重点機種の競争力強化、組織基盤変革を進める方針が継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「2017年4月から新たな3ヵ年の中期経営計画をスタートさせ、「世界のパートナーと社会課題の解決に取り組む企業」を目指し、アドバンスト・ヘルスケアなど成長分野への投資、重点業種の競争力強化やAI・IoTを活用したアフターマーケット事業の拡大などによる収益力強化、また組織基盤変革など、成長に向けた施策を積極的に進めています。」
新たな3ヵ年中期経営計画のもとで、成長分野への投資、重点業種の競争力強化、AI・IoTを活用したアフターマーケット事業、組織基盤変革を進めていると再確認している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「このような状況の中で、今年度より新たにスタートした3ヵ年中期経営計画では、「世界のパートナーと社会課題の解決に取り組む企業」というスローガンのもと、①人の健康、②安心・安全な社会、③産業の発展の3つの事業領域をベースに、事業拡大を図っていきます。」
従来の中期経営計画に沿った成長施策から、新たに開始した3ヵ年計画と三つの事業領域を軸とする計画へ枠組みが改められた。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような情勢のもとで当社グループは、中期経営計画に沿って、世界ナンバーワン・オンリーワン商品の投入、北米の大学などをはじめとした先進的な研究機関・大学や企業との共同研究の拡充、マレーシアの新工場の立ち上げなどによる新興国市場での事業基盤の強化、アフターマーケット事業の拡大、新規事業の展開など、成長に向けた施策を積極的に進めています。」
中期経営計画に沿った成長施策の全体方針が前四半期と同じ内容で再掲されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような情勢のもとで当社グループは、中期経営計画に沿って、世界ナンバーワン・オンリーワン商品の投入、北米の大学などをはじめとした先進的な研究機関・大学や企業との共同研究の拡充、マレーシアの新工場の立ち上げなどによる新興国市場での事業基盤の強化、アフターマーケット事業の拡大、新規事業の展開など、成長に向けた施策を積極的に進めています。」
中期経営計画に沿った成長施策の全体方針を継続。具体的な施策の一部は個別スレッドで更新した。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「このような情勢のもとで当社グループは、中期経営計画に沿って、世界ナンバーワン・オンリーワン商品の投入、先進的な研究機関・大学や企業との共同研究の拡充、新興国市場での事業基盤の強化、アフターマーケット事業の拡大、新規事業の展開など、成長に向けた施策を積極的に進めています。」
成長に向けた施策を中期経営計画に沿って進めるという全体方針。