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島津製作所(7701)・施策前進

迅速な規格対応による診療所市場向けX線製品の販売拡大

FY2017-Q2に初出。19回の記載のうち7回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-10-13。

19記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q2 – FY2019-Q3前進FY2021 – FY20232016: 12017: 320172018: 220182019: 320192020: 420202021: 220212022: 020222023: 120232024: 120242025: 120252026: 12026
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テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。7社中2社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-10-13前進finance.yahoo.co.jp

    「医用機器セグメントは、X線機種の新製品効果で売上高が169億円(同23%増)に伸び、採算性の低い製品の取り扱い縮小も進めた結果、前年同期の赤字から11億円の黒字に転換した。」

    X線関連の新製品効果と不採算製品の取り扱い縮小により、医用機器セグメントの増収と黒字転換が報じられた。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「医用機器事業は、患者の安全性を向上させる新ソフトウェアを搭載したX線TVシステムが好調に推移しましたが、日本、欧州、中国での市況低迷により全体では減収となりました。」

    X線関連製品の販売拡大について、患者安全性を向上させる新ソフトウェア搭載X線TVシステムの好調という具体的な製品成果が示された。
  3. FY2025-H1再定義有価証券報告書

    「一方、北米は病院の経営環境が持ち直したことでX線TVシステムが増加し、その他のアジアではフィリピン等で技術交流会による認知度向上で、血管撮影システムが増加しました。」

    X線関連製品の販売拡大要因が、従来の規格対応や診療所市場に加え、北米の病院経営環境の回復、フィリピン等での技術交流会による認知度向上へ広がった。
  4. FY2023前進有価証券報告書

    「医療機関による設備投資の回復に伴い、業界最小かつ豊富な機能を搭載したX線TVシステム、世界初のAIによる画像処理技術を搭載した血管撮影システムの新製品や、パワーアシスト機能搭載の一般撮影システム等のX線装置が貢献しました。」

    X線関連製品の販売拡大について、AI画像処理、パワーアシスト等を搭載した新製品が増収に貢献したことが具体的に示された。
  5. FY2021前進有価証券報告書

    「収益性が改善してきたⅩ線TVシステムの拡販を米国での直販化等の事業強化によって進めます。」

    X線TVシステムの販売拡大について、米国での直販化という具体的な販売体制施策が示された。
  6. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「回診用X線撮影装置は、海外を中心に新型コロナウイルスによる肺炎の診断用途で増加しましたが、その他の機種は、医療機関で新型コロナウイルス対策に重点が置かれたことや、医療機関の収益悪化により、設備投資が延期・凍結され厳しく推移しました。」

    回診用装置の感染症診断用途での増加と、その他機種の設備投資延期・凍結による低迷が継続している。
  7. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「回診用X線撮影装置は、海外を中心に新型コロナウイルスによる肺炎の診断用途で増加しましたが、その他の機種は、医療機関で新型コロナウイルス対策に重点が置かれたことや、医療機関の収益悪化により、設備投資が延期・凍結され厳しく推移しました。」

    X線関連製品について、感染症診断用途の回診用装置が増加し、その他機種は医療機関の設備投資延期・凍結で厳しいという状況が続いている。
  8. FY2021-Q1再定義有価証券報告書

    「回診用X線撮影装置は、海外を中心に新型コロナウイルスによる肺炎の診断用途で拡大しましたが、その他の機種は、医療機関で新型コロナウイルス対策に重点が置かれたことや、新型コロナウイルス感染拡大の影響により医療機関の収益が悪化したことが影響し厳しく推移しました。」

    X線関連製品の販売拡大要因が従来のデジタル化・新製品・案件から、海外の回診用装置による感染症診断需要へ移る一方、その他の機種は医療機関の対策集中や収益悪化により厳しく推移している。
  9. FY2020再定義有価証券報告書

    「当事業の売上高は、海外が減収となりましたが、日本でのⅩ線診断装置の伸長やアフターマーケット事業の拡大により、全体として増加しました。血管撮影システムは、低侵襲治療分野におけるブランド構築に努め、心血管治療向けに好調に推移しました。」

    医用機器の販売拡大は、日本のX線診断装置、アフターマーケット、心血管治療向け血管撮影システムが支える一方、海外は減収となる構成へ変化している。
  10. FY2020-Q3再定義有価証券報告書

    「日本では、X線TVシステム、血管撮影システム、診療所向けのX線撮影システムが好調に推移しました。一方、北米では、デジタル化促進施策の需要一巡の影響が続き、X線撮影システムが減少しました。また、欧州では、多目的のX線TVシステムや血管撮影システムが減少しました。中国では、案件の遅延に加え、X線撮影システムが国産品との競合の激化で減少しました。その他のアジアにおいては、インドで汎用X線TVシステムや血管撮影システムが伸びたものの、東南アジアでは前年の大口案件の反動もあり、X線撮影システムが減少しました。」

    X線関連製品の販売拡大という主題は継続する一方、日本の好調に対し、北米・欧州・中国・東南アジアでは需要一巡、案件遅延、競合、大口案件反動による減少が示され、地域別の構成が変化している。
  11. FY2020-Q2再定義有価証券報告書

    「北米では、デジタル化促進施策の需要一巡の影響が続き、X線撮影システムが減少しました。また、欧州では、多目的のX線TVシステムや血管撮影システムが減少しました。中国では、案件の遅延に加え、X線撮影システムが国産品との競合の激化で減少しました。その他のアジアにおいては、インドで血管撮影システムが伸びたものの、東南アジアでは、前年大口案件の反動もあり、X線TVシステムが大きく減少しました。一方、日本では、消費税増税前の需要増もあり、X線TVシステム、血管撮影システム、診療所向けのX線撮影システムが好調に推移しました。」

    X線関連製品の販売動向は、日本の増税前需要による好調に対し、北米・欧州・中国・東南アジアでは需要一巡、競合、案件遅延、大口案件反動による減少が記載され、地域別の構成が変化している。
  12. FY2020-Q1再定義有価証券報告書

    「日本では、血管撮影システムやX線撮影システムが好調に推移し、売上は増加しました。一方、北米および欧州では、回診用装置の需要が減少し、また、多目的のX線TVシステムが低調で、厳しく推移しました。中国では、X線撮影システムが国産品との競合激化で減少したことに加え、案件の遅延があり、全体の売上は減少しました。東南アジアでは昨年の大口案件の反動もあり、X線TVシステムが大きく減少しました。」

    X線関連製品の販売拡大という主題は継続する一方、日本の好調に対して北米・欧州・中国・東南アジアでは需要減少や競争、案件遅延、大口案件の反動が記載され、地域別の構成が変化している。
  13. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「北米では、昨年度のデジタル化促進施策による需要が落ち着いたことから、X線撮影システムの売上が減少しました。欧州では、操作性に優れた回診用装置の新製品が好評で、X線撮影システムが好調に推移しました。また、X線TVシステムや血管撮影システムも好調でした。中国では、X線撮影システムが国産品優遇策の影響を受け減少したことに加え、血管撮影システムの案件の遅延により全体の売上は減少しました。東南アジアでは、大口案件もあり、血管撮影システムが好調でした。日本では、被ばく量の低減と高画質に加え、操作性や検査効率を高めた血管撮影システムの新製品が堅調で、また、診療所向けのX線撮影システムが好調に推移しました。」

    X線撮影・X線TV・血管撮影システムの販売拡大が地域別に継続して記載され、新製品、大口案件、診療所向け需要などの要因が示されている。一方、北米では前年度施策による需要が落ち着き、中国では競争政策と案件遅延の影響が記載されている。
  14. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「北米では、多目的に使用できるX線TVシステムが好調に推移しました。欧州では、操作性に優れた回診用装置の新製品が好評で、X線撮影システムが好調に推移しました。中国では、X線撮影システムが国産品優遇策の影響を受け減少したことに加え、X線TVシステムの案件の遅延により全体の売上は減少しました。東南アジアでは、大口案件もあり、X線TVシステムが好調でした。日本では、被ばく量の低減と高画質に加え、操作性や検査効率を高めた血管撮影システムの新製品が好調で、また、診療所向けのX線撮影システムが堅調に推移しました。」

    X線撮影・X線TVシステム等の販売動向が地域別に継続して記載され、新製品、大口案件、診療所向け需要などの要因が示されている。
  15. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「東南アジアでは大口案件もあり、X線テレビシステムが好調でした。」

    X線テレビシステム等の販売拡大が、東南アジアの大口案件などを背景に継続している。
  16. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「北米では、診療報酬改定によるデジタル化促進の追い風を捉え、X線撮影システムが伸びました。中国では、需要の回復および顧客ニーズに対応した製品ラインアップの強化により、X線撮影システムが堅調に推移しました。東南アジアでは、デジタル化対応のニーズを取り込んだX線撮影システムや強化機種の血管撮影システムが好調でした。日本では、X線撮影システムが診療所向けなどに拡大し好調に推移しました。」

    X線撮影システム等の販売拡大が継続している。地域ごとの要因として、デジタル化ニーズの取り込み、顧客ニーズに対応した製品ラインアップ強化、強化機種の展開が記載されている。
  17. FY2018-Q1再定義有価証券報告書

    「日本では、X線撮影システムが診療所を中心に拡大し好調に推移しました。北米では診療報酬改定によるデジタル化促進の追い風を捉え、X線撮影システムが大きく伸び、売上は増加しました。東南アジアでもデジタル化対応のニーズを取り込むことでX線撮影システムが伸び、売上は増加しました。」

    X線製品の販売拡大という主題は継続しているが、従来の迅速な規格対応から、診療報酬改定やデジタル化ニーズの取り込みへ、記載される要因が変化している。
  18. FY2017-Q3削除有価証券報告書

    「日本では、X線診断装置の売上がⅩ線テレビシステム、血管撮影システムを中心に増加しました。」

    医用機器の売上増は記載されているが、前四半期に明示された「迅速な規格対応」や診療所市場向け販売拡大という施策は記載されていない。
  19. FY2017-Q2初出有価証券報告書

    「特に迅速な規格対応が奏功し、診療所市場向けのX線テレビシステム、一般撮影装置の売上が増加しました。」

    迅速な規格対応を通じて診療所市場向け製品の販売を拡大した施策・成果が初出。
一緒に動いた変遷

「円高影響下での売上高・営業利益減少と経常利益・純利益増加」は、この変遷が動いた19回のうち10回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1086555★123456
  1. ★この変遷
  2. 1円高影響下での売上高・営業利益減少と経常利益・純利益増加10回
  3. 2計測機器事業の増収増益8回
  4. 3製薬・食品安全・輸送機関連案件による計測機器需要の牽引6回
  5. 4ターボ分子ポンプ拡充・油圧機器海外展開による収益体質強化5回
  6. 5ハイエンドX線テレビシステム・血管撮影システムの需要拡大5回
  7. 6中国フォークリフト・建設機械市場拡大による油圧機器の堅調推移5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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