M&Aによる自社ブランドの獲得・成長
FY2021に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2025。
いつもがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2025既存買収ブランドの構造改革有価証券報告書
「現在は商品MDの抜本的見直しによりペットやアウトドアブランドなどの通年販売可能な高付加価値商品の開発・拡充、物流コスト削減などのサプライチェーン最適化を行い、早期の黒字化と安定的収益基盤の確立を目指し、冬期偏重の収益構造からの脱却を図ります。」
M&A等で取得したブランドの成長支援を、ビーランのMD・商品構成・物流の構造改革と冬期偏重からの脱却へ重点化している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、ブランドバリューアップ（自社ブランドの取得・開発）では、冬季に需要の高い商品の売れ行きが好調であり、売上増加に寄与いたしました。引き続き、各ブランドのさらなる成長に向けて、注力してまいります。」
自社ブランドの取得・開発による売上寄与を具体的に記載し、各ブランドの成長への継続的な注力を示している。 - FY2023-Q2後退有価証券報告書
「当社グループで取扱うブランドでは、前年度に獲得した新規ブランドの売上寄与もあり前年同四半期累計期間と比較し増収の結果となりましたが、中国のゼロコロナ政策や円安等、外部環境の悪化による影響を受け、当初計画を下回る結果となりました。これに伴い、のれんについて減損損失を計上しております。」
前年度に獲得した新規ブランドの売上寄与はあったものの、外部環境悪化により当初計画を下回り、のれんの減損損失を計上したと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「前第３四半期より開始しているブランドバリューアップ（自社ブランドの取得・開発）の売上貢献がありますが、広告費の投下や円安の影響を受け、当第１四半期連結累計期間の利益貢献は限定的となりました。」
自社ブランドの取得・開発による売上貢献を記載しているが、広告費投下や円安の影響により当四半期の利益貢献は限定的と説明している。 - FY2022前進有価証券報告書
「株式の取得により新たに株式会社Roycel、株式会社SAQOT、株式会社ビーラン、株式会社COMY、サンダークリエイト株式会社、株式会社ThinkFormを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに各社株式の取得価額と取得のための支出（純額）との関係は次のとおりです。」
ビーランに加え、5社を含む計6社の株式取得による連結化を通期で開示し、M&Aによるブランド・事業の取り込みが拡大している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「さらに、期首より進めておりましたブランドバリューアップ（自社ブランドの取得・開発）による取扱いブランドが増加し、ECマーケットプレイスサービスの売上増加に寄与いたしました。」
自社ブランドの取得・開発を進めた結果、取扱いブランドが増加し売上に寄与したと記載している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当社は、2021年８月13日開催の取締役会において、当社の子会社であるいつもコマース株式会社（以下「いつもコマース」といいます。）が、株式会社ビーラン（以下「ビーラン」といいます。）の株式を取得し、子会社化（当社の孫会社化）することについて決議し、2021年10月１日付で株式を取得し、子会社化（当社の孫会社化）いたしました。」
M&Aによる自社ブランド獲得方針について、ビーランの株式取得・子会社化を実行したという具体的な進展を記載している。 - FY2021初出有価証券報告書
「成長余地のあるD2C、ECブランド企業をM&Aにより自社ブランドとして引継ぎ、当社が保有する事業成長の資金、EC専門人材、EC販売ノウハウ、商品企画・開発、倉庫・フルフィルメントを投入することで、各ブランドの売上成長に向けて取組んでまいります。」
M&Aでブランドを取得し、資金、人材、販売ノウハウ、商品開発、物流を投入して自社ブランドとして成長させる施策を示している。