ストック・オプション行使による希薄化
FY2019に初出。12回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「2024年２月１日～2025年１月31日 950 5,385,020 （注）新株予約権の権利行使による増加であります。」
当事業年度に新株予約権の行使により発行済株式総数が950株増加した。ストック・オプションによる希薄化が引き続き実際の株式増加として発生している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当連結会計年度末時点における新株予約権による潜在株式総数は2,050株であり、当連結会計年度末時点の発行済株式総数5,384,070株の0.04％」
潜在株式比率は0.04％で、前年度末と同水準の希薄化エクスポージャーを開示している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度末時点における新株予約権による潜在株式総数は2,050株であり、当連結会計年度末時点の発行済株式総数5,384,070株の0.04％、総議決権数53,108個の0.04％に相当します。」
新株予約権の行使により当年度に7,000株が増加した一方、期末の潜在株式比率は前年度の0.21％から0.04％へ低下した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「2022年７月１日～2022年９月30日 発行済株式総数増減数 1,500株 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第2四半期会計期間に新株予約権の行使により発行済株式数が1,500株増加し、希薄化が引き続き実際の株式増加として発生している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「2022年４月１日～2022年６月30日 発行済株式総数増減数 200株 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第1四半期に新株予約権の行使により発行済株式数が200株増加し、希薄化が引き続き実際の株式増加として発生している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度末時点における新株予約権による潜在株式総数は11,150株であり、当連結会計年度末時点の発行済株式総数5,377,070株の0.21％、総議決権数53,240個の0.21％に相当します。」
潜在株式比率は前年度末の0.26％から0.21％へ低下し、希薄化エクスポージャーが縮小している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度末時点における新株予約権による潜在株式総数は14,320株であり、当連結会計年度末時点の発行済株式総数5,376,270株の0.26％、総議決権数53,231個の0.26％に相当します。」
新株予約権の行使による株式発行は続いているが、潜在株式比率は前期末の0.88％から0.26％へ低下している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「2020年７月１日～2020年９月30日 29,300 5,374,720 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期会計期間に新株予約権の行使により29,300株が増加し、希薄化が引き続き実際の株式増加として発生している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2020年4月から6月にかけて、新株予約権の行使により発行済株式総数が600株増加した。希薄化が引き続き実際の株式増加として発生している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「普通株式の増加数の主な内訳は、次の通りであります。一般募集による増加500,000株、第三者割当増資による増加85,000株、ストック・オプションの権利行使による増加49,400株。」
ストック・オプションの権利行使により49,400株が増加した。期末時点の潜在株式は46,920株、発行済株式総数の0.88％である。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「2020年１月１日から2020年１月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が35,000株増加しております。」
新株予約権の行使により発行済株式総数が35,000株増加し、潜在株式による希薄化リスクが実際の株式増加として現れている。 - FY2019初出有価証券報告書
「当連結会計年度末時点における新株予約権による潜在株式総数は97,270株であり、当連結会計年度末時点の発行済株式総数4,710,420株の2.06％、総議決権数 47,083個の2.06％に相当します。」
潜在株式による将来の株式価値・議決権希薄化を2.06％と数値化している。