ストック・オプションによる株式価値の希薄化
FY2019に初出。21回の記載のうち18回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q4。直近の記載は2026-10-01。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- FY2027-H1顕在化有価証券報告書
「当中間会計期間において、行使価額修正条項付新株予約権が以下のとおり、行使されました。 当該中間会計期間に権利行使された当該行使価額修正条項付新株予約権の数（個） 120 当該中間会計期間の権利行使に係る交付株式数（株） 12,000 当該中間会計期間の権利行使に係る資金調達額（百万円） 31」
当中間会計期間に新株予約権120個が行使され、12,000株を交付し、31百万円を調達した。新株予約権の行使による株式数増加と希薄化につながる事象が継続している。 - 2026-06-19悪化株式の発行・処分
「本新株予約権全てが行使された場合における交付株式数の総数は最大 244,000 株（議決権 2,440 個相当）であり、2026 年１月 31 日現在の当社発行済株式総数 2,447,320 株（総議決権数 24,446 個）に対して最大 9.97％（当社総議決権数に対し最大 9.98％）の希薄化が生じるものと認識しております。」
第三者割当新株予約権の全行使を前提とした最大9.97％の希薄化可能性を具体的に開示している。実際の行使・希薄化の発生はまだ記載されていない。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「2025年２月１日～2025年７月31日 360 2,247,320 18 1,163,429 18 1,150,029 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当中間連結会計期間に新株予約権の行使により360株が増加し、ストック・オプションによる株式数の増加が継続して発生した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「2024年２月１日～2024年７月31日 2,620 2,446,960 1,110 1,163,411 1,110 1,150,011 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」
中間連結会計期間に新株予約権の行使により発行済株式総数が2,620株増加し、ストック・オプションによる株式数の増加が継続して発生した。 - FY2025-Q1顕在化有価証券報告書
「2024年２月１日～2024年４月30日 1,560 2,445,900 665 1,162,966 665 1,149,566 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」
第1四半期に新株予約権の行使により1,560株が増加し、ストック・オプションによる株式数の増加が継続して発生した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「ストック・オプションの権利行使による増加 11,120株」
当連結会計年度に新株予約権の行使により11,120株が増加し、ストック・オプションによる株式価値の希薄化につながる事象が継続して発生した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2023年8月1日から10月31日までに、新株予約権の行使により発行済株式総数が2,620株増加し、希薄化につながる事象が継続して発生した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「2023年５月１日～2023年７月31日 3,600 2,187,460 180 771,799 180 758,399 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」
2023年5月1日から7月31日までに新株予約権の行使により発行済株式総数が3,600株増加し、希薄化につながる事象が継続して発生した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「2023年２月１日～2023年４月30日 3,640 2,183,860 574 771,619 574 758,219 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期連結累計期間に新株予約権の行使により発行済株式総数が3,640株増加し、希薄化につながる事象が継続して発生した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「2022年２月１日～2023年１月31日 21,780 2,180,220 4,622 771,044 4,622 757,644」
当連結会計年度に新株予約権の行使により発行済株式数が21,780株増加し、希薄化につながる事象が継続して発生した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2022年8月1日から10月31日までに新株予約権の行使により発行済株式数が11,660株増加し、希薄化につながる事象が継続して発生した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2022年5月1日から7月31日までに、新株予約権の行使により発行済株式総数が7,860株増加し、希薄化につながる事象が継続して発生した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「2021年７月１日～2022年１月31日 28,260 2,158,440 1,413 766,422 1,413 753,022 新株予約権（ストック・オプション）の行使によるものであります。」
当事業年度に新株予約権の行使により発行済株式数が28,260株増加し、株式価値の希薄化につながる事象が継続して発生した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期累計期間に新株予約権の行使により発行済株式総数が28,260株増加し、希薄化につながる事象が継続して発生した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「新株予約権（ストック・オプション）の行使によるものであります。」
当事業年度に新株予約権の行使により発行済株式数が23,280株増加し、希薄化につながる事象が継続して発生した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「2021年１月１日～2021年３月31日（注）4,080 2,129,880 204 764,994 204 751,594 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第3四半期会計期間に新株予約権の行使により4,080株が増加し、希薄化につながる事象が継続して発生した。 - FY2021-Q4顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、当第2四半期会計期間に発行済株式総数が5,220株増加しており、ストック・オプションによる株式価値希薄化の事象が実際に発生した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「現在付与している新株予約権について行使が行われた場合には、株式価値が希薄化する可能性があります。」
ストック・オプション行使による株式価値の希薄化リスクを再掲している。 - FY2019初出有価証券報告書
「現在付与している新株予約権について行使が行われた場合には、株式価値が希薄化する可能性があります。」
役職員の意欲向上を目的とするストック・オプションの行使による希薄化を記載している。