自動車メーカーの生産減
FY2019-Q3に初出。23回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
オーウエルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。67社中36社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに14社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「コーティング関連事業では、主たるお客様である自動車メーカーの国内自動車生産台数や鉄鋼、建設機械等の生産が前連結会計年度と比較して減少した影響により、減収減益となりました。」
自動車メーカーに加え、鉄鋼・建設機械等でも生産減少が続き、コーティング関連事業の減収減益として影響が現れた。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「コーティング関連事業では、主たるお客様である自動車メーカーの国内自動車生産台数や鉄鋼、建設機械等の生産が前中間連結会計期間と比較して減少した影響により、減収減益となりました。」
自動車メーカーの国内生産台数が前年同期比で減少し、鉄鋼・建設機械等にも生産減少が広がった結果、コーティング関連事業が減収減益となった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「コーティング関連事業では、主たるお客様である自動車業界における国内生産台数をはじめ、鉄鋼や建設機械等の産業においても前連結会計年度と比較して生産が減少する中」
自動車業界に加え、鉄鋼や建設機械等でも生産減少が記載され、主要顧客・関連産業の生産動向による事業環境の悪化が広がっている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「コーティング関連事業では、主たるお客様である自動車業界における国内生産台数は、前中間連結会計期間と比較して減少いたしましたが、塗装設備や塗装・計測機器分野の受注増等により売上高は増加しました。」
主要顧客である自動車業界の国内生産台数が前年同期比で減少したことが、引き続き塗料関連事業の事業環境上のマイナス要因として現れている。一方、設備・機器分野の受注増により売上高は増加した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、当社グループの主たるお客様である自動車業界においては、半導体不足の緩和により自動車生産は回復傾向で推移いたしました。」
自動車メーカーの生産動向が塗料関連事業の業績に影響する構造を再確認している。今回は半導体不足の緩和による生産回復を記載している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「塗料関連事業では、主たるお客様である自動車メーカーの生産台数が、前第２四半期連結累計期間と比較すると増加したこと、塗装設備や機器の販売が増加したこと等により、売上高は増加しました。」
自動車メーカーの生産台数が前年同期比で増加し、塗料関連事業の売上増につながったと記載している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「塗料関連事業では、主たるお客様である自動車メーカーの生産台数が、前第１四半期連結累計期間と比較すると増加したこと、塗装設備や機器の販売が増加したこと等により、売上高は増加しました。」
自動車メーカーの生産台数が前年同期比で増加し、塗料関連事業の売上増につながったと記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「塗料関連事業では、主たるお客様である自動車メーカーの生産台数が、前連結会計年度と比較して回復した」
自動車メーカーの生産台数は、前年度比で回復したと記載され、従来の生産減リスクに改善がみられる。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「塗料関連事業では、主たるお客様である自動車メーカーの生産台数は、半導体等の部品調達難の影響で当初計画より減少しましたが、前第３四半期連結累計期間と比較すると一部の自動車メーカーで生産台数が増加したこと、また仕入価格の上昇について販売価格への転嫁が進んだこと等により売上高は増加しました。」
自動車メーカーの生産台数は部品調達難により当初計画を下回った一方、一部メーカーでは前年同期比で増加している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「主たるお客様である自動車メーカーの生産台数は、半導体等の部品調達難の影響で当初計画より減少しましたが、前第２四半期累計期間と比較すると一部の自動車メーカーで生産台数が増加したこと等により、売上高は増加しました。」
自動車メーカーの生産動向が塗料関連事業に影響する構造を再確認している。当初計画を下回る生産がある一方、前年同期比では一部メーカーの生産増も記載されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「主たるお客様である自動車産業において、国内生産への影響があったものの、建設機械をはじめとしたその他の産業のお客様での生産の回復に伴って売上高は増加となりました。」
自動車産業の生産動向が塗料関連事業に影響する構造を再確認している一方、その他産業の生産回復も記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「前第３四半期累計期間に比べて、主たるお客様である自動車産業において、国内生産への影響があったものの、建設機械をはじめとしたその他の産業のお客様での生産の回復に伴って売上高は増加となりました。」
自動車産業の生産動向が事業業績に影響する構造を引き続き示している。一方、その他産業では生産回復も記載されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「前第２四半期累計期間に比べて、主たるお客様である自動車メーカーやその他の産業のお客様における生産の回復に伴って売上高は増加となりました。」
自動車メーカー等の生産動向が塗料関連事業の売上に影響する構造を引き続き示している。前年同期比では生産回復が記載される一方、半導体不足等による先行き不透明感も併記されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「主たるお客様である自動車メーカーの生産台数は、半導体不足の影響で当初計画より減少しましたが、前第１四半期累計期間と比較すると増加しました。」
自動車メーカーの生産への依存と生産変動の影響を引き続き記載している。前年同期比では増加した一方、半導体不足により当初計画を下回った。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「塗料関連事業では、新型コロナウイルス感染症拡大により、主たるお客様である自動車メーカーの生産停止や生産減がありました。また、緊急事態宣言が解除されて以降、主たるお客様である自動車メーカーやその他の産業のお客様における生産は、緩やかに持ち直してきているものの、前第３四半期累計期間と比べ、生産が減少したことから、売上は減少しました。」
自動車メーカーの生産停止・生産減と、解除後の緩やかな持ち直しながら前年同期を下回る生産が、引き続き事業環境として記載されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「塗料関連事業では、新型コロナウイルス感染症拡大による緊急事態宣言発令により、主たるお客様である自動車メーカーの生産停止や生産減がありました。また、緊急事態宣言が解除されて以降、主たるお客様である自動車メーカーやその他の産業のお客様における生産は、緩やかに持ち直してきているものの、前第２四半期累計期間と比べ、生産が減少したことから、売上は減少しました。」
自動車メーカーの生産停止・生産減が続いているが、緊急事態宣言解除後には緩やかな持ち直しも記載されている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「塗料関連事業では、新型コロナウイルス感染症拡大により、主たるお客様である自動車メーカーの生産停止やその他産業のお客様においても生産減などにより、塗料や化成品などの出荷が減少した結果、売上は減少しました。」
従来の自動車メーカーの生産減から、感染症拡大による生産停止へと影響が強まり、塗料・化成品の出荷減および売上減として記載されている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「塗料関連事業では、主たるお客様である自動車メーカーの生産減や９月に発生した台風15号の被害によるお客様のライン停止影響に加え、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により期末需要が減少したことから売上高は減少しました。」
自動車メーカーの生産減に加え、顧客ライン停止と新型コロナウイルス感染症による期末需要減少が売上減として記載された。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「塗料関連事業では、主たるお客様である自動車メーカーの生産減がありました。また、９月に発生した台風15号の被害によるお客様のライン停止影響から売上減がありました。」
自動車メーカーの生産減が続くなか、台風15号による顧客ライン停止も加わり、塗料関連事業の売上減として影響が具体化している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「世界的な自動車販売の低迷、日韓関係の悪化、製造業の悪化基調、設備投資意欲の低下など、弱含み傾向が続きました。」
従来の主要顧客の生産減に加え、世界的な自動車販売の低迷が経済環境の悪化要因として示されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「主たるお客様である自動車メーカーの生産減がありましたが、塗装設備の受注や、その他主要顧客の売上増がありました。」
自動車メーカーの生産減を引き続き事業環境上のマイナス要因として記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「主たるお客様である自動車メーカーの生産減がありましたが」
自動車メーカーの生産減を引き続き塗料関連事業の事業環境上のマイナス要因として記載している。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「主たるお客様である自動車メーカーの生産減がありましたが」
塗料関連事業の主要顧客である自動車メーカーの生産減を事業環境上のマイナス要因として記載している。