原材料価格・為替変動による調達価格上昇
FY2020に初出。17回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022。直近の記載は2026-08-06。
オーハシテクニカがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。16社中10社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに4社。
- 2026-08-06対処決算
「連結営業利益については、引続き仕入価格の上昇等の影響はあったものの、売上増加、価格改定や製造部門での生産性向上による売上総利益率の改善により、894百万円(同62.8％増)」
仕入価格上昇の影響が継続する一方、売上増加、価格改定、生産性向上による利益率改善が営業利益の増加に結び付いた。 - FY2026対処有価証券報告書
「連結営業利益については、引続き仕入価格の上昇等の影響はあったものの、売上増加、価格改定や製造部門での生産性向上による売上総利益率の改善と海外部門における販管費削減等により、2,426百万円（同36.1％増）となりました。」
仕入価格上昇の影響は継続したが、価格改定、生産性向上、販管費削減により営業利益が36.1％増加し、影響への対応が実績に現れた。 - 2026-05-12対処業績予想の修正
「利益面については、中国事業で前期に続き営業損失を計上したものの、売上高の増加に加え、価格改定や製造部門での生産性改善による売上総利益率の改善、及び海外部門を中心に販管費が計画を下回り、連結営業利益、連結経常利益は前回公表した通期業績予想を上回りました。」
価格改定、生産性改善、販管費の抑制により、調達価格上昇等の影響下でも売上総利益率が改善し、営業利益・経常利益が通期予想を上回った。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「一方、連結営業利益については、価格改定や製造部門での生産性向上による売上総利益率の改善と経費の削減により、1,122百万円（同27.6％増）となりました。」
価格改定、生産性向上、経費削減により、原材料・調達価格上昇等の影響下でも売上総利益率を改善し、連結営業利益が前年同期比27.6％増となった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「連結営業利益については、仕入価格・原材料価格の高騰と中国事業の影響が続いたものの、全体での売上増加と価格改定による売上総利益率の改善等により、879百万円（同32.8％増）となりました。」
仕入価格・原材料価格の高騰と中国事業の影響は継続しているが、価格改定による売上総利益率の改善等が営業利益の押し上げ要因となった。 - FY2024悪化有価証券報告書
「連結営業利益については、中国事業が大幅な減収により営業損失を計上したこと、さらに仕入価格の上昇、エネルギー費用負担の影響を大きく受け、1,641百万円（前年同期比20.4％減）となりました。」
従来の原材料価格・物流費上昇に加え、エネルギー費用負担も営業利益の下押し要因として実績に現れた。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「連結営業利益については、仕入価格・原材料価格やエネルギー価格の高騰と、米国における人材関連費用の増加、中国における売上減少の影響が大きく、1,148百万円（前年同期比25.9％減）となりました。」
原材料価格等に加えてエネルギー価格の高騰が明示され、米国の人材関連費用増加や中国売上減少とともに営業利益の25.9％減少として実績に現れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「連結営業利益については、仕入価格・原材料価格の高騰と中国における売上減少の影響が大きく、353百万円（同36.5％減）となりました。」
仕入価格・原材料価格の高騰が、中国での売上減少とともに連結営業利益の前年同期比減益として実績に現れた。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「一方、連結営業利益については、国内部門での減収に加え、原材料価格の高騰や海上輸送費の高止まり、人的投資等のＥＳＧ関連費用の増加により、2,061百万円（前年同期比9.3％減）となりました。」
原材料価格の高騰と海上輸送費の高止まりが、国内部門の減収や人的投資等のESG関連費用とともに、通期営業利益の減少として実績に現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「連結営業利益については、国内での売上減少、原材料価格や海上輸送費の影響に加え、ESG関連費用の計上等もあり、前年同期比減益となりました。」
原材料価格や海上輸送費の影響が継続し、国内売上減少等とともに連結営業利益の前年同期比減益として実際の業績に現れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「連結営業利益についても、国内での売上減少、原材料価格の値上がりや高値圏にある海上輸送費等の影響が大きく、前年同期比減益となりました。」
原材料価格の値上がりと高値圏にある海上輸送費が、国内売上減少とともに連結営業利益の前年同期比減益として実際の業績に現れた。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「連結営業利益についても、国内での売上減少と原材料価格の値上がりや海上輸送費の高騰が継続している影響が大きく、前年同期比減益となりました。」
原材料価格の値上がりと海上輸送費の高騰が継続し、国内売上減少とともに連結営業利益を大きく押し下げたと記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「連結営業利益についても、特に下半期において原材料費や海外物流費の高騰等の影響を大きく受けたものの、前年同期比増益となりました。」
原材料費・海外物流費の高騰が下半期の連結営業利益に実際に大きな影響を与えた。現地調達品や内製品の取扱比率拡大による対応も記載している。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「原材料価格の高騰、又は輸入品における為替変動等により当社グループにおける材料・部品等の調達価格が上昇する場合において、価格上昇分を販売価格に転嫁できない場合に、収益率低下等をもたらし当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。世界的な物流の逼迫に伴う海上物流費用等の高騰が長期化する場合には、当社グループ各社間における輸入品の調達コスト上昇により、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格・為替変動による調達価格上昇リスクを、物流費を含む市場変動による調達コスト上昇リスクとして見出し・本文上整理し直している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「原材料価格の高騰、又は輸入品における為替変動等により当社グループにおける材料・部品等の調達価格が上昇する場合において、価格上昇分を販売価格に転嫁できない場合に、収益率低下等をもたらし当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。世界的な物流の逼迫に伴う海上物流費用等の高騰が長期化する場合には、当社グループ各社間における輸入品の調達コスト上昇により、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の原材料価格・為替変動による調達価格上昇リスクに、世界的な物流逼迫による海上物流費用・輸入調達コスト上昇が追加された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは原材料価格の変動については、得意先及び調達先と極力同期化を図ることで、その変動リスクを最小化するよう努めております。また、本社・子会社間における外貨建債務の支払いについては原則として為替予約を行い、為替相場の変動リスクを一定とする対応を行っております。」
原材料価格の変動を得意先・調達先と同期化し、外貨建債務には為替予約を行う対応を継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「原材料価格の高騰、又は輸入品における為替変動等により当社グループにおける材料・部品等の調達価格が上昇する場合において、価格上昇分を販売価格に転嫁できない場合に、収益率低下等をもたらし当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格や輸入品の為替変動による調達価格上昇と、販売価格へ転嫁できない場合の収益率低下をリスクとして新たに整理した。