キャッシュレス決済への対応
FY2019に初出。13回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。
- FY2026前進有価証券報告書
「米国では一時的にコスト負担増があったものの、ガバナンス強化による業務の効率化を目指してＥＲＰ(統合基幹業務システム)を導入しました。」
デジタル化・業務効率化について、米国事業へERPを導入した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「効率化に向けた施策としましては、使用する原材料の共通化を出発点にMD研究所において各ブランドの商品開発を進めているほか」
MD研究所、原材料共通化、ブランド横断の商品開発による効率化と商品価値向上を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「そして、適切なQSCAの水準を保つ為に営業人員の確保及び教育に注力し、配膳ロボットやスマホオーダー、セルフレジ等の活用にも継続的に取り組んでおります。」
配膳ロボット、スマホオーダー、セルフレジ等による店舗DX・省人化を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「自動案内システムの設置や配膳ロボットが最大限活用できるレイアウトへの変更、完全キャッシュレス店舗を新たに開発するなど、お客様の体験価値を高めるだけでなく生産性を高める投資を進めております。」
店舗DXを、自動案内、配膳ロボット対応レイアウト、完全キャッシュレス店舗の開発へ進展させている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「配膳ロボットや完全キャッシュレス決済システムの導入など、店内作業効率の向上等によるコスト削減も引続き行っております。」
配膳ロボットと完全キャッシュレス決済を含む店舗DX・作業効率化を継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また店舗施設に関しては、清潔感や広い空間を意識した改装を積極的に進め、設備の更新によりお客様の満足度を高めるとともに、自動案内システムの設置や、配膳ロボットが最大限活用できるレイアウトへの変更、完全キャッシュレス店舗を新たに開発するなど、お客様の体験価値を高めるとともに、店舗オペレーションの効率化、生産性を高める投資を進めております。」
キャッシュレス対応を完全キャッシュレス店舗の新規開発へ進め、自動案内システム、配膳ロボット対応レイアウト、設備更新を組み合わせた店舗DX・生産性向上投資を進めている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「更にキャッシュレス化への対応として、完全キャッシュレス居酒屋業態の開発を行っているほか、店舗の自動案内システムや配膳ロボットなどの導入も継続して進めております。」
従来のスマートフォン決済対応から、完全キャッシュレス居酒屋業態の開発、自動案内システム、配膳ロボットの導入へデジタル施策を具体化している。 - FY2022前進有価証券報告書
「またフロアサービスロボや自動案内システム、スマホオーダー・スマホ決済、Web/モバイルテイクアウトオーダー等の導入を積極的に進め、店舗のＤＸを推進して参ります。」
従来のキャッシュレス対応から、配膳ロボット、自動案内、スマホ注文・決済、モバイルテイクアウトを含む店舗DXへ施策範囲を拡大している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「短期ミッション ④ デジタル化の推進」
従来のキャッシュレス対応を含むデジタル施策を、短期ミッションとしてのデジタル化推進へ位置付けている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
キャッシュレス対応を含む既存の経営方針・経営戦略に重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「スマートフォンを使った「PayPay」や「LINE Pay」を始めとする各種キャッシュレス決済への対応をグループ全店にて実施致しました。」
キャッシュレス対応を一部サービスの導入からグループ全店での各種スマートフォン決済対応へ拡大した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「更にキャッシュレス決済に対応して、スマートフォン決済サービスの「PayPay」や「ｄ払い」等を導入しております。」
キャッシュレス対応について、PayPayやd払い等のスマートフォン決済サービスを実際に導入した。 - FY2019初出有価証券報告書
「短期ミッション ④：キャッシュレス対応」
キャッシュレス対応を短期ミッションとして初めて掲げ、電子マネー普及と東京オリンピックに向けた旅行客増加を背景に、業務効率向上と顧客間口拡大を図る施策としている。