「フューチャーバリューの獲得」による店舗再編
FY2020に初出。10回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2023。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2023前進有価証券報告書
「また抜本的な収益改善に向け2023年3月期におきまして、減損損失の計上及び事業ポートフォリオの見直し等による閉店の処理を進めました。これにより2024年3月期の事業利益に対しては、減価償却費の減少及び閉店に伴う赤字額削減等により、28億円の利益押し上げ効果が期待出来ます。」
店舗再編を一過性費用の計上と閉店処理まで進め、2024年3月期に28億円の事業利益押し上げ効果を見込む段階へ進展した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「9月下旬以降の売上収益は回復傾向にあるものの、第2四半期の既存店売上収益は苦戦を強いられ、レストラン業態の繁忙期である8月が特に影響を受けたことから、既存店の売上収益はコロナ禍が顕在化する以前の水準には戻っておりません。」
売上収益は9月下旬以降回復傾向にある一方、既存店売上収益はコロナ禍前の水準に戻っていない状況が続いている。 - FY2023-Q1後退有価証券報告書
「尚、個人消費については徐々に回復し、業績につきましては2023年3月期第3四半期以降、回復基調に入るものと想定しております。」
業績回復の想定時期が、前回の2022年3月期第3四半期以降から2023年3月期第3四半期以降へ後ろ倒しになっている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「これらを踏まえますと、ワクチン接種効果が出てくると期待される2022年3月期第3四半期以降は、業績回復基調に入るものと想定しております。」
店舗閉鎖やコスト施策による損益分岐点改善を前提に、2022年3月期第3四半期以降の業績回復を想定している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「店舗政策につきましては、直営レストラン業態を1店舗、直営居酒屋業態を1店舗、合計2店舗を新規出店し、FCレストラン業態4店舗、FC居酒屋業態2店舗、合計6店舗を直営化致しました。一方、不採算や賃貸契約の終了などにより直営レストラン業態を13店舗、直営居酒屋業態を7店舗、合計20店舗を閉店し、直営レストラン業態3店舗をFC化致しました。」
「フューチャーバリューの獲得」に沿う店舗再編として、第1四半期に20店舗を閉店し、出店・直営化・FC化も組み合わせてポートフォリオを組み替えた。 - FY2021前進有価証券報告書
「しかしながら当社グループにおきましては、既に不採算店舗等を大量に閉鎖したことにより収益性が大幅に改善したことに加え、コスト面の各種施策を積極的・継続的に実施することにより、損益分岐点を2020年3月期に対し17.6%改善させております。」
「フューチャーバリューの獲得」に関連する店舗閉鎖・コスト施策により、損益分岐点を2020年3月期比17.6%改善したと開示している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「店舗政策につきましては、直営レストラン業態23店舗を新規出店し、FCレストラン業態24店舗とFC居酒屋業態の17店舗を直営化しました。一方、アフターコロナ・ウィズコロナに耐えうる事業ポートフォリオの見直しや不採算などにより、直営レストラン業態を77店舗、直営居酒屋業態を130店舗、合計207店舗閉店し、直営レストラン業態2店舗をFC化しました。」
「フューチャーバリューの獲得」に沿う店舗ポートフォリオ見直しとして、第3四半期累計で207店舗を閉店し、23店舗の新規出店、FC店舗41店舗の直営化、2店舗のFC化を実施した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「店舗政策につきましては、既に当第1四半期連結会計期間において「フューチャーバリューの獲得」の観点から居酒屋業態を中心に店舗の統廃合を精力的に進め、新規出店につきましては従来以上に精査して行いました。その結果FC店舗の取得も含め、直営レストラン業態が25店舗、直営居酒屋業態が16店舗、合計41店舗が増加したものの、直営レストラン業態を70店舗、直営居酒屋業態を125店舗、合計195店舗を閉店致しました。」
「フューチャーバリューの獲得」に基づき、FY2021-Q2累計で41店舗の増加に対して195店舗を閉店し、居酒屋を中心とする店舗統廃合を進展させた。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「店舗政策につきましては、「フューチャーバリューの獲得」の観点から居酒屋業態を中心に店舗の統廃合を進めました。直営レストラン業態を41店舗、直営居酒屋業態を114店舗、合計155店舗を閉店致しました。」
「フューチャーバリューの獲得」について、FY2021-Q1に居酒屋を中心として155店舗を閉店する具体的な店舗統廃合の進展が示された。 - FY2020初出有価証券報告書
「しかしながら当社グループにおきましては、下記のような「フューチャーバリューの獲得」を精力的に進めることによって、この非常事態を乗り切り業績の回復を実現させる所存です。」
感染症後の生活習慣・消費習慣の変化を踏まえ、居酒屋業態を中心に196店舗の直営店及び北海道CKについて減損損失・閉店損失引当金繰入を計上し、店舗閉鎖とポートフォリオ組替を進める新たな名称付き施策として示された。2021年3月期には3,258百万円の事業利益押上げ効果を見込んでいる。