エレクトロニクス業界の市況変動・陳腐化・需給ギャップ
FY2018に初出。15回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
シークスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。66社中43社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当社グループが関連するエレクトロニクス市場では、米国の旺盛なＡＩ需要を背景にメモリ等の設備投資のオンショアリングが進展しており、欧州では環境対応やパワー半導体への投資により域内サプライチェーンの強化が進んだ結果、緩やかながら底堅い成長が見られました。」
エレクトロニクス市場の状況は、中国・欧州経済の鈍化や顧客在庫調整による需要減速だけでなく、米国AI需要に伴うメモリ等の設備投資のオンショアリング、欧州の環境対応・パワー半導体投資による域内サプライチェーン強化という地域別の動きも示される形へ更新された。 - 2026-05-13再定義決算
「また、中国では米国の輸出規制等により最先端プロセスへの投資が制約され、競争激化にともなう価格圧力が見られる一方、東南アジアはＥＭＳ/ＯＤＭ拠点としての役割を強め、自動化を中心とした設備投資が旺盛でありました。」
従来の中国経済・設備投資需要の減速に加え、中国の輸出規制と価格圧力、米国のAI需要、欧州の域内サプライチェーン強化、東南アジアの設備投資拡大が示された。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社グループが関連するエレクトロニクス市場は、中国や欧州経済の鈍化や顧客の在庫調整等による需要の減速などにより弱含みで推移しております。」
従来の中国経済・設備投資需要の減速に加え、欧州経済の鈍化と顧客の在庫調整による需要減速が明示された。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当社グループが関連するエレクトロニクス市場は、中国や欧州経済の鈍化や顧客の在庫調整等による需要の減速などにより弱含みで推移しております。」
従来の中国経済・設備投資需要の減速に加え、欧州経済の鈍化および顧客の在庫調整による需要減速が市場の弱含み要因として明示された。 - FY2024-H1引き上げ有価証券報告書
「特に、今後ＣＡＳＥ（※１）およびＭａａＳ（※２）といった大きな可能性を有する車載関連機器分野およびＩｏＴ等のメカからエレキへと変革が進む産業機器分野を注力領域と位置づけており、これらの分野は連結売上高の約８割を占めるに至っております。」
CASE・MaaS関連の車載分野およびIoT関連の産業機器分野への売上集中割合が、従来の約7割から約8割へ上昇した。これらの顧客動向が業績に影響する可能性と、競争激化・陳腐化・需給ギャップのリスクが継続して記載されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループが関連するエレクトロニクス市場は、長期化していた半導体不足に需給の改善がみられたものの、中国経済の鈍化や設備投資需要の減速などによりやや弱含みで推移しております。」
半導体不足には需給改善がみられる一方、中国経済の鈍化や設備投資需要の減速により市場が弱含むとの認識が継続している。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「当社グループが関連するエレクトロニクス市場は、長期化していた半導体不足に需給の改善がみられたものの、中国経済の鈍化や設備投資需要の減速などによりやや弱含みで推移しております。」
半導体不足については需給改善が示された一方、中国経済の鈍化や設備投資需要の減速が市場の弱含み要因として明示された。供給制約中心のリスクから需要・投資減速を含む表現へ変化している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが関連するエレクトロニクス市場は、長期化していた電子部品の供給不足がやや緩和傾向にあるものの、半導体関連投資の減速などによりやや弱含みで推移しております。」
電子部品の供給不足はやや緩和傾向にある一方、半導体関連投資の減速により市場が弱含むとの認識が継続している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループが関連するエレクトロニクス市場は、長期化していた電子部品の供給不足がやや緩和傾向にあるものの、半導体関連投資の減速などによりやや弱含みで推移しております。」
長期化していた電子部品の供給不足はやや緩和した一方、半導体関連投資の減速により市場は弱含みと説明されている。競争・需給・市況変動に関するリスクの表れ方が、供給制約中心から需要・投資減速を含む形へ更新された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「特に、今後ＣＡＳＥ（※１）およびＭａａＳ（※２）といった大きな可能性を有する車載関連機器分野およびＩｏＴ等のメカからエレキへと変革が進む産業機器分野を注力領域と位置付けており、これらの分野は連結売上高の約７割を占めるに至っております。このような状況から、これらの事業分野に属する顧客の事業動向が当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
CASE・MaaS関連の車載分野とIoT関連の産業機器分野が連結売上高の約7割を占める顧客・市場集中リスク、および競争激化・陳腐化・需給ギャップのリスクが継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが関連するエレクトロニクス市場は、昨年に引き続き電子部品の供給不足や物流コスト高騰の影響を受けてサプライチェーンが混乱しています。」
電子部品の供給不足と物流コスト高騰によるサプライチェーン混乱が継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「特に、今後ＣＡＳＥ（※１）およびＭａａＳ（※２）といった大きな可能性を有する車載関連機器分野およびＩｏＴ等のメカからエレキへと変革が進む産業機器分野を注力領域と位置付けており、これらの分野は連結売上高の約７割を占めるに至っております。このような状況から、これらの事業分野に属する顧客の事業動向が当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
CASE・MaaS関連の車載分野およびIoT関連の産業機器分野が連結売上高の約7割を占めるという顧客・市場への集中と、その業績影響リスクが継続している。 - FY2020-Q1注力領域への売上集中の数値化有価証券報告書
「特に、今後ＣＡＳＥ（※１）およびＭａａＳ（※２）といった大きな可能性を有する車載関連機器分野およびＩｏＴ等のメカからエレキへと変革が進む産業機器分野を注力領域と位置付けており、これらの分野は連結売上高の約７割を占めるに至っております。」
エレクトロニクス業界の競争激化・陳腐化・需給ギャップのリスクについて、CASE・MaaS関連の車載分野およびIoT関連の産業機器分野が連結売上高の約7割を占めるというエクスポージャーが初めて数値化された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「メーカー間の競争激化、商品の早期陳腐化等により予想外の価格低下、需給バランスの変化等が起こる可能性があります。」
競争激化、製品の早期陳腐化、価格低下、需給ギャップ、生産調整、受注取消、在庫増加・陳腐化および利益率低下のリスクが、通期の事業等のリスクとして継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「メーカー間の競争激化、商品の早期陳腐化等により予想外の価格低下、需給バランスの変化等が起こる可能性があります。」
競争激化、製品の早期陳腐化、価格低下、需給ギャップ、生産調整や在庫増加などが業績に影響する可能性をリスクとして記載している。