業容拡大に伴う電子（アジア）の従業員増加
FY2017-Q2に初出。25回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、連結会社または提出会社の従業員数に著しい増減はありません。」
従業員数について著しい増減はないとの記載が継続している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「合計 8,712」
連結従業員数は前年度の9,538名から8,712名へ減少した。地域別では東南アジア4,599名、中華圏1,660名、米州1,670名、欧州416名、日本241名となっている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、連結会社または提出会社の従業員数に著しい増減はありません。」
従業員数について著しい増減はないとの記載が継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末と比較して減少した主な理由は、東南アジアセグメントおよび中華圏セグメントにおける人員調整によるものであります。」
連結従業員数は前年度の11,052名から9,538名へ1,514名減少した。従来の著しい増減なしという状態から、東南アジアおよび中華圏の人員調整による減少へ記述が変化した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、連結会社または提出会社の従業員数に著しい増減はありません。」
従業員数に著しい増減はないとの記載が継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、連結会社または提出会社の従業員数に著しい増減はありません。」
従業員数に著しい増減はないとの記載が継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、連結会社または提出会社の従業員数に著しい増減はありません。」
従業員数に著しい増減はないとの記載が継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、連結会社または提出会社の従業員数に著しい増減はありません。」
従業員数について著しい増減はないとの記載が継続している。 - FY2022連結従業員数の増加有価証券報告書
「合計 12,734」
連結従業員数は12,734名となり、前年度の12,354名から380名増加した。地域別では東南アジア6,619名、中華圏3,309名、米州1,853名となっている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、連結会社または提出会社の従業員数に著しい増減はありません。」
前四半期に続き、連結会社または提出会社の従業員数に著しい増減はないと記載されている。 - FY2021連結従業員数の増加有価証券報告書
「合計 12,354」
連結従業員数は12,354名となり、前年度の11,257名から1,097名増加した。地域別では中華圏3,405名、東南アジア6,300名、米州1,684名などの構成が示されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、連結会社または提出会社の従業員数に著しい増減はありません。」
従業員数について著しい増減はないとの記載が継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、連結会社または提出会社の従業員数に著しい増減はありません。」
従業員数について著しい増減はないとの記載が継続している。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの従業員数は1,413名減少しております。これは主に、東南アジアセグメントに属する各海外生産拠点において、業務コスト削減等を目的とした組織再編を進めていることおよび新型コロナウイルス感染症拡大にともない一時的に生産が減少したためであります。」
従来の業容拡大に伴う増員・著しい増減なしという記載から、東南アジアの組織再編と生産減少に伴うグループ従業員1,413名の減少へ変化している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、連結会社または提出会社の従業員数に著しい増減はありません。」
従業員数に著しい増減はないとの記載が続いている。 - FY2019年間増加人数への更新有価証券報告書
「当事業年度において、当社の従業員数は、当社グループの業容拡大にともない、「日本」セグメントにおいて22名増加しております。」
日本セグメントの従業員増加が、第3四半期の20名から通期の22名へ更新された。 - FY2019-Q3日本セグメントの増加人数更新有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社の従業員数は、当社グループの業容拡大にともない、「日本」セグメントにおいて20名増加しております。」
連結会社全体では著しい増減がない一方、提出会社では日本セグメントの従業員増加が前四半期の19名から20名へ更新された。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、連結会社の従業員数の著しい増減はありません。② 提出会社の状況 当第２四半期累計期間において、当社の従業員数は、当社グループの業容拡大にともない、「日本」セグメントにおいて19名増加しております。」
連結会社全体では著しい増減がない一方、提出会社では業容拡大に伴い日本セグメントの従業員が19名増加した。従来のアジアまたは米州中心の増員記述から、増員地域が日本へ移っている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、連結会社または提出会社の従業員数に著しい増減はありません。」
従業員数について著しい増減はないとの記載が続いている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当連結会計年度において、従業員数は1,973名増加しております。これは主に、米州セグメントにおける業容拡大にともなう増員によるものであります。」
従業員増加の主因が米州の業容拡大であることが、通期の人数1,973名として確認されている。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの従業員数は、主に米州における業容の拡大にともない、1,520名増加しております。」
従業員数の増加要因が、前々四半期までの主に電子（アジア）から、今回は主に米州における業容拡大へ移っている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、連結会社または提出会社の従業員数に著しい増減はありません。」
第1四半期に続き、従業員数に著しい増減はないと記載している。 - FY2018-Q1後退有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、連結会社または提出会社の従業員数に著しい増減はありません。」
前四半期まで記載されていた業容拡大に伴う主に電子（アジア）での大幅な従業員増加について、今回は著しい増減がないとの記載に変わった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの従業員数は業容の拡大に伴い、主に電子(アジア)において1,147名増加しております。」
業容の拡大に伴い、主に電子（アジア）で従業員数が1,147名増加したと記載され、前四半期に続く人員増加が示されている。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの従業員数は業容の拡大に伴い、主に電子(アジア)において1,393名増加しております。」
業容の拡大に伴い、主に電子（アジア）で従業員が1,393名増加したと記載している。