為替変動による業績・純資産への影響
FY2016-Q2に初出。32回の記載のうち18回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。118社中67社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに38社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「純資産は、為替レートの変動にともなう為替換算調整勘定31億１千４百万円の増加（9.4％増）等により、前連結会計年度末に比べて68億４千２百万円増加（6.6％増）し、1,106億２千７百万円となりました。」
為替換算調整勘定は31億14百万円増加し、純資産の増加要因となった。為替差損は78百万円で、前年同期の255百万円から縮小しており、損益・純資産への為替のマイナス影響は緩和された。 - 2026-05-13再掲決算
「純資産は、為替レートの変動にともなう為替換算調整勘定15億５千万円の増加(4.7％増)等により、前連結会計年度末に比べて26億９千５百万円増加(2.6％増）し、1,064億８千万円となりました。」
為替換算調整勘定の増加が純資産の増加要因となる状態が続いている。 - FY2025対処有価証券報告書
「純資産は、為替レートの変動にともなう為替換算調整勘定24億７千万円の増加（8.1％増）等により、前連結会計年度末に比べて27億５千１百万円増加（2.7％増）し、1,037億８千４百万円となりました。」
為替換算調整勘定は24億70百万円増加し、純資産の増加要因となった。為替差損は366百万円だったが、前年の換算調整勘定増加102億57百万円に比べ影響額は縮小した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「純資産は、為替レートの変動にともなう為替換算調整勘定71億７千２百万円の減少（23.5％減）および利益剰余金20億５百万円の増加（2.9％増）等により、前連結会計年度末に比べて52億３千７百万円減少（5.2％減）し、957億９千５百万円となりました。」
前中間期には為替換算調整勘定が増加していたが、当中間期は為替換算調整勘定が71億72百万円減少し、為替差損255百万円も計上された。為替による損益・純資産へのマイナス影響が再び示されている。 - FY2024-H1対処有価証券報告書
「純資産は、為替レートの変動にともなう為替換算調整勘定107億３千５百万円の増加（53.3％増）および利益剰余金５億７千３百万円の増加（0.9％増）等により、前連結会計年度末に比べて114億１千４百万円増加（12.7％増）し、1,009億５千９百万円となりました。」
為替換算調整勘定が107億35百万円増加し、純資産の増加要因となった。損益面でも為替差益137百万円となり、過去の為替によるマイナス影響が緩和された状態が続いている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「純資産は、為替レートの変動にともなう為替換算調整勘定48億１千万円の増加（23.9％増）および利益剰余金３億３千１百万円の減少（0.5％減）等により、前連結会計年度末に比べて45億３千４百万円増加（5.1％増）し、940億８千万円となりました。」
為替換算調整勘定が48億10百万円増加し、純資産の増加要因となった。為替による純資産へのマイナス影響が示された過去の局面から、円安等による換算増加の状態が続いている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「純資産は、為替レートの変動にともなう為替換算調整勘定89億７千３百万円の増加(62.9％増)および利益剰余金47億８千６百万円の増加(7.9％増)等により、前連結会計年度末に比べて135億４百万円増加(17.4％増)し、908億９千４百万円となりました。」
為替換算調整勘定が89億73百万円増加し、純資産の増加要因となった。損益面でも為替差益99百万円となり、為替によるマイナス影響が緩和された状態が続いている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「純資産は、為替レートの変動にともなう為替換算調整勘定67億１千４百万円の増加(47.0％増)および利益剰余金33億９千１百万円の増加(5.6％増)等により、前連結会計年度末に比べて97億２千４百万円増加(12.6％増)し、871億１千４百万円となりました。」
為替換算調整勘定の増加が純資産の増加要因となり、円安等による為替の純資産へのマイナス影響が緩和された状態が続いている。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「純資産は、為替レートの変動にともなう為替換算調整勘定14億２千９百万円の増加(10.0％増)および利益剰余金13億８千９百万円の増加(2.3％増)等により、前連結会計年度末に比べて27億６千５百万円増加(3.6％増)し、801億５千５百万円となりました。」
為替換算調整勘定が14億29百万円増加し、純資産の増加要因となった。為替差益も4百万円となっており、前年度末時点の円安による換算益と為替差損の併存から、当四半期は換算益と小幅な為替差益が示されている。 - FY2022円安による換算益と為替差損の併存有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における当社の主要通貨の平均為替レートは、米ドルが131.22円（前連結会計年度比19.3％円安）、ユーロが138.05円（前連結会計年度比6.2％円安）、中国元が19.48円（前連結会計年度比14.3％円安）、タイバーツが3.74円（前連結会計年度比8.7％円安）であります。」
主要通貨の円安により為替換算調整勘定は7,823百万円増加した一方、営業外費用に為替差損483百万円を計上しており、損益と純資産への影響が分かれている。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「純資産は、為替レートの変動にともなう為替換算調整勘定133億４千２百万円の増加(208.3％増)および利益剰余金20億円の増加(3.5％増)等により、前連結会計年度末に比べて151億８千４百万円増加(22.9％増)し、815億５千３百万円となりました。」
円安等による為替換算調整勘定の増加が純資産の増加要因となり、為替による純資産へのマイナス影響は引き続き緩和されている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「純資産は、為替レートの変動にともなう為替換算調整勘定112億１千７百万円の増加(175.2％増)および利益剰余金８億７千万円の増加(1.5％増)等により、前連結会計年度末に比べて118億９千万円増加(17.9％増)し、782億６千万円となりました。」
円安等に伴う為替換算調整勘定の増加が純資産の増加要因となった。為替差益も100百万円となり、損益・純資産への為替のマイナス影響は引き続き緩和されている。 - FY2021対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における当社の主要通貨の平均為替レートは、米ドルが109.95円（前連結会計年度比3.0％円安）、ユーロが129.94円（前連結会計年度比6.7％円安）、中国元が17.04円（前連結会計年度比10.1％円安）」
主要通貨の円安により、為替換算調整勘定は6,060百万円増加し、前年度のマイナス2,302百万円からプラスへ転じた。為替差益も286百万円となり、損益・純資産へのマイナス影響は緩和された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「固定資産は、四半期連結財務諸表作成時の為替レートが円安に推移した影響にともなう有形固定資産18億８千４百万円の増加（5.9％増）等により、前連結会計年度末に比べて26億円増加（6.5％増）しました。」
円安の影響が有形固定資産の増加要因として記載され、為替換算調整勘定も37億61百万円増加している。前四半期に続き、為替の純資産へのマイナス影響が緩和された状態が示されている。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 206 為替換算調整勘定37億９千３百万円の増加(1,171.0％増)」
当四半期は為替差益206百万円となり、為替換算調整勘定も37億93百万円増加した。損益および純資産への為替のマイナス影響は前期から緩和されている。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 114 為替換算調整勘定 3,866」
前年同期の為替差損183百万円から当期は為替差益114百万円へ転じ、為替換算調整勘定も前年同期のマイナス1,851百万円から3,866百万円の増加となった。損益および純資産への為替のマイナス影響は緩和されている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「純資産は、利益剰余金７億２千８百万円の減少(1.4％減)および為替レートの変動にともなう為替換算調整勘定23億９千８百万円の減少(91.4％減)等により、前連結会計年度末に比べて30億１千４百万円減少」
為替レートの変動にともなう為替換算調整勘定の減少額が23億98百万円となり、純資産へのマイナス影響が前四半期から拡大している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「純資産は、利益剰余金13億３百万円の減少(2.4％減)および為替レートの変動にともなう為替換算調整勘定16億４千５百万円の減少(62.7％減)等により、前連結会計年度末に比べて30億２千５百万円減少」
為替レートの変動により為替換算調整勘定が16億45百万円減少し、純資産の減少要因となった。為替差損も158百万円となり、損益・純資産へのマイナス影響が再び継続している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 183 為替換算調整勘定 △1,851」
前年同期の為替差益56百万円から為替差損183百万円へ転じ、為替換算調整勘定も前年同期の496百万円のプラスから1,851百万円のマイナスとなった。損益および純資産への為替のマイナス影響が再び拡大している。 - FY2019対処有価証券報告書
「為替差損は164百万円、その他の包括利益の為替換算調整勘定は111百万円のマイナスとなりました。」
為替差損は前年度の464百万円から164百万円へ減少し、為替換算調整勘定のマイナスも2,015百万円から111百万円へ縮小しており、損益・純資産への為替影響は緩和された。 - FY2019-Q3為替差損の縮小と為替換算調整勘定の悪化が併存有価証券報告書
「為替差損 434 218」「為替換算調整勘定 △396 △1,806」
為替差損は前年同期の434百万円から218百万円へ縮小した一方、その他の包括利益の為替換算調整勘定は前年同期のマイナス396百万円からマイナス1,806百万円へ悪化しており、損益と純資産への影響が分かれている。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 230 123」
為替差損は前年同期の230百万円から123百万円へ減少した。また、為替換算調整勘定のその他の包括利益も前年同期のマイナス1,946百万円からマイナス1,234百万円へ縮小しており、為替の損益・純資産へのマイナス影響は緩和された。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 56 為替換算調整勘定 496」
当第1四半期は為替差益56百万円となり、前年同期の為替差益1百万円から増加した。為替換算調整勘定も前年同期のマイナス24億89百万円から496百万円のプラスとなり、損益および純資産への為替のマイナス影響が緩和された。 - FY2018悪化有価証券報告書
「為替差損 464 為替換算調整勘定 △2,015」
通期では為替差損464百万円を計上し、為替換算調整勘定もその他の包括利益で2,015百万円のマイナスとなった。為替の損益・純資産への影響が顕在化している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 － 434」
前年同期の為替差益161百万円から当期は為替差損434百万円となった。その他の包括利益の為替換算調整勘定も前年同期のマイナス42百万円からマイナス396百万円となり、為替の損益・純資産へのマイナス影響が強まっている。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 － 230」
前年同期の為替差益55百万円から当期は為替差損230百万円となった。また、為替換算調整勘定のその他の包括利益も前年同期のマイナス944百万円からマイナス1,946百万円へ拡大し、為替の損益・純資産へのマイナス影響が強まっている。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「車載関連機器用部材の出荷が堅調に推移しましたが、円高の影響により、当セグメントの売上高は128億２千８百万円と前年同期に比べて２億１千３百万円の減少（1.6％減）となりました。」
円高が米州セグメントの売上高減少要因として再び明示された。また、為替換算調整勘定は前年同期のマイナス1,227百万円からマイナス2,489百万円となり、為替換算による純資産へのマイナス影響も拡大している。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 － 161」
前年同期の為替差損527百万円から、当四半期累計期間は為替差益161百万円となった。その他の包括利益の為替換算調整勘定も前年同期のマイナス7,507百万円からマイナス42百万円へ縮小している。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 55 為替換算調整勘定 △ 944」
前年同期の為替差損415百万円から、当四半期累計期間は為替差益55百万円となった。為替換算調整勘定のマイナスも前年同期の6,830百万円から944百万円へ縮小している。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 136 18」
為替差損は前年同期の136百万円から18百万円へ減少した。また、為替換算調整勘定の当四半期におけるその他の包括利益も△1,227百万円で、前年同期の△2,694百万円からマイナス幅が縮小している。 - FY2016-Q3悪化有価証券報告書
「③電子(欧州) 車載関連機器用部材の出荷が堅調に推移しましたが、為替の影響により、当セグメントの売上高は63億２千６百万円と前年同期に比べて６千２百万円の減少（1.0％減）となりました。為替差損 527」
為替差損は前年同期の141百万円から527百万円に増加し、欧州セグメントの売上高にも為替の影響が現れている。為替換算調整勘定も当期は7,507百万円のマイナスとなっている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「為替差損 415 為替換算調整勘定 △6,830」
当四半期累計期間に為替差損415百万円を計上し、その他の包括利益では為替換算調整勘定が6,830百万円のマイナスとなっている。