第11次中期経営計画の実行
FY2024-Q1に初出。10回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、「第11次中期経営計画（2024年～2026年）」の基本方針に基づき、オリジナル製品の拡販や海外事業の拡大、新たな収益基盤となる新規ビジネスの創出に取組みました。 この結果、当社グループの当中間連結会計期間の売上高は59,702百万円（前年同期比22.2％増）、営業利益は5,045百万円（前年同期比35.5％増）、経常利益は5,198百万円（前年同期比42.3％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は3,556百万円（前年同期比39.2％増）となりました。」
第11次中期経営計画の2年目において、オリジナル製品、海外事業及び新規ビジネスへの取組みを継続した。当中間期は売上高22.2％増、営業利益35.5％増、経常利益42.3％増、親会社株主帰属中間純利益39.2％増となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「この結果、当社グループの当連結会計年度の売上高は103,142百万円（前年同期比10.3％増）、営業利益は7,010百万円（前年同期比13.1％増）、経常利益は7,156百万円（前年同期比13.0％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は4,923百万円（前年同期比12.4％増）となりました。」
第11次中期経営計画の2年目において、売上高103,142百万円となり、大方針に掲げる売上高1,000億円超を年度実績として上回った。営業利益、経常利益及び親会社株主帰属当期純利益も前年同期を上回った。 - 2026-03-05達成株主総会
「「技術立社として、グローバル市場で成長し、売上高1,000億円を超える企業」」
第11次中期経営計画の大方針として掲げた売上高1,000億円超について、2025年12月期の連結売上高が103,142百万円となり、数値上の到達が記載された。計画期間自体は2026年まで継続している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、「第11次中期経営計画（2024年～2026年）」の基本方針に基づき、オリジナル製品の拡販や海外事業の拡大、新たな収益基盤となる新規ビジネスの創出に取組みました。 この結果、当社グループの当中間連結会計期間の売上高は48,852百万円（前年同期比9.1％増）、営業利益は3,723百万円（前年同期比40.0％増）、経常利益は3,651百万円（前年同期比29.2％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は2,555百万円（前年同期比35.6％増）となりました。」
第11次中期経営計画の基本方針に基づくオリジナル製品、海外事業及び新規ビジネスへの取組みを継続し、当中間期は売上高9.1％増、営業利益40.0％増、経常利益29.2％増、親会社株主帰属中間純利益35.6％増となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、「第11次中期経営計画（2024年～2026年）」の基本方針に基づき、オリジナル製品の拡販や海外事業の拡大、新たな収益基盤となる新規ビジネスの創出に取組みました。 この結果、当社グループの当連結会計年度の売上高は93,542百万円（前年同期比1.5％増）、営業利益は6,200百万円（前年同期比4.3％増）、経常利益は6,335百万円（前年同期比5.3％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は4,382百万円（前年同期比9.1％増）となりました。」
第11次中期経営計画の初年度として、オリジナル製品、海外事業及び新規ビジネスへの取組みを継続した。連結売上高93,542百万円、営業利益6,200百万円、経常利益6,335百万円、親会社株主帰属当期純利益4,382百万円となった。大方針に掲げる売上高1,000億円超に対し、初年度の売上高実績を開示している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、「第11次中期経営計画（2024年～2026年）」の基本方針に基づき、オリジナル製品の拡販や海外事業の拡大、新たな収益基盤となる新規ビジネスの創出に取組みました。」
第11次中期経営計画の基本方針及び施策を継続している。別途、経営方針・経営戦略及び優先的課題について重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q1初出有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、「第11次中期経営計画（2024年～2026年）」の基本方針に基づき、オリジナル製品の拡販や海外事業の拡大、新たな収益基盤となる新規ビジネスの創出に取組みました。」
2024年から2026年までの第11次中期経営計画が初めて記載された。基本方針に基づく施策として、オリジナル製品の拡販、海外事業の拡大及び新たな収益基盤となる新規ビジネスの創出を掲げている。数値目標は記載されていない。