集客コスト対効果の低下
FY2017に初出。11回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。25社中4社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2025広告宣伝費増加下で小売台数過去最高有価証券報告書
「当連結会計年度における国内直営店の消費者向けの小売台数は、149,003台（前年同期比3.1%増）となり、過去最高となりました。」
広告宣伝費が前期の85.55億円から92.18億円へ増加する一方、国内直営店の消費者向け小売台数は前年同期比3.1％増で過去最高となった。 - FY2025-H1広告宣伝費増加下で小売台数過去最高有価証券報告書
「当中間連結会計期間における国内直営店の小売台数は、75,917台（前年同期比2.9%増）となりました。上期の実績としては過去最高となりました。」
広告宣伝費は前年同期の3,773百万円から4,478百万円へ増加した一方、国内直営店の小売台数は前年同期比2.9％増で上期過去最高となった。 - FY2025-Q1広告宣伝費増加下で小売台数ほぼ横ばい有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2024年３月１日～2024年５月31日）における国内直営店の小売台数は38,842台（前年同期比1.1%減）となりました。第１四半期連結累計期間の実績としては過去最高の小売台数となった前年同期と比較して、小売台数の実績がほぼ横ばいの結果となりました。」
大型店出店に伴う広告宣伝費の増加が記載される一方、国内直営店の小売台数は前年同期比1.1％減で、前年同期の過去最高実績に対してほぼ横ばいとなった。 - FY2024広告費増加下で小売台数過去最高有価証券報告書
「大型店出店に伴う広告宣伝費の増加や、成長戦略のための新規採用を増やしたことによる従業員数の増加や、採用コスト等、人件費の増加などにより増加しました。」
広告宣伝費が増加する一方、消費者向け小売台数は過去最高となった。広告投下の費用対効果について明示的な評価は記載されていない。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「また、広告宣伝費を投下して、小売台数の増加を見込みましたが、期待していた小売台数の増加は充分ではありませんでした。」
広告宣伝費を投下して小売台数の増加を見込んだものの、期待した増加が充分ではなかったと記載されており、集客コストに対する販売台数増加の効果が弱い状況が再び示されている。 - FY2022対処有価証券報告書
「一方で、小売台数が過去最高となる状況においても、ネット集客の効率化によって個別の広告宣伝費は減少しました。」
小売台数が過去最高となる一方、ネット集客の効率化により広告宣伝費が減少し、集客コスト対効果の改善を示す実績が年間でも確認された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、小売台数が過去最高となる状況においても、ネット集客の効率化によって個別の広告宣伝費は減少しました。」
ネット集客の効率化により、小売台数が過去最高となる状況でも広告宣伝費を減少させたとの説明が継続している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「一方で、小売台数が過去最高となる状況においても、ネット集客の効率化によって広告宣伝費は減少しました。」
小売台数が過去最高となる一方で、ネット集客の効率化により広告宣伝費が減少した。集客コスト対効果の改善を示す具体的な実績として記載されている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「一方で、小売台数が過去最高となる状況においても、ネット集客の効率化によって広告宣伝費は減少しました。」
ネット集客の効率化により広告宣伝費を減少させながら、小売台数は過去最高となった。集客コスト対効果の改善を示す具体的な実績として記載されている。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社では、従前より、出店エリアの戦略的判断、インターネットによる集客の効率化、在庫管理の徹底などを経営課題と捉え、近年はその改善に取り組んできました。」
従来の集客コスト対効果低下に対し、出店エリア判断やインターネット集客の効率化を改善策として継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「集客コストの積み増しにより、全直営店の買取台数は、186,175台と前年同期比2.9%増となりましたが、集客コスト対効果は低下しました。」
集客コストを増加させても、買取台数の増加と同時に集客コスト対効果が低下したと記載されている。