IDOM（7599）・事実対処
新型コロナウイルス感染症関連損失の特別損失計上
FY2021-Q1に初出。10回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2023。
10記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス感染症による休業固定費損失41社が書いているテーマ・逆風41社・追い風0社
直近の記載が「対処」なのは、ほかに16社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている41社のうち14社を表示しています。上の文は41社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023対処有価証券報告書
「感染症関連損失 －」
当期は感染症関連損失の計上がなく、前期の4百万円から影響が消失した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「感染症関連損失 3 －」
当第3四半期連結累計期間の感染症関連損失は計上されず、前年同期の3百万円から減少した。感染症関連損失による特別損失の影響はさらに縮小している。 - FY2022対処有価証券報告書
「感染症関連損失 4」
感染症関連損失は4百万円となり、前期の1,821百万円から大幅に減少した。感染症関連損失の計上自体は継続している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「感染症関連損失 ※３ 1,598 ※３ 3」
感染症関連損失は前年同期の1,598百万円から3百万円へ大幅に減少した。感染症関連損失の計上自体は継続している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「感染症関連損失 2」
感染症関連損失は当第2四半期連結累計期間で2百万円となり、前年同期の1,333百万円から大幅に減少した。感染症関連損失の計上自体は継続している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「感染症関連損失 1」
当第1四半期の感染症関連損失は1百万円となり、前年同期の678百万円から大幅に減少した。感染症関連損失の計上自体は継続している。 - FY2021感染症関連損失の通期計上有価証券報告書
「感染症関連損失 1,821」
臨時休業等期間中に発生した固定費等を感染症関連損失として特別損失に計上し、年間の感染症関連損失は1,821百万円となった。 - FY2021-Q3感染症関連損失の累計増加有価証券報告書
「感染症関連損失 1,598」
感染症関連損失は当第3四半期連結累計期間で1,598百万円となり、前四半期までの上期累計1,333百万円から増加した。 - FY2021-Q2感染症関連損失の累計拡大有価証券報告書
「この臨時休業等期間中に発生した固定費等を感染症関連損失として特別損失に計上しました。」
上期の感染症関連損失は1,333百万円となり、第1四半期までに記載された感染症関連損失の計上から、累計計上額が拡大した。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、政府及び各自治体から発出された自粛要請や緊急事態宣言を受け、日本及び豪州における店舗の営業時間短縮や臨時休業を実施しました。この臨時休業等期間中に発生した固定費（人件費・賃借料・減価償却費など）等を感染症関連損失として特別損失に計上しております。」
臨時休業等の期間中に発生した固定費等を感染症関連損失として計上し、当第1四半期の特別損失は678百万円となった。